起業のすすめ！私はこうして起業した！社長修行が始まる！クルマ好き講じて技術者に！

ご覧の車は当時私が乗っていたボルボアマゾン123GTは製造後20年近く経った中古車を自分でレストアしました。（画像が悪いのは当時のビデオカメラで撮影したものを写真にしたからです）

当時の私の生まれた年とこの車の年式がほぼ同じ古い車で、既に部品が少なくもう一台部品取り用の車とセットでカーマニアから買いました。

ボルボは非常に優れた車で、時々故障はしますが、自分でその場で直せる程度ですから、これも楽しいものです。

こうした車好きから機械好きになり、私の人生も変わって行きます。

この頃から私をスカウトしてく下さった社長から、社長修行が始まりました。

最初に叩き込まれたのが、サラリーマン根性を捨てる事で、1年365日、1日24時間全て仕事だと思え、自分の給料は自分で稼ぐだけではダメで、従業員を養えるだけ稼げと言う厳しいものでした。

サラリーマン時代には夕方の5時に家に帰れましたが、独立すると多忙で、明るい時間に家に帰れる事は殆ど無くなりました。

その反面良い事もあり、通勤で満員の電車に乗る事は無くなり、車で通勤になりました。

しかし、毎晩遅い時間に帰る事やお客さんの接待などで深夜になる事から、スカウトしてくれた社長が時間がもったいないとアパートを借りてくれ、会社まで3分ほどで通える様になりました。

そこが、全国的に有名な柳橋の花柳界のど真ん中で、暫くするとそこの住民は私以外女性ばかりで、何故かと言うと柳橋の芸者さんばかりである事に気付きました。

この時期の柳橋は、日本列島改造で知られる田中角栄総理大臣の時ですから、田中総理がよく柳橋の高級料亭稲垣にいらしていて、その時には、付近の道路に黒塗りの車が70台も並んでいました。

社長は、芸者遊びが大好きな方で、夕方になると得意先の接待だと言って車で迎えに来ましたので、接待でお客さんと仲良くなり仕事を貰える関係を作る方法を学びました。

また、仕事が貰える背景には、技術力が重要で、本格的な機械の設計が出来る人材が余り居ない事を知りました。

それは、設計経験者を募集して採用しても、結果的に設計出来ない方が多く、こうした人材不足から結果的に大企業から仕事を任せられている事がわりました。

また、設計した図面を現場の工場で作って貰うのですが、スーツで行かずに作業服で行き、現場の職人さん達と一緒に仕事をする事で、急ぎの仕事など心よくやって貰える関係作りも大切である事も学びました。

また、この社長から銀行の使い方を徹底的に仕込まれ、近くの銀行から常時お金を積立、ある程度溜まると借り入れをして実績を作りながら、別の銀行にも積み立てをして、借入をする事で運転資金を確保する事の重要性を学びました。

当時は、支払いが手形と言うのが多く、実際に支払われるまでに数カ月かかり、売り上げが上がる程お金が寝てしまうので、どうしても運転資金を調達する必要があるからです。

こうしている内に我が国はバブル経済へと向かい、異常に忙しくなり始め、集金に行くと多いい時には手形や小切手の合計が額が3億円にもなっいました。

この為、忙し過ぎて寝る時間が無く睡眠時間が3時間程度しか取れなくなります。

ここでまた人生に悩むのですが、思わぬ事から、人生の転機を迎えます。

次回に続きます。

ベルリン市ミッテ区が慰安婦像許可を取消し14日迄に撤去を指示！黙っていてはダメ！

昨日当ブログでこの問題を取上げましたら、ベルリン市のミッテ区は8日に慰安婦像の設置許可を取り消し、14日までに撤去するよう在ドイツの韓国系市民団体「韓国協会」）（Korea VerbandeV）に指示したと現地のTaz(タズ）レポートが発表しました。

現地メデイァのタイトルを翻訳しますと「ベルリン-ミッテが東京に寄り添う」と書かれています。

ご覧の紋章は、ドイツベルリン市のミッテ区の紋章で、タズレポートタイトルに「ベルリン-ミッテが東京に寄り添う」と書かれている背景には、東京都の新宿区と姉妹都市関係にある事を意識しているのかも知れません。

このタズレポートは、現地のジャーナリストが無料、つまり寄付だけで情報を提供しているそうです。

タズが、在ドイツの韓国系市民団体「韓国協会」へ質問状を出し多様でその解答について書かれていましたのでご紹介いたします。

韓国協会からタズに提出された4ページの手紙は、韓国協会がベルリン市のミッテ区をだましているという印象を受けるとしています。

ミッテ区は彫像の情報パネルのテキストつまり慰安婦像の横に置かれた碑文の内容を知りませんでした。

しかも、碑文には、事実の裏付けが無いもので、むしろ日本を貶める内容であり、韓国側による日本政治に対する意図的な嫌がらせであると言う趣旨の事が書かれています。

碑文は、大東亜戦争時代の地域や、原因に関係ない事が書かれ、そもそも、望ましい配慮に欠けた一方的に日本人を貶める内容です。

しかもこの手紙によると、韓国協会は「ドイツの兵士によって犯された暴力的な性犯罪も文脈化されていた」ことさえ望んでいた印象を受けたと書かれています。

慰安婦像を撤去される経緯について、ドイツ連邦政府の懸念があり、日本の外務省がミッテ区に異議を唱えしたことを示唆しています。

同区はまた、「日本政府の厳しい反応」を予見できたならば、許可が与えられなかったことを認めているそうです。

こうした経緯から、諸外国で展開されるチャイナ共産党に操られた韓国人による、我が国を貶める為の嘘の歴史を植え付ける為の慰安婦像に見られる反日プロパガンダには厳しい対応を取り続ける事の重要さに日本政府も政治家も自覚すべきではないでしょうか。

ドイツ製品不買運動を！ベルリンの公共の場所に慰安婦像！書かれている事は嘘だけ！

ベルリンでは歴史に関する造形物を公共の場に設置する際の基準は非常に厳格とされている筈の公共の場所に9月25日に慰安婦像が設置さました。

ドイツでこの様な事が許可された事は深刻な問題で、実はこの韓国の反日団体の裏にはチャイナ共産党が裏で動いていると言われています。

そう言えば最近、ベンツ、アウディ、フォルクスワーゲンは車そのものやパーツにチャイナ製が多く使われ、かつてのブランドイメージは無くなり、ちょっと高めの大衆車という感じが否めません。

ドイツのものづくりが最近ダメになったと感じましたが、ドイツ人もものづくりの魂をチャイナ共産党に売り渡してしてまい、価格競争に陥った感じが致します。

今回ベルリンの公共の場所に、朝日新聞の捏造記事から始まった慰安婦像が置かれ、その碑文には数え切らない程の少女を慰安婦にしたと言う嘘が碑文に書かれ、我が国と大東亜戦争でアジアを植民地支配から解放した英霊を貶める行為は許せません。

ドイツ最頻は今後ドイツ製の部品や製品、ワインなど一切買わない事にしました。

当然、韓国製品や韓国産の海産物や野菜は既に一切買っていませんし、チャイナ製品も同様にしています。

やはり我が国の国民一人一人がこうした歴史を捏造し、我が国と国民を貶める行為に対してＮＯ！を突き付け、不買運動を起こすべきです。

我が国は、3000万ドル以上（日本円で33憶円以上）を保有される超富裕層が多い国ランキングでは、第1位のアメリカについで世界第2位です、このセレブの人達が、ドイツ製品にＮＯ！を突き付ければブランドイメージは低下するはずです。

不買運動は、インドのマハトマ・ガンジーが植民地支配していたイギリスに非暴力で対抗する為に、イギリス製品は不買し、国産品を愛用し自らは糸車を回して生地を作り、イギリスの塩税に抗議して塩の行進を行いました。

我が国を、嘘の歴史で貶め滅ぼそうとするチャイナ共産党とこれに加担するする韓国、ドイツに対し不買と言う公道で不快感を示すべきです。

墨田区の横網町公園には、関東大震災の朝鮮人慰霊碑がありますが、これも当時の我が下町の人達が朝鮮人6千余名を殺害したと書かれていますが、これも全くの嘘で事実は全くの逆です。

この問題を区議会で山本区長に対して、同公園は東京都の管轄なので、東京都に撤去して貰う様にお願いいたしましたが、山本亨区長は拒否しました。

余りにも歴史についての知識が無く、国際情勢もご存じ無い方で幻滅を禁じ得ませんでした。

逆に、当時の新聞には「鮮人暴動の正体はこれ、放火殺人暴行掠奪につぎ橋梁破壊も企てた不逞團」と書かれており、強盗や婦女子を暴行し放火殺人暴行掠奪した事が書かれています。

こうした事実は、戦後の米軍のGHQの占領下で、日本を罪深い国としする洗脳教育ミッションが行われ、日本国民への自虐史観が徹底的に刷り込むWGIP（War　Guilt　Information Program）と言うミッションが行われすり替えれて行きます。

更に、チャイナ共産党がこれを利用し、日、米、韓の軍事的連携を分断する為に、韓国を反日国家へと誘導し、日韓関係を悪化させ分断するする為に、こうした日本国民が怒る様な事を意図的に仕組んでいるのです。

2019年開催された国際芸術祭「あいちトリエンナーレ」では、意図的に日本人が怒る様に意図的に、天皇陛下の写真を焼いたり、慰安婦像が展示され、その資金を大村知事が税金で出していたのですから大村知事は速やかに辞職し、チャイナでも韓国にでも移住すべきです。

大村知事は我が国を弱体化させる為に、チャイナ共産党の指示で意図的に「あいちトリエンナーレ」を行い、日、米、韓の軍事的連携を分断する為に我が国の国民を怒らせ、日韓関係を悪化を企てた可能性があります。

当然、私も大村知事のリコールに賛成を表明しています。

リコールも現時点で必要な署名が集まって来ているそうです。

起業のすすめ！私はこうして起業した！取引先の会社の社長からスカウトされ社長に！

私が起業して最初の大仕事が写真右側の部分の関西電力敦賀原子力発電所2号機の機械部分の設計でした。

これからの社会は、大企業に就職して安定した収入を得て出世して行くと言う縦型社会が崩壊しているので、横型社会に変わる事が予想されます。

そこで、今の若い世代の皆さんに起業のすすめを連載で書いてみようと思いました。

実は、私は幼年時代から起業をしたいと言う願望があり、最初の起業は小学校2年生位の時に、友人と不法投棄されていたゴミの中に大量のコーラの瓶が捨てられているのを発見し、これをお店に持って行くと1本10円で買って貰えました。

これを友人と自転車のかごに入れて、公園の水道で瓶を洗いお店に持って行くと、1日で300円位稼げました。

もしかするこれが人生一番最初の起業かも知れません。

本格的な起業は、大学を卒業して機械が大好きでしたので機械の専門商社に就職すると機械を動かす為の制御機器を扱う分野に回され、殆ど会社にいな状態でメーカーに派遣され機器の構造や選定の方法、設計を学び資格を取って会社に戻るとまた別のメーカーで同様に資格を取るの繰り返しでした。

それらの修業が終わると会社に戻ると先輩の社員とＯＪＴ（（ On the Job Training）研修プログラムの一環として意図的・計画的・継続的に行われる社員の教育・訓練法）て取引先の工場の機械が故障している現場に行き故障の原因と修理方法を考えて修理に必要な手配をするものでした。

そんな仕事をしている内に機械の修理は勿論、設計まで任される様になると、取り引き先の社長からスカウトのオファーが来ました。

今居る会社では大切にしてもらっているの裏切るつもりはないと断り続けていると、その社長から土日だけで良いから内の会社の仕事を手伝って欲しいと言われました。

その仕事は、新製品の開発で社長の要望するものを設計する仕事でした。

1ヶ月ほどすると、社長から今月の給料だと封筒を渡されました。

後で中を開けてみると今の会社の月給の2倍の金額が入っており、週2日間合計8日程度しか働いていないので貰いすぎだと返しに行くと、どうしても内の会社で働いて欲しいと言われましたが、お断りしました。

すると、「君の夢は何だね」と聞かれ、咄嗟に「社長になりたい」と言うと、社長は「よし、分かった、俺が社長にしてやる」と言われました。

その後これは実現し、子会社の社長に20代前半でなりましたが、社長業も会社の経営も分からず動きだし、双方が150万円づつ出資して資本金300万円の会社を作りました。

会社は、浅草橋駅から徒歩5分程のビルの1階で、その社長から会社の経営を徹底的に仕込まれました。

当時私がつくば研究学園都市の研究機関からの依頼で設計した、超電導合金を合成する為の高圧レーザー照射用の真空高圧チャンパーで、こうした実績が評価され、宇宙衛星内部のジャイロスコープの筐体の設計などの仕事が入って来ました。

設計会社を立ち上げ社員を採用し設計の仕事を始めると、設計の出来る社員など中々採用出来ず図面をトレースするだけの社員しかおらず、結果的に設計は私が行いそれをトレースしてもらう訳です。

3名もいるので、私が概要図や構造図を書かないと遊んでしまうので大変でしたし、人には能力があり、いくら構造を説明しても理解できない方もいて、現実の厳しさを感じました。

そうこうしている内に、取引先の大企業から仕事の依頼があり行ってみると、上の写真の敦賀原発の機械の設計でした。

この仕事も取引先の設計士は、東京大学卒の優秀な技術者で大変厳しい方でしたが、何故か気に入られほぼ毎日の様に呼ばれ、そこで、概要図や構造図を描き夕方に会社に帰ると社員に図面の指示をします。

暫くすると、お客さんの接待があると、ほぼ毎日の様に社長が車で迎えに来て、お客さんを料亭などで接待し、その後は別の店で酒を飲む事になりますので、深夜まで仕事の激務でした。

実は、こうした事が後の人生で大きなチャンスを掴む結果になりました。

次に続きます。

パラダイムシフト 適応不能内閣！自民党のIR利権・観光立国・親チャイナ政策の失敗！

6月19日、コロナの渦中に開かれた観光戦略実行推進会議で現総理の菅義偉官房長官は、「30年に外国人旅行者を6000万人とする目標を掲げているが、この目標達成に向け、私ども国を挙げて、しっかり皆さまと連携を取りながら環境をつくってまいりたいと考えている」と政府目標を目指す考えを示しています。

この発言は無責任なのか、単なる想いなのか分かりませんが、中共ウイルス問題で世の中が大きく変化した事に気付いていないか、全くの経済や世界情勢に無知なのかブレーンに専門家がいない事を示唆し、利権優先の政治が行われ、無謀にも進めよとうとしている事が伺われます。

この観光利権を守る為にGO　TOトラベルキャンペーンを行い、政府は票田稼ぎの一次的なばら撒を行いましたが、これは一時的な効果に過ぎず、その一方では根本的な経済政策をしていません。

これが根本的な我が国の経済政策が単なる票田確保の為の利権者に向けた政府財政のバラマキが繰り返され、結果的にその財源は消費税を増税して捻出され来たのです。

その理由は、平成30年度の時点で、予算全体で約340兆円のうち、国債の返済が191兆円で大半の56％を占め、社会保証関係費が26％これだけで、合計82％に達してしまい利権団体へのばら撒き処では無いのです。

このグラフをご覧いただければ、政府がこれまで景気回復のペナルティーとなる消費税の増税が、国民の反対や経済学者の指摘に反して行われて来たかお分かりになると思います。

つまり政府や与党の自民党、公明党は票田となる利権者だけを優遇し、選挙で棄権された方を含めますと国民の大部分を切り捨てて来た訳です。

しかも、こうした利権の恩恵を受ける筈だった人々がIR（統合型リゾート）の整備推進やインバウンドに群がりそれが、中共ウイルスの感染拡大でパラダイムシフト （ paradigm shift ）が起きてしまいました。

パラダイムシフト とは、「時代や分野において当然のことと考えられていた認識や思想、社会全体の価値観などが革命的にもしくは劇的に変化すること」言います。

これまでのインバウンド需要は、チャイナや韓国からの旅行者の急増で支えられ来ましたが、これが中共ウイルスの感染拡大でパラダイムシフト を起こし、米中戦争からこれが望めなくなりました。

ホテルや旅館でこうした人達が多く利用した施設は、国内や欧米の観光客に素早く転換しませんと存続の危機を迎えますし、全体ではかなり数が経営の危機を迎えると思われます。

特に利権の恩恵を受けた所ほど深刻になりますし、GO　TOトラベルキャンペーンも財源から見ますと今後続行される可能性は極めて限定的なものになる事が予想されます。

我が家でもGO　TOトラベルキャンペーンを利用しようかと検討しましたが、今まで一泊一人12,000円で泊まれた宿が、10月になると20,000円以上に値上げされたのを知りそんな旅館に愛想が尽き利用しない事にしました。

やはり、こうした利権の恩恵を受けようとする人達は、自分で努力せず公金分を丸ごと回収で、サービスも根本的に変わらなけらば、お客さんは二度と来なくなるかも知れません。

本来政府がやるべき事は、小手先のバラマキではなく、健全な経済を活性化させる為の設備投資を推進させるべきで、この新しい設備投資が生み出す付加価値の増加が経済成長につながり景気の本格的な回復に向かわせるものです。

しかし、菅政権は相変わらず自民党のIR利権・観光立国・親チャイナ政策ですから、現政権では日本経済は更に深刻な状態になると予想致します。

国民が自民党や公明党離れしない限り、国民の生活は悪化するばかりで、格差は益々広がります。

その理由は、大富豪にとって経済の悪化こそ最大のビジネスチャンスだからです。

詳細は、私のYouTubeチャンネルで今後放送したいと思います。

ノーベル医学・生理学賞にC型肝炎ウイル発見者のアメリカなどの研究者3人に決定！

日本時間の5日、スウェーデンのストックホルムにあるノーベル賞の選考委員会は、今年のノーベル医学・生理学賞の受賞者を発表しました。

C型肝炎ウイルスの発見で、肝硬変や肝臓がんを引き起こす血液性肝炎の原因を突き止め、血液検査や治療薬の開発に道を開いたことが評価された上の写真の3名が受賞しました。

ノーベル賞の選考委員会は、米国立衛生研究所（NIH）のハービー・アルター名誉研究員、カナダ・アルバータ大学のマイケル・ホートン教授、米ロックフェラー大学のチャールズ・ライス教授の3氏に授与すると発表した。

実は、私も彼らのお蔭で恩恵を受けた一人です。

今から40年ほど前小型航空機を操縦中墜落事故を起こし、輸血で体の血液を全て輸血する程の大怪我をしてしまい、命は取り留めたものの3か月後にはC型肝炎ウイルスに感染した事が分かり絶体安静にさせられました。

当時は、C型肝炎は不治の病で難病指定されており、医師の説明では20年から30年後にはあなたは肝硬変か癌になり死亡する可能性が高いと言われ、治療方法は無いと言われ事実上余命宣告されました。

それから3年位経ちますと、インターフェロンによる治療方法が開発され、それを受ける事になり、1カ月間の入院が必要で、それは副作用が強く高熱が出て苦しむからでした。

それから週2回スミフェロン5000番台と言われるインターフェロンを注射してもらう為に通院せねばならず、出勤前に病院へ行きその後会社に行くと言う生活が1年間続きました。

しかし、結果的にウイルスの数は減ったものの完全に消えておらず、更に強いスミフェロン1000万番台と言われるインターフェロン治療が始まりました。

これは、更に副作用が強く、本所吾妻橋の地下鉄の階段がきつく、呼吸が苦しく2～3回途中で休まないと階段が上がれない程でした。

この治療も副作用が強い為に途中で治療を中止せざるを得ない方も出る程で、何とか1年間の治療を行いましたが、結果的にウイルスが消えておらず残念な結果となりました。

その後、新しいベグインターフェロン治療やインターフェロン・ブログリン療法が開発され、それは漢方薬の小柴胡湯とインターフェロンを併用して使用した患者が治る可能性が高い事で開発されたそうです。

この治療法で、今から10年程前に、遂に私の体からC型肝炎ウイルスは完全に消え、その後も定期的に検査していますが、ウイルスは完全消えてしまいました。

今回ノーベル賞受賞者となった米国立衛生研究所（NIH）のハービー・アルター名誉研究員、カナダ・アルバータ大学のマイケル・ホートン教授、米ロックフェラー大学のチャールズ・ライス教授の3氏が居なければ、私は既に死亡していたかも知れません。

彼らの努力と功績に感謝すると共に、ノーベル医学・生理学賞を受賞された事に心からお祝い申し上げます。

パナソニック離れ加速！無能なCEOのチャイナシフトで巨額損失！客離れ人材流出！

ご覧の数字はパナソニックのホームページに書かれた同社の主な数字ですが、2018年から2019年の売上高が約1兆5千憶近くも減少し、2020年度は中共ウイルス感染拡大の影響で4―6月期連結決算は同四半期として9年ぶりに当期赤字へ転落しました。

実は私も過去にパナソニックファンでその技術を高く評価し、投資用の建物まで全てパナソニックで建てた経験がありますが、同社のチャイナシフトに幻滅を感じパナソニック製品離れしています。

例えば賃貸住宅の建具に使われている部品を交換しようと思っても、中共ウイルス感染拡大の影響で部品がサプライチエーンが崩壊して入って来ませんでした。

しかもその部品が、幅広い分野に拡大させた上に、チャイナで製造された部品が増えてから、構造的に壊れ易かったり、ゴミなどが絡み易い構造で定期的に交換が必要だったりして、ものづくりの技術が劣化している事に気付きました。

津賀一宏CEOになるとパナソニックの経営判断は最悪になり、人口減少に転じた日本にとどまっていても高い成長は望めないとして、パナソニックは生産も消費も世界最大規模の市場となったチャイナでさまざまな事業を拡大しました。

知識人なら、チャイナに投資をする事がリスクが大き過ぎる事は、余りにも急速に経済が拡大し異常なバブルが起きている事やチャイナ共産党に技術やデザイン、製造施設や製品そのものが乗っ取られる事は知られた話です。

こんなチャイナ共産党に支配された闇組織に巨額投資を行った津賀一宏CEOは如何に無能か分かりますし、更に、巨額損失の結果、優秀な人材程見切りをつけて流出しているのです。

これは、過去にソニーでも同じ事が起こり、創業者の理念を忘れた経営が行われた結果、技術のソニーから技術流出のソニーに変わり単なる価格競争に陥り、魅力的な商品も充実したアフターサービスも無くなりました。

私が脱ソニーを決めたのは、仕事で使うパソコンの故障が相次ぎ修理に出すと、チャイナの工場に送られてしまう為に直ぐに治らない事、情報が抜き取られる危険あり、当時11台使用していたPCは全てマウスコンピューター製に変えてしまいました。

マウスコンピューターは春日部に工場があり、直接持ち込めばその日の内に直してくれるので、納期の決まっている映像編集などソフトウエーアーを入れ替えると大変な時間のロスになるで助かりました。

問題は、同社と言えどもPC部品がチャイナで製造されているものが多く、パーツの信頼性に欠ける点ですが、殆どのパソコンが同様の問題があり、一昨年に起きたハーウエーによるバックドア事件の発覚で国内回帰が期待できあそうです。

また、パナソニックはＥＶ用の電池に活路を見出そうとチャイナに巨額投資を工場を建設に着手すると、今度はアメリカとチャイナの戦争で、頼みとしていたテスラは内製化を決定しました。

チャイナ共産党と取引している企業はドル決済システムSWIFT（（スイフト）Society for Worldwide Interbank Financial Telecommunication ））から除外される可能性があります。

そうなればパナソニックはチャイナ共産党と言うテロ組織と取引する企業とされ消滅するでしょう。

同時に、現在の菅政権も親チャイナ共産党の議員が多い自民党は、官邸独裁体制となりチャイナ共産党化され、日本学術会議人事首相官邸が拒否し、その理由も全く示されない事からも、我が国がチャイナ共産党と同じ党独裁体制に向かっている可能性があります。

これを回避するには、有権者が気づいて自民党を排除する行動を起こさなければ無理ですし、気づいた時には手遅れかも知れません。

いずれににしろ、我が国の国体を見失った経営者や政治家が常に間違えを起こす事を、こうした事実が物語っているのではないでしょうか。

日本学術会議人事首相官邸が拒否！進む自民党の中共独裁体制化！学術情報も中共へ！

先ず、日本学術会議の役割を説明しましと、上の図で示された主に4つで、この人事まで菅総理の官邸が握ってしまい、忖度人事が繰り返されますと、上の図の頂点にある「政府に対する政策提言」が出来なくなります。

これは我が国の安全保障上大変重要で、現在の自民党はチャイナ共産党が既に間接的に支配していると思われる二階幹事長の影響が大きく、このままでは我が国がチャイナ共産党の支配下に入り兼ねません。

既に、官邸主導で権力の集中が始まり、官僚も能力よりも無能で忖度してくれるごますり官僚が重用される様になれば我が国は、絶望的な弱体化と腐敗が始まります。

菅内閣の発足で、前安倍政権に引き続き、独裁的な官邸主導の政治へと変わり、これは「首相主導」とも呼ばれ、内閣総理大臣の執務の拠点である首相官邸において、内閣を主たる権力基盤として行う政策運営や政策決定のあり方などをいいます。

官邸主導とは、首相を中心とした側近やブレーンが中心となって、政策立案や予算案作成、官僚人事などを実施していこうとするもので、過去には小泉内閣や安倍内閣などで見られ我が国が弱体化され中共の影響を強く受けました。

過去の小泉純一郎内閣では、郵政民営化や労働者派遣法が改正され、若者の安定雇用が失われ将来の人生設計ができない処か、結婚もできない、家も買えない、正規社員になれず低賃金労働の派遣や非正規雇用で使い捨てにされました。

その結果、自殺者が毎年3万人を超す年が連続13年間続き合計で約40万人が自殺で死亡し、この数は第一世界大戦の戦死者数を遥かに上回り、事実上働き盛りの若者が大量殺戮されたも同じです。

その結果、少子高齢化が進み結婚しないできない若者が増え続け我が国の人口は減り続け、自国の防衛すら出来ない数までへっています。

3日の報道で明らかにされたのは、日本学術会議が推薦した新会員の候補者6人が任命されなかった事で、2016年の補充人事の際にも学術会議側が提示した候補者の任命に首相官邸が難色を示し、補充されていなかったことが関係者への取材で明らかにされました。

分かり易く言うと、官邸が日本学術会議の人事まで支配し、我が国の財産である学術までチャイナ共産党に差し出し、我が国をチャイナ共産党の支配下にさせようとしているのかも知れません。

こうした背景から、正に、チャイナ共産党が狙っているのが日本学術会議なのです。

その理由は下記の「軍事的安全保障研究に関する声明」から分かります。

軍事的安全保障研究に関する声明には、チャイナ共産党が嫌う何が書かれているのでしょうか。

これには、自民党の中枢がチャイナ共産党に既に支配され、権力の集中を画策する自民党が嫌う下記の事が書かれています。

「学術研究がとりわけ政治権力によって制約されたり動員されたりすることがあるという歴史的な経験をふまえて、研究の自主性・自律性、そして特に研究成果の公開性が担保されなければならない。

しかるに、軍事的安全保障研究では、研究の期間内及び期間後に、研究の方向性や秘密性の保持をめぐって、政府による研究者の活動への介入が強まる懸念がある。

防衛装備庁の「安全保障技術研究推進制度」（2015 年度発足）では、将来の装備開発につなげるという明確な目的に沿って公募・審査が行われ、外部の専門家でなく同庁内部の職員が研究中の進捗管理を行うなど、政府による研究への介入が著しく、問題が多い。

学術の健全な発展という見地から、むしろ必要なのは、科学者の研究の自主性・自律性、研究成果の公開性が尊重される民生分野の研究資金の一層の充実である。

研究成果は、時に科学者の意図を離れて軍事目的に転用され、攻撃的な目的のためにも使用されうるため、まずは研究の入り口で研究資金の出所等に関する慎重な判断が求められる。

大学等の各研究機関は、施設・情報・知的財産等の管理責任を有し、国内外に開かれた自由な研究・教育環境を維持する責任を負うことから、軍事的安全保障研究と見なされる可能性のある研究について、その適切性を目的、方法、応用の妥当性の観点から技術的・倫理的に審査する制度を設けるべきである。

学協会等において、それぞれの学術分野の性格に応じて、ガイドライン等を設定することも求められる。

研究の適切性をめぐっては、学術的な蓄積にもとづいて、科学者コミュニティにおいて一定の共通認識が形成される必要があり、個々の科学者はもとより、各研究機関、各分野の学協会、そして科学者コミュニティが社会と共に真摯な議論を続けて行かなければならない。

科学者を代表する機関としての日本学術会議は、そうした議論に資する視点と知見を提供すべく、今後も率先して検討を進めて行く。」と声明を出しています。

これに、菅政権の官邸が人事面までコントロールできてしまうと、チャイナ共産党スパイが入り込み、国防や安全保障の為に必要な技術まで二階幹事長がチャイナ共産党に差し出してしまう危険性を感じるのは私だけでしょうか。

日銀政策委員会報告書から見る来年の景気！V字回復の兆し！政府の誤った行動が危険！

最新の日本銀行政策委員会資料から来年の経済見通しを分析してみましょう。

上のグラフは日銀政策委員の経済・物価見通しとリスク評価をGDPベースで描いたもので、2020年は中共ウイルスの感染拡大で、経済行為が停止したり悪化し歴史上稀な落ち込みを記録しました。

しかし、最近では中共ウイルスの感染拡大も収束に向かう事が予想され、その最大の要因は感染予防に対する知識が普及し、日常生活に浸透して来ているからです。

これでは中共ウイルスも増え続ける事は出来ずその数は壊滅的に減少すると予想致します。

今年の落ち込みが激しいだけに、来年はその反動でV字回復すると私は予想しています。

その理由は、本来は淘汰されるべき店舗や企業が消滅し、そこに新しい事業者が入れ替われる事で活性化が起こるからです。

上のグラウでも日本銀行政策委員が2021年の予想は、2020年の-5％から2021年には+3％へと8％の上昇を予想しています。

今から100年前でしたら世界大恐慌になっていた筈ですが、各国政府の素早い特別給付金や持続化給付金制度等の救済制度が現在では確立されている為に大きな混乱が抑えられているからです。

それを裏付ける様に、都心部のインバウンド需要の高まりで急騰した地域で地価の下落はあるものの全体では微々たるものにとどまっています。

本来なら資金繰りの悪化等で、不動産の投げ売りが出て来る筈ですが、これが余り起こらない背景には、金融緩和下で資金が借り安い事が背景にあります。

こうした背から、来年は景気が自然に回復する事が予想されますが、最大の問題が今度の菅政権の経済運営が大きな影響を与えそうです。

不安なのが、携帯電話の値下げは良いのですが、値下げはデフレ経済を意味し、再びデフレ経済になると我が国の衰退は避けられなくなります。

逆に、緩やかなインフレに向かい、人件費が値上がりする様に誘導していただきたいものです。

朝日新聞が遂に500万部割れ！反日報道で嫌気！中共寄りの偏向報道が読者離れ加速！

ご覧のビジネスジェト機は、私が尖閣諸島に漁業活動で訪問した際に我々の上空を飛び回っていた朝日新聞の社旗の書かれた機体記号「JA002A」で、セスナ560サイテーション・ウルトラ・アンコール（Cessna 560 Citation V/Ultra/Encore）で、現地価格は688万ドルでこれを輸入し登録を受ける費用を含めると１機約1憶円前後だと思われます。

2020年5月度のＡＢＣ部数が公表されると、中央紙各紙は大幅に部数を減らしており、特に朝日新聞は、この１年で約43万部もの減となり、500万部割れが減少率から、現時点で既に起きていると推測されます。

実際には、折込広告を取る為に実際には配られていない押紙と呼ばれる水増しされた部数も含まれていますので実際には350万部程度しか読まれていない可能性があります。

中央紙各紙の発行部数とカッコ内は前年度比での減少数です。

読売：7,623,780(-404,181)

朝日：5,083,583 (-432,063)

毎日：2,198,324(-193,376)

日経：2,069,880(-228,424)

産経：1,315,039(-61,325)

これらの中で、私が最初に購読を止めたのが、日本経済新聞で私が外資系の金融機関でディラーをしていた時で、今から35年程前にある時期から日経の記事が、記者が歩いて情報を集めていない受け売りの記事ばかりなりなった時です。

当時の仕事柄全世界の最新のニュースは、瞬時にディーリングルームに英語で入って来るので新聞など必要ありませんが、日本国内のニュースはテレビか新聞の報道に頼るか自分で調査するしかありません。

こうした経験をして来ると日本経済新聞は私の職場の大手町の中にあり、彼らの入手する情報も我々と同程度で、海外の大手通信社からのニユースが多くそれを受け売りしているだけである事が見えてしまいます。

当初は日本経済新聞社の記者の方が足で歩いて集めた記事があり面白かったのですが、何故か、その後官庁等や企業のプレス発表程度の記事に変わり全く読む価値が無くなりました。

同様に、中央紙各紙も同じレベルで全く読む価値が無いと感じるだけではなく、読むほど洗脳される危険性がある記事が多い事に気付きました。

それは、ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（War Guilt Information Program）は、大東亜戦争が終結し、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）による日本占領政策の一環として行われた「戦争についての罪悪感を日本人の心に植えつけるための宣伝計画」が戦後75年経た今でも行われているのです。

当然、これに加担させられたのは電通である事は言うまでもありませんが、この電通が韓流ブームを作り、日本から韓国のへの投資が増えると、朝日新聞による慰安婦問題、徴用工問題と嘘の歴史が作られ世界に拡散されてしまいます。

今度は、チャイナ共産党が電通を金で支配し始め、チャイナ共産党に都合の悪い事実を報道した記者に人事面から攻撃され、職を解かれるなど追放したり、見せしめの人事が行われ、記者もジャーナリストも生活の為に魂を売り始めました。

ここから新聞やテレビなど主流メデイァが、民意をコントロールし、愚民化させ我が国を弱体化させる方向に誘導しているのです。

私も、フランスのリール国際映画祭で招聘を受けフランスの大学生と直接触れる期間を2週間程いただき、その時に教えられたのが、フランスの学生は自分で考え自分で行動する事を学んでいる点です。

これに対し日本の若者は、理屈ではなく感覚的に物事を捉える様になってしまい、安定に浸っていたいとか、多数派からはじかれて少数派になりたくないと言う恐怖が植えつけられ、少数派は罪という概念が生まれている様に思われます。

現実の問題として、人生で安定など許されない時代で、そういう時代に変えてしまったのが、自民党でプラザ合意、小泉構造改革、安倍長期政権で勤労者の安定雇用は失われ生涯税金と言う借金から抜け出せなくなりました。

この先にあるのが、チャイナ共産党みる共産党独裁の支配体制で、人民は自由や富を奪われ共産党の奴隷として働き互いを監視し合い、友人や家族をおも反逆者として公安に差し出し死刑にしてしまう恐怖政治です。

これをさせないのが教養で、過去の歴史や群衆心理学、科学、物理学などを極めると愚民化の危険性と恐ろしさが分かって来るものです。

自民党が選挙権を18歳に引き上げた背景には、これがあり、若者ほど世界支配の構造が分かりませんから、若年層ほど与党を支持してしまう傾向があるからです。

我々の生活に直接影響を与える政治が、こうした形で与党に都合の良い方向に誘導されてしまいますと、少数派は激減し本来の政治の機能である権力に対する監視機能が破壊され、後戻りできない独裁体制へと移行してしまう事は人類の歴史が証明しています。

もう手遅れかも知れませんが、今、民主主義が破壊されチャイナ共産党と同じ方向に向かっています。

チャイナ共産党は、戦略的に内部から我が国を崩壊させようとマスメディア乗っ取り、大学を孔子学園などを使い乗っ取り、チャイナ共産党思想で洗脳しようとしています。

こうした体制になってしまうと、憲法の上にチャイナ共産党が作られますので、独裁と恐怖政治、特権階級の搾取から抜け出せないだけではなく、ウイグルで見られる民族根絶政策で日本民族が虐殺されるかも知れません。

若い皆さんには、ぜひ歴史、特に世界史を正しい本で学んで頂ければと願わずにいられません。

皆と同じとか一緒という感覚は、人をコントロールする側にとって都合が良く、人がどう思うかと言う事を気にする方向に思考を誘導しますと、意外に簡単にコントロール出来てしまう事が恐ろしいのです。

この方法は、議会などでも使われており、多数が有利に思わせたり、議会は多数決と言いますが、多数は常に間違うもので、これを正せる少数派が居なければ、我々の税金は利権を持つ人々で食い荒らされてしまいます。

その負担を求められるのはこうした体制選んだあなたの責任となり、消費税の増税や公的負担は止まりません。