トランプ大統領重大声明！検閲カルテルは解体され、破壊されなければならない！

2022年 12月15日米ニュース エクスクルーシブの報道によれば、ドナルド・トランプ前大統領は木曜日、ホワイトハウスを奪還した場合、ID-ingつまり、連邦政府が国内の言論を説明するために「誤報」や「偽情報」という用語を使用することを禁止すると誓いました。

これはこの本旨は日本国内のマスコミは全く報じておらず、逆にNFTトレカ販売などと嘘の報道をしていますので、正しいものを翻訳してお伝えします。

76 歳のトランプ氏は、ポストと共有されたビデオ ポリシー ステートメントで発表され、より広範な「言論の自由」プラットフォームの一部として誓約を行いました。

また、アメリカ国内の言論を隠蔽記録を処理する元FBIおよびCIA労働者に7年間の隠蔽禁止を課すことも誓います。

トランプ氏は、今月の「ツイッターファイル」のリリースにより、「ディープステートの官僚、シリコンバレーの専制君主、左翼活動家、堕落した企業ニュースメディアの不吉なグループが、アメリカ人を操作して沈黙させようと共謀していることを確認した」と述べました。

「検閲カルテルは解体され、破壊されなければならなず、そして、それはすぐに実行しなければならない」とトランプ氏はビデオで述べました。

テクノロジー プラットフォームが政治的中立性を持って行動しない限り、 230条を改正して法的免除を制限するなど、トランプ氏の提案の一部は 、第45代大統領が在任中から推し進めたものもあれば、新境地を開拓するものもあります。

トランプ氏は、2025年1月に第47代大統領としての彼の最初の行動の第一歩は、合法的な国内の言論に対する連邦政府の取り締まりを禁止することだと述べた。

「就任から数時間以内に、連邦省庁や政府機関が組織、企業、個人と共謀して、アメリカ市民の合法的な言論を検閲、制限、分類、妨害することを禁止する大統領令に署名します」と言明した。

「その後、連邦政府の資金を使って国内の言論を『誤報』または『偽情報』とレッテルを貼ることを禁止します。

そして私は、国土安全保障省、保健社会福祉省、FBI、司法省など、直接的または間接的に国内検閲に関与したすべての連邦官僚を特定して解雇するプロセスを開始します。」と述べました。

やはりアメリカの国民がトランプ大統領に返り咲かせていただき、言論の統制やネット上での検閲、マスメデイァが、本当に大切な情報を知らせないとか、嘘や洗脳させる事が無く正しい民主主義が行える様になって欲しいと願います。

チャイナの最新鋭空母福建！習主席の権威を示すだけの海に浮かぶだけの空母だった！

2022年6月17日に進水したチャイナ人民解放軍の海軍３隻目の空母「福建」は、満載排水量８万トン超と大型化したほか、効率的に艦載機を射出する電磁カタパルトを初めて備え、既存の２隻と比べ攻撃力に勝るハズですが、海外の情報を見ますと単なる浮かぶカジノ程度にしか利用できないと指摘されているのをご存じでしょうか。

進水式の写真を見ても、カタパルト部分に全体を覆う細長いテントの様なもので覆われ、カタパルト部分が外部から見えない様にされていますが、これは完成していない事を物語っています。

アメリカ側の指摘では、中共の電磁カタパルト技術はアメリカから盗んだ技術で作られたものと言われ、ご本家のアメリカでは実験は成功しても、追加燃料タンクを装備した戦闘機を射出出来ない事が判っています。

その為アメリカではその開発を断念し、イギリスも見送り、開発にはまだ多くの問題がある為に全世界的に実用化されていません。

マスコミがこれを報道しないのは、危機を煽る方が視聴率が取れる事やこれにより利益を受けるのは、アメリカの軍産共同体所謂軍事産業ですから、報道統制があるのかも知れません。

こうした事実から、人民解放軍の海軍３隻目の空母「福建」のカタパルトは使用できない事が分かり、戦闘機を離着陸させる事は困難で、単なる海に浮かぶ習近平の権威を示す為の道具に過ぎない事が分かります。

台湾有事を材料に危機を煽る動きがありますが、現時点では中共は本格的な戦争を行う程の余裕もその実力も無い事をこの事実は示しています。

一方では、チャイナ国内では人民に対する締め付けが厳しくなり、更に、世界中が脱チャイナに向かっておりますので、チャイナの衰退は避けられず、チャイナに依存する企業はここ数年で大打撃を受ける事が予想されます。

今後はロシアやチャイナに依存する事は、リスクが高いだけで何のメリットも無いどころか損をする可能性の方が高そうです。

アサヒビールがグローバル市場で拡大！世界が注目する勝木CEOの世界戦略とは！

アメリカの経済・金融情報の通信社ブルームバーグ（Bloomberg L.P.）により8日に行われたアサヒグループホールディングスの勝木CEOインタビュー報道によると、アサヒビールがグローバルで伸長させていく方針を示し、主要５ブランドの世界展開なども進める事を明らかにしました。

現在はブランド別の販売数量シェアで世界19位のスーパードライについて、主要都市の販売拡大を通じて2030年までにトップ10入りを果たす事を目標にしたそうです。

確かに、世界中旅をした経験のある人なら、海外で売られている日本のビールで目にする事が出来るのは、はやりアサヒのスパードライを見る事があらいますが、どれも日本で作られた缶ビールでした。

これが海外でも同ブランドと「ペローニ・ナストロアズーロ」、「コゼル」、「ピルスナーウルケル」、「グロールシュ」をグローバル５ブランドを展開するそうです。

これらのブランドはまだ飲んだ事が無いのでチャンスがあれば飲んでみたいものです。

正直申しますと私はドイツビールの様なろ過されていない上面発酵ビールが好きなですが、こうしたビールは製品が安定しない為に作らないと言われた事があります。

昔はビールを良く飲みましたが、最近ではお腹が膨れてしまう為に、最初の一杯は美味しいのですが、それ以上何故か飲めなくなりました。

20代から30代にはあれ程飲めたのに最近は飲めないのは体が衰えたせいかも知れません。

話は、戻りますが、英市場調査会社のユーロモニターインターナショナルによると、19年のビール世界販売額でアサヒＧＨは５位とされ、20年12月期の海外売上高比率は39％、本業のもうけを示す事業利益に占める割合は49％となっているそうです。

つまりアサヒGHは、約半分を海外で稼いでおり、我が国の貿易に貢献している事が分かります。

更に、昨年４月に 買収した豪州のシュウェップスを買収、続いてオーストラリア飲料販売量３位Ｐ＆Ｎビバレッジズを約272 億円で全株式を取得して買収しています。

こうした戦略で豪州飲料売上 高は1000億円超え、シェアは29％になる見通しで、更に、豪ビール最大手のカールトン・アンド・ユナイテッド・ブルワリーズ（ＣＵＢ）を買収しています。

アサヒHGの豪州戦略が分かりますし、更に、ニュージーランド（ＮＺ）の酒類メーカー、インデ ィペンデント・リカーを約976億円で買収していますので、オセアニア戦略と言った方が良さそうです。

この辺りに目を付けた事は素晴らしく、オセアニアは地政学的に我が国に有利で、アメリカやヨーロッパからは距離があり過ぎるので競合し難い事が考えられます。

地元の企業がこうして頑張っている姿を見るのは嬉しいもので、我が国もまだ安泰と考えても良いのかも知れません。

英アストラゼネカ製の中共ウイルスワクチン安全性への懸念広がる理由は何故か！

英アストラゼネカ製の中共ウイルスワクチン安全性への懸念広がり、欧州では既に10カ国余りがアストラゼネカ製ワクチンの接種を中断しており、新たにアイルランドも間もなく使用を停止する様です。

アストラゼネカ製の中共ウイルスワクチンは、我が国でも使用が予定されている為に、その安全性への懸念とは何かを調査してみました。

先ず、昨年8月に、アストラゼネカは国内の支店・営業所などの営業拠点を来月、2021年４月を目途に全て閉鎖することを決めています。

同社の国内の営業拠点は支店10を含めて計67拠点あり、閉鎖は２段階で行って来ました。

この背景には、喘息・COPD治療薬シムビコートに19年12月に後発品が参入し、市場シェアを食われ、薬価ベースで売上900億円強の抗潰瘍薬ネキシウムは22年にも特許切れに伴い売り上げが減少が予想されます。

結論から言えば新薬開発競争に遅れた事が原因と見られ、英アストラゼネカ製の中共ウイルスワクチン安全性への懸念広がり、欧州では既に10カ国余りがアストラゼネカ製ワクチンの接種を中断しており、新たにアイルランドも間もなく使用を停止する様です。

アストラゼネカ製の中共ウイルスワクチンは、日本政府が１億２０００万回（2回投与ですから人数換算で6千万人分）分の供給を受ける契約をしており、我が国でも使用が予定されている為に、その安全性への懸念とは何かを調査してみました。

先ず、昨年8月に、アストラゼネカは国内の支店・営業所などの営業拠点を来月、2021年４月を目途に全て閉鎖することを決めています。

同社の国内の営業拠点は支店10を含めて計67拠点あり、閉鎖は２段階で行って来ました。

この背景には、喘息・COPD治療薬シムビコートに19年12月に後発品が参入し、市場シェアを食われ、薬価ベースで売上900億円強の抗潰瘍薬ネキシウムは22年にも特許切れに伴い売り上げが減少が予想されます。

結論から言えば新薬開発競争に遅れた事が原因と見られます。

これに追い打ちをかける中共ウイルスワクチン安全性への懸念広がりとは何か調べてみました。

4月13日のロイター報道では、ノルウェーの保健当局は、英アストラゼネカ製の新型コロナウイルスワクチンを接種した後、血栓や脳出血などの重症となった例が複数報告されたと発表した事が報じられています。

オーストリアでも49歳の女性が接種した10日後に多発性血栓症を起こし死亡したため、接種が中断されました。

ＥＵの医薬品規制当局であるヨーロッパ薬品庁は4月11日、アストラゼネカ製のワクチンを接種したおよそ500万人のうち、血栓塞栓症を発症した事例は30件だったと明らかにしています。

こうした事例がありながらも、英国、フランス、カナダ、オーストラリアでは接種継続されています。

その理由は、この原因がワクチンによるものか、まだ証明されていない点や、こうした事例よりも感染拡大させない為の対策として評価されているからの様です。

何れにしても、血栓や脳出血などの重症例が報告されている為に、比較的感染拡大が抑えられている我が国はではこのワクチンを打つ事のリスクをしっかりと説明する必要がありそうです。

タイガーウッズ選手の自動車事故の原因！韓国製見た目だけ高級SUVの安全性に疑惑！

令和3年2月23日タイガー・ウッズ（Tiger Woods）選手が23日、米ロサンゼルス近郊で自動車を運転中に横転事故を起こし、両足を骨折し、片足は複雑骨折と言う重症で病院に搬送され、命には別条はない様ですが選手生命に関わる大怪我の様です（写真出典：LAP）。 

何故かこの車様なSUVがご覧の様に大破して姿は、車の安全性能試験映像を複数見て私の記憶ではなかったからです。

現在の私の車は安全性を第一に購入しましたので、ドアの厚みも50センチ近くあり、大きな衝撃でも室内に入って来ない構造になっています。

タイガー・ウッズ選手が事故を起こされた車は、見た事が無いので調べてみました。

日本にではデカ過ぎて売れない為、輸入されていないと思われ、韓国の現代自動車の高級車ブランド、ジェネシスのスポーツタイプ多目的車（SUV）GV80の2021年型、つまり新車です。

タイガー・ウッズ選手の様な方が、最高ランクでも約＄70,000（日本円で700万円程度）の車に乗るのかと言うよりも、安全性に信頼の無い車に乗る事が驚きですが、スポンサー車だった事がドアのマークで分かりました。

しかも単独事故の割に車が大破しており、かなりスピードが出ていた事が伺われます。

アメリカでは同車の安全性に対する議論がされていますが、何故か現場にはブレーキ痕が無いそうで、中央分離帯に衝突して跳ね上がり前後に回転しながら写真の草むらまで転がりながら行ったと思われます。

しかし、韓国製見た目だけ高級SUVの安全性に疑惑を多くの方が感じる背景には、ウッズ選手の両足の骨折で片足首は複雑骨折で治療に限界があるのではないと見られる大怪我されている点です。

日本や欧米の高級車には、人の居る空間が潰れない様に様々な安全対策がされており、万一正面から衝突した場合、エンジンなど大きな部品が人の居る空間を潰さない様に、運転席の下側に入り込んで室内を潰さない構造にされています。

つまり、足が入るスペースは潰されない構造になっていますが、こうした安全対策が取られていなかった可能性があります。

これが、見た目高級車の怖い所かも知れません。

30年ほど前に、高速道路のパーキングエリアに大事故を起こした乗用車が交通安全の為に展示されていたのを見た事がありますが、激しい衝突で運転席のメーター類がパネルを突き破り飛び出していて運転席は潰れていました。

その後、車の安全性は大きく改善され運転席など人の居る空間は潰れない構造になっていますが、製造国やメーカーによっては、その安全性に違いがありそうですので、万一にに備えて車選びは慎重にすべきです。

人の命や健康は失われると戻す事が出来ませんので、安全対策はお金のかかるもですが、お金に変えられないものもある事を忘れてはなりません。

ＮＡＳＡの探査機が火星着陸成功！優れた技術力を解説！20年後には宇宙が身近に！

日本時間2月19日午前5時55分ごろ、NASAの火星探査機パーサビアランスローバー (Perseverance Rover)

が、火星（Mars)着陸に成功しました（写真出典；以下全てNASA）。

注目すべき事はこれまで何度もNASAは火星に探査機を送り込んで来ましたが、様座な装置や構造を見ると最先端の軍事技術が応用された先端技術の塊で、我が国の技術も実は使われています。

私も20代の頃に宇宙衛星の部品の一部の設計を任された事がありますが、空気の無い真空で、強力な爆発で飛ぶロケットですから大変な振動とG荷重がかかるので絶対に壊れず軽く精密である事が求められました。

今回の火星探査機パーサビアランスその名の通り忍耐が求められた開発の経緯が伺われます。

先ず、上の写真にある精密機器の塊である探査機に衝撃を与えない為の複数の仕組みがあります。

これを解説すると宇宙船から切り離された探査機はカブセルに収められ、大気圏に突入し、大気圏内でパラシュートを開き減速させて行き、更にそこからジェット噴射器の付いたドローンで吊りなら静かに着地させる事で探査機に衝撃を与えない様に着地させています。

実はこの探査機は皆さんが想像する以上に大きく重量もかなり重いと思われます。

写真が走行試験段階のものですが、前後左右に傾いても転倒しない構造である事、幅の広いタイヤが六輪ありますので自重を分散させている事からかなり重量が重い事が分かります。

しかも先端のアームは、まるで工作機械で、岩石に穴を開けたり砕いたりその破片を回収する装置が付いるはずです。

タイヤも以前のものとは材質が変わっています。

これは恐れらくマーズ・サイエンス・ラボラトリーのタイヤと見られますが、軽量化の為にアルミ合金らしきものを使用したようですが、鋭い小石を踏んだのか穴やへこみが見られます。

これにも改良がくわえられ高熱にもマイナス60℃以上の寒さにも耐えれるアルミと樹脂製を組み合わせたタイヤに変わっています。

さて、この火星探査の目的はなんでしょうか？

これは、火星の表面をカラーで撮影したものですが、下の方の青い土がありますが、ここが太古の火星では海の底で、粘土層に似た様な地層でこうした場所の土には、生命の存在を示す有機物や微生物などの化石がある可能性があるからです。

この景色は、太古の地球がそのまま見られるアメリカのユタ州やアリゾナ州の砂漠を縦断していた時に似た様な景色を見た事がありますが、本当に綺麗で自然が創り出す芸術だと感じました。

写真はNASAの探査機が撮影した火の写真が左で、右側は地球のかって海か川だった所の地層の写真ですが、火星の石も水の力で削られ角が丸くなった小石がある事から太古の昔は水があった事が分かります。

水がある事は、当時生物が居た可能性があり、火星で生物の痕跡が確認できれば、人類は生命の起源を知る事に繋がる大発見になります。

更に進化させれば人類が生命を有機物素材から創り出す事が出来るかも知れません。

今から20年後には宇宙が更に身近な存在になっているかも知れません。

世界の食料価格が値上がり！12月の食料価格指数18％上昇！インフレの加速も！

ご覧のチャートは、大豆の先物取り引き価格の推移を日足で描いたものですが、昨年9月からご覧の様に上昇を始めており、世界的な食料品価格は上昇傾向を示しています。

国連の食糧農業機関（ＦＡＯ）が算出した12月の食料価格指数は、昨年５月と比べて18％上昇しており、その原因は世界的な悪天候や、各国政府による供給確保に伴う強い需要が穀物からパーム油に至るまで農産物の価格を押し上げています。

先物取引価格の上昇傾向から食料価格はさらに上昇する可能性が高いと見られます。

ご覧のチャートは、トウモロコシの先物取り引き価格の推移を日足で描いたものですが、昨年9月からご覧の様に上昇を始めており、昨年末に急騰しています。

中共ウイルスの世界的感染拡大の再発によって所得が落ち込んでいる消費者の家計を直撃するお恐れがあり、消費税の撤廃が求められます。

また、食料の値上がりは広くインフレを加速させる要因でもあり、更に、産業のコメと言われる半導体の供給不足も深刻で5Gやテレワークの影響で供給不足が続き、自動車産業が減産を余儀なくされています。

インフレの可能性は否定出来ず、各国の中央銀行にとっては景気浮揚を目指す追加緩和策の導入など舵取りが難しくなりそうです。

国内では、飲食店の営業時間が短縮され需要が激減する半面、家庭での消費が増えています。

その一方では、農業の高齢化で農地の荒廃で食料不足は今後深刻になる事が予想されます。

世界で中共ウイルス感染拡大していない国は何処か知ってますか？

アメリカの通信社ブルムバーグの報道から、世界中で中共ウイルスの感染拡大が抑えられている国がある事を学ぶべきだと思われます。

上の地図で濃い青のエリアの国が感染拡大を押さえる事に成功している事が分かります。

それでは何処の国が世界で最も感染拡大を抑え込んでいるのでしょうか。

これを見れば一目瞭然ですが、第1位はニュージーランドで、以前私も行った事がありますが、自然環境を保護する為に、国内に持ち込めるものが非常に限られており、植物や細菌、ウイルスの侵入に関わる事に厳しく規制を設けています。

第2位は台湾で、この国は事前に中共ウイルスの存在をいち早く情報収集していたと言われ、早い段階で対策を取っていた様です。

第3位は、オーストラリアで、この国も国内に持ち込めるものが非常に限られており、植物や細菌、ウイルスの侵入に関わる事に厳しく規制を設けています。

我が国は、11月には第2位でしたが、今月は第7位まで順位を落としてしまいました。

この背景には、チャイナ共産党の王毅外相が11月24日に日本を訪問し、茂木外務大臣と日中外相会談を行うい翌25日は菅総理大臣とも会談行った結果と関係がありそうです。

この時、ビジネス関係者らの往来の再開に応じ、2週間の経過観察期間も無く、ビジネスビザを持っていれば、簡単に入国させている為だと言われています。

茂木外務大臣の無能さと外交力の無さが、今回の感染拡大を引き起こしたと言っても過言ではありません。

また、最近のウイルスは更に変異したものが出回っているとの指摘があり、これは非常に感染力が高いとされていますので、ご注意下さい。

全米で大問題！議員に対するハニートラップ！世界で規模で政治家が狙われていた！

アメリカのFOXテレビの報道では、写真の女性はチャイナ共産党の送り込んだスパイで方芳（ファン・ファン）がカリフォルニア州などの民主党の議員に接近し複数の男性と不適切な関係を結び、その様子を撮影した映像で脅し、写真左側の同州のエリック・ウオルウエル下院議員を利用してスパイ活動を行っていた事を報じており、これが全米を震撼させています。

この問題は、アメリカの情報機関の指摘では一部の政治家だけでは無く、既に、チャイナ共産党は数千人のスパイを送り込み、極めて深く入り込んでいる事が指摘されています。

地方議会から将来国会議員になりそうな若い議員を狙い入り込み、長期に渡りスパイ工作をしている事が報じられています。

これは、アメリカだけの話では無く、世界的に活動が活発化させており、特に、スパイ天国と言われる我が国でも当然行われているのは、実は周知の事実です。

その手口は、名門校に優秀なスパイを学生として留学させ、その学内の人脈を使うと共に、ソーシャルメディアのリンクトインやファイスブック等を活用して標的の政治家に接近すると報じています。

アメリカの情報機関の指摘では、その手口は方芳（ファン・ファン）の様な若くて美人のスパイを使い、特に既婚男性の民主党の議員に接近し、複数の男性と不適切な関係を結び、その場面を動画や写真で撮影するそうです。

その後、こうした動画や写真をネット上で公開すると議員を脅迫し、ハニートラップに嵌められ政治家はチャイナ共産党への情報提供を強要される様になり、関係する友人などの人間関係全てを握られ逃れられなくされてしまうと言われています。

更に、この関係を利用して議員のインターン生などを装い、議員の周りの人脈を全て調査して、より価値の高いターゲットを探し、全ての人脈をスパイ活動に利用しています。

過去には、経済界の大物や大学の研究者が数十年に渡り狙われて来ましたが、警戒態勢が高い為に入り込めず、今では方針が変わり、入り込み易い政治家が狙われ、政治家は簡単に嵌められる為にターゲットされる様になったそうです。

地方議会の議員が狙われる背景には、実力者になる前から関係を築いてしまい、スパイ活動が見抜かれ様に長期的な戦略で行われている事が分かります。

これは、孫子の兵法書にもあり、長い年月を掛けて少しづっ侵略する事で、敵が見抜けない間に深く入り込んでしまうものです。

特に地方議会では、諸外国の諜報活動に関する教育など全くされていませんが、実は、陳情などの形や選挙の応援などの形で接近して来るものです。

また、日本の民間企業も全く無防備です。

但し、大手企業などで機密性の高い職場で仕事をされる方は、スパイ活動に注意する様に教育されたり、一人一人が監視されて可能性があります。

墨田区の商店街連合会でのPayPay利用のキャッシュレス決済促進・ポイント還元事業は、私は、何らかの工作をうけた事業と睨んでいますが、PayPayの様に同じ単語が繰り返される名称はチャイナ共産党が関与している可能性がある事が指摘されています。

今回のカリフォルニア州議会に送り込んだスパイで方芳（ファン・ファン）も、コードネームだと思われますが、（ファン・ファン）と繰り返され名前ですから、PayPayもコードネームの可能性を疑うのは私だけでしょうか。

こんな事を指摘すると、都市伝説だとかレッテル貼りをする事が予想されますが、レッテル張りはチャイナ共産党などの共産主義者の常套手段で、このレッテル貼りは、人々を思考停止にさせる諜報工作の一つなのです。

諸外国の日本の政治家に対する諜報活動については、過去の当ブログで少し触れた事がありますが、今後、当ブログでも具体的なケースについて触れてみたいと思います。

パウエル弁護士！トランプ大統領が「圧倒的勝利」で再選されたという証拠を提出！

何故か日本のマスコミがコロナ報道しかしない間に、アメリカ大統領選挙では、ドミニオンと呼ばれる投票システムのサーバーが、実際よりもバイデン票を25％多く、またトランプ票を25％少なく集計するように設定されており、シドニー・パウエル弁護士は実際にはトランプ大統領が「圧倒的勝利」で再選されたという証拠を提出して主張しました。（写真出典；LIFE NEWS）

ルイ・ブラー・ゴーマート下院議員は、ドイツのフランクフルトにあるサルトル（Scytl）サーバー施設を米軍が襲撃し、銃撃戦でアメリカ兵5人が死亡、CIAの職員1名が死亡したとの情報等を伝えました。

押収したサルトルサーバーには、投票をバイデン票を25％多く、またトランプ票を25％少なく集計される様に外部からコントロールできる仕組みになっていたそうです。

これをコントロールしていたのは、チャイナ共産党とアメリカではメネット上では伝えられています。

サルトル社は既に破産していますが、同社が収集した情報は、投票が何であったか、どの投票が変更されたか、投票が共和国から民主党にどのように切り替わるかなど、すべての答えを押収したサーバーから解明される様です。

こうした情報からアメリカでは、チャイナ共産党が大統領選挙を不正に乗っ取り、アメリカを分断して弱体化させ滅ぼそうとしていた事が、次第に明らかにされて行くものと思われます。

これに加担さした民主党とバイデン氏には、国家反逆罪が適用される可能性も指摘され始めています。

チャイナ共産党は孫氏の兵法を重視していますので、孫氏が最も大切だと説いた、諜報戦が既に、アメリカにも我が国にも仕掛けられている事に気付くべきです。

既に、我が国でもスポーツシューズメーカーのナイキのＣMでは、我が国では人種差別が無いにも関わらず、存在するかの様な虚偽のＣＭを作り、日本人悪者に仕立て、更に、贖罪意識を植え付ける洗脳工作を行っています。

同時に、我が国や国民をヘイトだとして敵視する事で、ネット上で炎上させ、売り上げに繋がるからと考える方もいるかも知れません。

実は。これは誤りで、競合する強力な日本の強豪メーカーの評判と、日本人を貶める事でナイキが有利になると画策しているのです。

これは、ナイキ製品を買うのも作るのも人口の多いチャイナですから、我が国を悪者に仕立て宣伝すればチャイナ共産党からの評価が上がり金になるからです。

これに対抗する為には、我々日本国民はナイキ製品を一切買わない、少なくともこうした背景を知る知識人やエリート層は買わなくなるでしょう。