昆虫食を宣伝するNHKの実態！ジャニーキタガワの虐待NHKは知りながら紅白起用！

NHKのサイエンスZEROでも昆虫食が報じられ、コオロギ、カイコ、シロアリ、殿様バッタ食が宣伝されているのをご存じでしょうか？（写真出典：NHKサイエンスZERO　HP）

検索エンジンで「NHK　昆虫食」と検索すると他にも多くの番組で取り上げられている事が分かります。

新世界秩序を推進する側の宣伝機関としてNHKが関わっている事が分かり、NHKは公共放送と言いながら日本の国と国民を滅ぼしかねない昆虫食をそれが良いものかの様に宣伝しています。

NHKの番組は正しいもの国民はある意味で認識している面がまだまだ残っていますが、これまでの放送内容はかなり偏向したものですし、紅白にジャニーズ事務所のタレントをメインキャストとし起用して来た事も問題視されています。

それは、英国のBBCがついに世界に発信、「ジャニーズの闇@ジャニーキタガワの虐待」が報じられ、世界的な波紋を起こしています。

このジャニーキタガワも新世界秩序と深く関わる人物で、戦後米軍基地に芸能人を送り込む仕事をしていた関係でネオコンとの深い関係が築かれ多様です。

昔から芸能界ではジャニーキタガワの男児に対する虐待は有名ですから、NHKの編成担当者が知らないはずは無いと思いますが、NHKとジャニーキタガワの関係は深くこの背景には日本の放送を支配するネオコンが疑われます。

つまり、ネオコンからすれば占領政策の一環として報道などの情報統制が必要で、メディアが作り上げる有名人が大きな影響力を持ちますので、日本人は起用させず在日のタレントが起用されて来ました。

その理由は、日本人を起用してしまうと本当の日本を知っていますから、贖罪意識を持たせる番組やドラマなどの制作に異議を唱えられる恐れがあるからと言われています。

こうした事実からも、NHKは公共放送とは言えず、ネオコンの御用放送機関と化していると思われます。

つまり、NHKを見ると馬鹿になると言われるのはネオコンの御用放送や官庁からのプレス発表をそのまま流すだけの放送機関でしか無く、マスコミの本来使命である真実を知らせ国民を賢くさせる事をして来ませんでした。

昆虫食報道も、ネオコンが支配するダボス会議の意向に沿う形で報道していますので、グローバリストやネオコンに支配されている事がお分かりになるのではないでしょうか。

世界金融危機の前兆か？老舗クレディ・スイスの巨額損失！シリコンバレー銀行閉鎖！

本日の新世界秩序が分かると世界が見えるは「世界金融危機の前兆か？老舗クレディ・スイスの巨額損失！シリコンバレー銀行閉鎖！」をお送りします。（写真出典：Wikipedia）

スイスの巨大老舗銀行クレディ・スイスの巨額損失や先端技術に投資して来たシリコンバレー銀行閉鎖と、これは世界的な金融危機の引き金になる可能性が高いので、しつかりその原因を学ぶ必要がございます。

スイスの巨大老舗銀行クレディ・スイスの巨額損失の最大の原因は、米投資会社アルケゴス・キャピタル・マネジメントで、クレディ・スイス・グループで、50億スイスフラン（約5900億円）の損失を計上するからです。

このアルケゴス・キャピタル・マネジメントの破綻の原因は、経営者のビル・ホワン氏は韓国出身で、アジア株投資を得意としており、正にソフトバンクグループの孫正義CEOと似ている事です。

そこに共通しているのがデリバティブによるハイリスク投資と、高い利回りを追求する余り、投資先が香港市場を通じでチャイナ国内のチャイナ企業に投資され、中共が法律を改正しまとまった資金を引き出せなくした事も関係がありそうです。

これをマスコミが余り報じないのは、マスコミを握る勢力が真実を隠そうとしているからと見るべきではないでしょうか。

その一方で、シリコンバレー銀行（Silicon Valley Bank）は、リスクの高いスタートアップ企業に過度に依存する事業スタイルで、投資したスタートアップ企業が稼げていない背景には最近の世界情勢があります。

上記の双方に共通しているのが、ハイリスク・ハイリターン投資で大儲けするビジネススタイルが通用しない、夢よりも現実的な投資スタイルでないと危ないと誰もが感じ始めるほど、経済の先行きが不安になっているかです。

その最大の理由は、世界的な軍事衝突の危険性で、既に世界は平和では無くなっている事が挙げられます。

国民が賢くならないと歴史が示す様に、国民が生活苦から戦争を選んでしまうと本当に戦争になりますし、戦争を企てる者は先ず国民を貧困化させ、その怒りの矛先を他国に向けさせる事で戦争の歴史は繰り替えされます。

そこで、戦争で一番儲かるのは誰かを冷静に考える必要があり、過去の戦争の歴史からその答えは分かりますが、国際金融資本家は戦争当事者の双方にお金を貸していたのです。

これは相場で売りと買いを同時に行う両建てと同じで、どっちが勝っても負けても儲かる両建ヘッジ取引と言う金融手法が使われているのです。

この仕組みは簡単で、戦争に勝った国からは多額の配当金と元金を貰い、戦争に負けた国からは長期に亘りその元金と利息を支払わせますので、どっちが勝とうと負けようと儲かる仕組みです。

その為には、国家体制を完全に破壊してしまうと敗戦国から返済してもらえなくなりますので、統治体制が完全に破壊される直前で戦争を止めさせるのが常套手段です。

我が国の国民が再びこんな罠に掛からない様に願いますが、現在の自民・公明の長期独裁政権の国民貧困化と軍拡に疑問が持てない群衆が多ければ再び戦争の惨禍は繰り替えされる事を予想致します。

ウクライナ戦争まもなく終結に！DSは既に戦後復興ビジネスにシフトし始めた！

この写真はウクライナ戦争が始まった当初の昨年2月の写真ですが、現在ではこの付近の建物はことごとく破壊され、瓦礫と化してしまい破壊し尽くされていると言っても過言ではありません。（写真出典：Chanel4TVから）

戦争を仕掛けたアメリカの軍産複合体いわゆるネオコンは武器の在庫処分が間もなく終了するする見込みで、ウクライナのバフムトでウクライナ軍の撤退を切っ掛けに終戦に向かう可能性が高くなりました。

また、NATO側からの砲弾などの供給が砲弾の生産が間に合わずウクライナ側へ弾薬を供給できなくなっているとの情報もあります。

最大の理由は、バイデン大統領による訪問から１週間後に、イエレン米財務長官が2月27日、極秘裏にウクライナを予告なしに訪問している点です。

この出発前にBloombergのインタビューで、米国による支援がなければ、ウクライナでは「子供の通学も両親の労働も継続できなくなる」と指摘し、「救急や病院に必要な資金が賄えず、国として機能する上で必要な行政サービスを提供することもできなくなる」と述べています。

この言葉の意味は、ウクライナの統治体制が完全に破壊し尽くされてしまうと、政権が不安定になり内部からロシア化してしまうと、EUやアメリカにとって脅威になりかねないからです。

結論から申しますと、統治体制が完全に破壊される前に終戦に向かわせ、戦後復興を支援する事で体制を維持させよとしているのです。

つまり軍産複合体の戦争ビジネスは終わり、今度は復興を支援すると言う形で、国際金融資本家の資金が投入され復興ビジネス段階に向かう事が予想されます。

つまり瓦礫と化した都市とインフラを再整備する為の資金を貸し出し長期に亘り返済させる事で、高い運用益を利息という形で徴収出来るからです。

これが貸し倒れにならない仕組みは、ウクライナの生産する食料資源で、これを国際金融資本家が担保に取ってしてしまいますと、食料から国と経済を支配できるからです。

戦争は意図的に作られる事を見抜き、戦争を起こさせない為にかしこく行動をする必要がある事を今回の戦争は教えてくれたのではないでしょうか。

日本の新自由主義を推進！マッキンゼー・アンド・カンパニー過去最大級の人員削減！

ロイターニュースによると、これまで新自由主義とグローバリズムを推進したきた、マッキンゼー過去最大級の人員削減を発表し約2000人を削減するそうです。（写真出典：REUTERS）

このマッキンゼー過去最大級の人員削減の発表と岸田内閣が進める高度外国人材の活用と繋がる事を危惧するのは私だけでしょうか。

その内容は、学歴は修士号以上かつ年収2000万円以上の外国籍の能力の高い外国人人材に高度専門職１号の在留資格を与え、取得後１年で永住権の取得が可能にするものですが。

つまり、マッキンゼーで人員削減された人達が大量に日本にやって来て、新自由主義とグローバリズムを推進させ我が国を徹底的に破壊しようとしているのかも知れません。

もう一つ起こり得る事は、マッキンゼーが人員削減する背景には、今後の世界経済が大恐慌に向かう事を事前に予想している可能性があります。

現在の世界的な物価の上昇で世界の人々の所得が物価の上昇を下回り、生活困窮者が溢れる事が予想されますし、一番打撃を受けるのはチャイナバブルの崩壊が一層進みチャイナビジネスが崩壊する可能性があります。

マッキンゼーもその収益源の多くがチャイナであり、一帯一路もマッキンゼーの提唱したビジネスモデルある事は他言を要しませんし、チャイナバブル崩壊でマッキンゼーも利益を失った可能性が高くこれと人員削減が繋がりそうです。

最も危険なのが我が国の岸田政権で、日本の官僚の人事を握る人事院総裁に元マッキンゼーの川本裕子氏を2022年6月23日付で人事院総裁に任命していますので、我が国の新自由主義とグローバリズム化が更に進む事が予想されます。

また、三浦瑠麗氏の夫も元のマッキンゼーで、経営する会社が警視庁特捜部に家宅捜索された事を切っ掛けに、夫の会社は、日本の土地を再生エネルギーを理由にチャイナに売却していた事が暴露されています。

これらの事実からマッキンゼーとチャイナ共産党等の独裁者に知恵を付け、その国民が搾取される関係をNYタイムズが問題視しています。

マッキンゼーの過去最大級の人員削減は、新自由主義とグローバリズムの崩壊を意味する可能性もあり、今後の動向を注視する必要がありそうです。

米バイデン大統領がウクライナの首都・キーウを電撃訪問は何を意味するのか？

20日米バイデン大統領がウクライナの首都・キーウを電撃訪問していた事が明らかにされました。（写真出典：The Guardian News)

バイデン大統領のキエフ訪問を「祝賀ではなく、ウクライナ国民の回復力に対するコミットメントの確認」であると伝えられています。

バイデン大統領は、米国がこの地に軍隊を持っておらず、非常に小さな外交的プレゼンスしかない戦争中の国に行く危険を冒す価値があると判断した様です。

結論から言うと、アメリカの大統領が危険を冒してやって来た事を示す事で、戦争を長期化させロシアを疲弊させる為にウクライナは捨て駒にされたと考える必要がありそうです。

ウクライナの敗戦ほぼ確定した可能性がりバイデンの約束した5億ドルは手切れ金かも知れません。

ネオコン作り出したウクライナ戦争！先兵は傭兵だった！傭兵会社ワグネルの墓拡大！

本日の当ブログは「ネオコン作り出したウクライナ戦争！傭兵では国は守れない！傭兵会社ワグネルの墓！」をお送り致します。（写真出典：REUETERS）

世界の最新の情報が集まる国際金融市場のデイリングルームに居ると、湾岸戦争、イラン・イラク戦争、ジャスミン革命など、こうした戦争や騒乱で、国際金融市場は大きく乱高下する為にビッグビジネスチャンスになります。

こうした現場で仕事をしていると、戦争は意図的に作られていると感じる事があります。

それは主流メディアの報道が、特定の国やその国統治者、大統領へのレッテル貼りで悪人に仕立て、それを繰り返し報道すると世界人々は悪人だと信じ込まされてしまいます。

イラク戦争では、故フセイン大統領が大量殺戮兵器を開発保持しているとマスコミが何度も嘘の報道をし、それが国民の声として議会等に上げられ、大量殺戮兵器から世界を守ると言う理由で戦争が起こされました。

結果は、戦争終結後何処を探しても大量殺戮兵器など見つからず、国際金融資本家が戦争を作り出していた事はお金の流れを見ると分かるものです。

つまり、この戦争で一番利益を得たのはだれか、お金と相場の流れを時系列で巻き戻してみると、この辺が絡んでいるであろう事が推測できてしまいます。

さて、ウクライナ戦争の話に戻りますが、この戦争には傭兵会社ワグネルと言う一民間会社がお金で傭兵を雇い一番危険な戦場に傭兵を送り込んでおり、その戦死者が激増している事を示唆しています。

ロシアの民間軍事会社ワグネルの傭兵は、ロシアの刑務所に収監されている服役囚に任務終了後の自由を提示し、ウクライナの戦場に戦闘員として送り込んでいるそうです。

最近、このワグネルの創設者プリゴジン氏自らミグ戦闘機に搭乗し、低空飛行で夜中のウクライナを爆撃する様子が報じられましたが、実際に戦争で戦っているのは、こうしたお金で雇われた傭兵ばかりなのかも知れません。

それを裏付ける様に、ウクライナ人の男性が国外に逃亡している事も報じられています。

ネオコンは、ウクライナ戦争の後始末である復興を欧州もアメリカもやりたがないので、お馬鹿さんの岸田総理に押し付けようとしています。

この負担も我々日本の国民の経済的負担をさせよとうしている事を見抜きましょう。

既に世界は戦争状態！多忙な原子力空母ロナルドレーガン！北朝鮮を威嚇に！

写真は、10月13日議会改革特別委員会で横須賀市を訪問した際にバスの中から撮影した海上自衛隊横須賀基地に停泊する護衛艦いずもを撮影したものです。

対岸の在日米軍横須賀基地も撮影したのですが、雨でピントがボケてしまい撮影出来ませんでしたが、ここに配備されている原子力空母「ロナルド・レーガン」がレーガンは補給や維持のため、8月19日から同基地に一時帰港して翌日の20日には出港し北朝鮮の弾道ミサイル発射問題に対応している様です。

本来なら核兵器を開発し、弾道ミサイル発射を繰り返す北朝鮮は、核兵器を開発する前に人類の平和と安全の為に首都平壌をミサイルで先制攻撃してしまえばアメリカの軍事力なら金政権を直ぐに崩壊させる事が出来るはずです。

しかし、これを何故しないのか深読みする必要があります。

最大の理由は、新世界秩序を標ぼうするアメリカの軍産複合体と言わる軍事利権が、意図的に対立を作り出して、北朝鮮も意図的に残しており、韓国やチャイナの反日運動も実は彼ら意図的に対立を作る構造にしているのです。

韓国の我が国の固有の領土竹島の実行支配も、チャイナから狙われている尖閣諸島も自衛隊の基地を作てしまえば済む筈ですが、これを意図的にさせないのです。

南沙諸島の岩礁を埋め立てチャイナがミサイルを配備して浮沈空母化しても、アメリカのオバマ政権は見て見ぬふりをして来ました。

これも、アジアを一つにさせない為に、意図的に仕組まられている事を忘れてはなりません。

アメリカが恐れているのは、八紘一宇を掲げアジア諸国の独立をさせた大東亜戦争が日本が勝利していたらと言う脅威が常にあるそうです。

今回のアメリカの原子力空母ロナルドレーガンを日本海に派遣しているのも、実は単なるポーズに過ぎずこうして危機を煽る事で、日本政府と無能な自民党に暗黙の圧力を掛け、金を出させようとしているのです。

北朝鮮を崩壊させるには、本当は、アメリカの原子力潜水艦一隻あれば済んでしまうと言われています。

一貫して核開発や弾道ミサイルを作り続ける北朝鮮の独裁王朝はアジアには不要ですし、もう恫喝外交には誰も騙されませんし、北朝鮮の旧式の兵器に危機を感じる状況ではありません。

北朝鮮の弾道ミサイルも日本海上で迎撃出来る筈ですから、自衛隊もアメリカ軍も試しに迎撃してみれば、北朝鮮もおとなしくなるのではないでしょうか。

我々国民はこうした嘘や仕組みを理解、毅然とした行動をすべきですし、アメリカも日本の海上自衛隊無しにアジアの制海権を維持できなと言われております。

ここで一息、横須賀海軍のカレーを御覧ください。

ゼレンスキー大統領国会オンライン演説の陰で紛争拡大！ベラルーシ軍が数日中に参戦！

ドイツの国営放送DWNEWSは、22日ベラルーシ軍が数日中に参戦する可能性を報じていますが、その前のロイター通信ｈベラルーシ軍が11日夜（日本時間12日未明）にも侵攻してくる恐れがあると警告していましたが、実際にこうした展開にはなりませんでした。

マスメディアによる紛争を煽る報道が繰り返され、日本の国会では23日夜、、ウクライナのゼレンスキー大統領が初めて日本の国会でオンライン演説に臨み「ウクライナと心は一つ」と世界に戦争を煽る演説が行われました。

お粗末な事に、約11分間の演説を見届けた衆参両院の議員は総立ちとなり、会場には連帯を示す拍手が鳴り響いたと言うのですから日本の国会議員の程度が伺われます。

この本質は、ユダヤ国際金融資本による戦争ビジネスであり、ウクライナのゼレンスキー大統領もユダヤ人である事を公式に認めています。

この演説も知識の無い人々を感動させ行動させてしまう、巧みな演出と洗脳が組み込まれいます。

更に、拍車を掛けるように岸田総理は「新たな追加支援を」と言いだし、我々の税金で紛争を支援するのですから呆れたものです。

世界中の国会がこうした動きに乗ってし追加支援を行えば、確実に儲かるのは国際金融資本家と武器商人です。

戦争ビジネスは、世界の国際金融取引が活発になり、乱高下をさせますから相場での鞘取りがし易く、相場で儲けて各国の支援金で儲かるWチャンスを生むだけです。

ウクライナに各国が支援を行うほど、ウクライナ国内は人命が奪われ、建物が破壊され瓦礫の山になるでけですが、意図的にこうした事が行われ、その後に起こる復興需要で更に儲かる戦争ビジネスの問題をマスコミは報じません。

報じなないのは、マスコミがこうした勢力の資金で支えられいるからです。

いつまでマスコミの報道を信じ戦争が起こり悲劇が繰り返された事を、人類は繰り返すのでしょうか。

マスコミは何故紛争を煽るのか！ロシアを孤立化させ第3次世界大戦に発展させる企て！

御覧の写真はCNNのブラジル圏向けの放送の一部ですが、これによればロシア軍は、ウクライナ西部のポーランドとの国境に近いリビウ（LVIV）の軍事訓練施設をミサイルで攻撃した事を報じています。

更に、この施設はロシアのウクライナ侵攻前に、北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）が利用していた事が誇張して伝えられています。

そして、地元の知事によれば、数十発のミサイル攻撃で少なくとも35人が死亡、134人が負傷したと述べていると伝えています。

当然ロシアとしては、ミサイル攻撃される前にリビウの基地をミサイル攻撃するのは自然な流れですが、マスコミはこれを伝えず、北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）が利用していた事が誇張して伝えさもNATOが攻撃されたかの様な宣伝と洗脳放送をしている事が感じられます。

つまり、背後にパワーエリートから広告宣伝費で運営されるマスコミは、スポンサーの意に添うように報道し、NATOを戦争に引き込もうとしている事に気付いて下さい。

マスコミは何故紛争を煽るのでしょうか。

戦争は、あらゆる資源を消耗させ都市も破壊し大量の人も殺してしまいますので、資源や物が動き土地の所有者が死亡すればその土地が安く売りに出されますので、パワーエリートにとって最高のビジネスチャンスだからです。

近代以降の戦争の歴史の陰には、こうしたパワーエリートが深く関わり、意図的に対立軸を作り紛争に発展させる為に様々な工作活動が密かに行われ、準備が出来たら主流メディアを使い視聴者を愚民化させテレビの報道が正しいかの様な洗脳を始めます。

今回のウクライナ危機では、実際にはウクライナへの諜報活動で戦争を仕掛けのはネオコンなのに、ロシアのプーチン大統領を戦争を始たとし悪者に仕立て、ロシアを世界的に孤立させてしまいました。

この孤立の背後には、アメリカの石油資本はロシアから大量の天然ガスを完成したパイプラインノルドストリームでドイツ経由で欧州諸国に供給されては彼らが儲からない為に、パイプラインを破壊する目的で紛争を仕掛けた可能性が高いのです。

日本のマスコミもロシアのプーチン大統領を悪者として宣伝していますが、これは皆さんを洗脳しようとしており、ロシア制裁を国民の声として正当化させようとしているのです。

北方領土も一時返還される方向にありましたが、戦後からCIAの管理下にあると言われる自民党はアメリカの言いなりの為に、この動きも反故にしてしまいました。

また、今回ロシアを孤立化させる事は、あの大東亜戦争開戦直前を思わす様な危険な兆候です。

昨年頃から、戦争の開始を予見させる様に戦略物資の動きが活発になり、世界中のコンテナが不足するなどの動きがみられ、商社マン間の情報では何処かで戦争が起こるのではと囁かれていました。

今回のCNNの報道は、ウクライナ紛争にNATOを巻き込む為の世論工作と見た方がよさそうで、仮にNATOが参戦すれば第三次世界大戦に発展してしまう事は過去の世界歴史が証明しています。

マスコミは何故紛争を煽るのか！国連は既にゼレンスキーを見捨てた！制空権から読む

御覧の写真は、ウクライナ軍が公開した動画からロシアの戦闘ヘリコプターがウクライナ軍の携行型地対空ミサイル「スティンガー（Stinger）」（射程4800メートル、重さ15キロ、赤外線誘導）と思われる攻撃を受け着弾する寸前を静止画にしたものです。

これは日本の航空自衛隊で保有していますが、一発の価格が38,000USドルですから日本円で約450万円位しますが、御覧の戦闘ヘリは１機60億円位しますのでかなり効率の良い兵器かも知れません。

ウクライナ紛争の本当の理由は、アメリカのネオコンと呼ばれる軍産複合体の兵器ビジネスの為に行われている事はこれまで述べて来ましたが、これはほんの一部に過ぎません。

ネオコンにとって今の世界は、中東からアメリカ軍が撤退し紛争が起きない事から世界的に平和になってしまい武器が売れなくなっているので、ウクライナに傀儡政権を作りNATO加盟を示唆しロシアを激怒させたのです。

この武器商人の歴史を遡ると1534年にイグナチオ・デ・ロヨラやフランシスコ・ザビエルらによって創設され、イエズス会（Societas Iesu）で、宗教を装い外国に侵入しその実態は諜報活動でした。

日本も危うく植民地にされる所でしたが、種子島（火縄銃）の伝来がイエスズ会よりも早く、日本の刀工らの技術力の高さと戦国時代であった為に、ザビエルが来た時には火縄銃が100万丁作られ当時世界最強の軍事国家である事をザビエルが知り法王に報告しています。

更に、日本の宗教文化の質が高く、宣教師がキリスト教を広めようと「信仰すれば天国へ行ける」と諭すと、日本人は、「私達のご先祖様が天国へ行けないなら、我々は天国へ行きたくない」と答えた事に驚愕したのです。

ザビエルらは、法王に日本人は独自の文化と哲学を持っており、日本人を洗脳するには哲学的に論破できる程優秀な宣教師でないと無理だと法王に書簡で報告しています。

この武器商人は、今では国家を遥かにしのぐ莫大な富と世界中に張り巡らされた諜報網を駆使して、国家を対立させる対立軸を探し出し、領土問題、歴史問題、人種問題、宗教問題と民族問題を意図的に作り出して紛争を起こすのが常套手段です。

最も使われる手法は、マスコミによる国民の愚民化とハーバード大学院などの権威を利用した洗脳で、日本の国会議員にハーバート大学では無く、ハーバート大学院修了と経歴に書かれた方が多いのは権威作りです。

あの秘書に対し「ハゲー」と下劣な発言で知られた豊田真由子元衆議院議員は、厚生労働省時代に国費でハーバート大学院に留学し理学修士号(公衆衛生学)を取得しているのを見ても、特殊な枠がある事を示唆しています。

また、小泉進次郎元環境大臣も国連演説のあの英語力ですから、偏差値40前後の関東学院大学卒が最終学歴コロンビア大学院修了も権威付けで、こうした大学の学位が使われている事がご理解できるのではないでしょうか。

そこで、本題の「国連は既にゼレンスキーを見捨てた！」について解説しますと、国際連盟事務局は内部メールでウクライナに関して「戦争」と言う言葉を使わない様に指示をした事が暴露されました。

ちなみに、当ブログではこれまで「ウクライナ紛争」と表現して来たのは、これはそもそも戦争では無く紛争に過ぎない事は、新世界秩序を理解していれば見抜けていたからです。

また、国連が「戦争と呼ばない様に」示達した事は、国連がゼレンスキー大統領を見捨てた事を意味し、これは国連を陰で支配するディープステートが、紛争が近隣諸国に拡大せず冷静な対応を取ってしまいこれ以上の拡大は困難と考えた事が推測されます。

この事は、制空権から読む事が出来、ポーランドがミグ29（MiG-29）戦闘機28機をウクライナ供与しようとアメリカに任せようとしますが、これをアメリカが拒否した事からウクライナの制空権奪還は絶望的になりました。

ここにも隠された真実があり、現在の先端技術時代に今から40年も前に作られたミグ29を練習機ではなく戦闘機として使うのですから、効果よりもアメリカがこれを受けてしまうとダメージが大きくバイデン政権が持ちません。

今回のウクライナ危機は、ネオコンが仕組んだ武器の在庫処分で終了すると思われ、ゼレンスキーが抵抗すればするほど武器の在庫処分と犠牲者が増えるだけかも知れません。

現在のロシアは過去のソビエト連邦の様な共産主義国家ではなく、1993年に採択されたロシア連邦憲法第13条「いかなるイデオロギーも、国家イデオロギーあるいは強制的なそれとして定められることはない」と定められています。

現在の共産主義大国はチャイナ共産党だけで、チャイナ共産党とロシアが手を組むとは考えにくく、あるとすればマスコミが煽るだけではないでしょうか。