朝日新聞が遂に500万部割れ！反日報道で嫌気！中共寄りの偏向報道が読者離れ加速！

ご覧のビジネスジェト機は、私が尖閣諸島に漁業活動で訪問した際に我々の上空を飛び回っていた朝日新聞の社旗の書かれた機体記号「JA002A」で、セスナ560サイテーション・ウルトラ・アンコール（Cessna 560 Citation V/Ultra/Encore）で、現地価格は688万ドルでこれを輸入し登録を受ける費用を含めると１機約1憶円前後だと思われます。

2020年5月度のＡＢＣ部数が公表されると、中央紙各紙は大幅に部数を減らしており、特に朝日新聞は、この１年で約43万部もの減となり、500万部割れが減少率から、現時点で既に起きていると推測されます。

実際には、折込広告を取る為に実際には配られていない押紙と呼ばれる水増しされた部数も含まれていますので実際には350万部程度しか読まれていない可能性があります。

中央紙各紙の発行部数とカッコ内は前年度比での減少数です。

読売：7,623,780(-404,181)

朝日：5,083,583 (-432,063)

毎日：2,198,324(-193,376)

日経：2,069,880(-228,424)

産経：1,315,039(-61,325)

これらの中で、私が最初に購読を止めたのが、日本経済新聞で私が外資系の金融機関でディラーをしていた時で、今から35年程前にある時期から日経の記事が、記者が歩いて情報を集めていない受け売りの記事ばかりなりなった時です。

当時の仕事柄全世界の最新のニュースは、瞬時にディーリングルームに英語で入って来るので新聞など必要ありませんが、日本国内のニュースはテレビか新聞の報道に頼るか自分で調査するしかありません。

こうした経験をして来ると日本経済新聞は私の職場の大手町の中にあり、彼らの入手する情報も我々と同程度で、海外の大手通信社からのニユースが多くそれを受け売りしているだけである事が見えてしまいます。

当初は日本経済新聞社の記者の方が足で歩いて集めた記事があり面白かったのですが、何故か、その後官庁等や企業のプレス発表程度の記事に変わり全く読む価値が無くなりました。

同様に、中央紙各紙も同じレベルで全く読む価値が無いと感じるだけではなく、読むほど洗脳される危険性がある記事が多い事に気付きました。

それは、ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（War Guilt Information Program）は、大東亜戦争が終結し、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）による日本占領政策の一環として行われた「戦争についての罪悪感を日本人の心に植えつけるための宣伝計画」が戦後75年経た今でも行われているのです。

当然、これに加担させられたのは電通である事は言うまでもありませんが、この電通が韓流ブームを作り、日本から韓国のへの投資が増えると、朝日新聞による慰安婦問題、徴用工問題と嘘の歴史が作られ世界に拡散されてしまいます。

今度は、チャイナ共産党が電通を金で支配し始め、チャイナ共産党に都合の悪い事実を報道した記者に人事面から攻撃され、職を解かれるなど追放したり、見せしめの人事が行われ、記者もジャーナリストも生活の為に魂を売り始めました。

ここから新聞やテレビなど主流メデイァが、民意をコントロールし、愚民化させ我が国を弱体化させる方向に誘導しているのです。

私も、フランスのリール国際映画祭で招聘を受けフランスの大学生と直接触れる期間を2週間程いただき、その時に教えられたのが、フランスの学生は自分で考え自分で行動する事を学んでいる点です。

これに対し日本の若者は、理屈ではなく感覚的に物事を捉える様になってしまい、安定に浸っていたいとか、多数派からはじかれて少数派になりたくないと言う恐怖が植えつけられ、少数派は罪という概念が生まれている様に思われます。

現実の問題として、人生で安定など許されない時代で、そういう時代に変えてしまったのが、自民党でプラザ合意、小泉構造改革、安倍長期政権で勤労者の安定雇用は失われ生涯税金と言う借金から抜け出せなくなりました。

この先にあるのが、チャイナ共産党みる共産党独裁の支配体制で、人民は自由や富を奪われ共産党の奴隷として働き互いを監視し合い、友人や家族をおも反逆者として公安に差し出し死刑にしてしまう恐怖政治です。

これをさせないのが教養で、過去の歴史や群衆心理学、科学、物理学などを極めると愚民化の危険性と恐ろしさが分かって来るものです。

自民党が選挙権を18歳に引き上げた背景には、これがあり、若者ほど世界支配の構造が分かりませんから、若年層ほど与党を支持してしまう傾向があるからです。

我々の生活に直接影響を与える政治が、こうした形で与党に都合の良い方向に誘導されてしまいますと、少数派は激減し本来の政治の機能である権力に対する監視機能が破壊され、後戻りできない独裁体制へと移行してしまう事は人類の歴史が証明しています。

もう手遅れかも知れませんが、今、民主主義が破壊されチャイナ共産党と同じ方向に向かっています。

チャイナ共産党は、戦略的に内部から我が国を崩壊させようとマスメディア乗っ取り、大学を孔子学園などを使い乗っ取り、チャイナ共産党思想で洗脳しようとしています。

こうした体制になってしまうと、憲法の上にチャイナ共産党が作られますので、独裁と恐怖政治、特権階級の搾取から抜け出せないだけではなく、ウイグルで見られる民族根絶政策で日本民族が虐殺されるかも知れません。

若い皆さんには、ぜひ歴史、特に世界史を正しい本で学んで頂ければと願わずにいられません。

皆と同じとか一緒という感覚は、人をコントロールする側にとって都合が良く、人がどう思うかと言う事を気にする方向に思考を誘導しますと、意外に簡単にコントロール出来てしまう事が恐ろしいのです。

この方法は、議会などでも使われており、多数が有利に思わせたり、議会は多数決と言いますが、多数は常に間違うもので、これを正せる少数派が居なければ、我々の税金は利権を持つ人々で食い荒らされてしまいます。

その負担を求められるのはこうした体制選んだあなたの責任となり、消費税の増税や公的負担は止まりません。

生活保護費1200億円のうち800億円が朝鮮半島出身者に使われている現実！

ご覧の表は生活保護費の生活扶助率の改定に伴う影響を示したものです。

これによりますと全体的に補助費が僅かながら減少している背景には増え続ける生活保護費の負担が政府の財政を圧迫し始めているからです。

この最大の原因は外国人受給者が味をしめてしまい帰国せず、際限なき膨張が続いているからです。

『生活保護、蔓延する「不正受給」は本当か 安田浩一ＶＳ．片山さつき、激論１２０分』と言う対談の中で片山さつき氏は次の様に述べています。

「外国人に支払われている生活保護費1,200 億円のうち、3 分の2 は朝鮮半島出身者向けです。韓国なんて１人当たりの名目ＧＤＰが2 万ドルを超えているんだから、自国で面倒をみていただきたいですね」と語っています。

更に、「悪いけど、特別永住者の場合、そういうデータにはなっていません。地域にもよるけれど、国民健康保険料なんて３～４割近くの人が納めていない所がある。これ、ふつうじゃないですよ」とも述べています。

これは、正直申し上げて日本を滅ぼす為に住着いた白蟻の様なもので、何故、彼らの為に我々の税金が使われ、彼らの医療費まで支払わなければならないのでしょうか。

対応が遅れれば遅れるほど日本の屋台骨が蝕まれ、手が付けられなくなる恐れがあります。

これは在日外国人の国別（出身地別）男女別統計ですが、アジアの部分を見ますと他の外国人と比べ桁違いに多いことが分かります。

しかも、アジアの部分では特異な傾向が見られ男性700,078人に対して女性は953,601人で女性が253,523人多く来ている事が分かります。

この理由として考えられるのが水商売目的来たアジア人がそのまま日本国内に居座ってしまっている可能性が高いのではないでしょうか。

こうしうした背景には闇組織の関与が考えられ意図的に女性外国人を入国させ働かせ、偽装結婚などで永住権を取ってしまう傾向がある事です。

現実には過去に私の所に持ち込まれた事件で、外国人マフィアの親分が偽装結婚を斡旋している情報を掴み、警視庁の組織犯罪対策課のご協力で関係者を逮捕、国外追放にした事がございます。

こうした犯罪者の場合は、偽造パスポート等で再入国してきたりする事は以前は報告されましたが、最近ではパスポートの電子化や画像ファイルの防犯カメラとの情報共有やAI機能の発達でその気になればすぐに見つかってしまう様です。

最も問題なのは、わが国の為に何も貢献せずに生活保護を貪る輩です。

行政の出した情報の受け売りでは新聞の読者が減るばかり北斎美術館報道に見る問題

ご覧のものは2月22日の読売新聞の記事ですが、すみだ北斎美術館がさも盛況であるかの報道がされています。

しかし、北斎美術館の損益分岐点は年間36万人以上の来館者が無ければ赤字ですし、こうした実態を記者が不勉強で知らない事や行政の出す報道発表をそのまま受け売りで掲載しているとしか思えません。

これがすみだ北斎美術館の損益分岐点を示す資料をご覧下されば一目瞭然です。

最近新聞の購読者数が激減する背景には、取材する記者がきちんと物事を調べて居ない事や自分の足で取材せす報道発表を鵜呑みにして報道してしまう為に記事が活きておらず面白くなくなっているからではないでしょうか。

つまり毎月購読料を払ってまで読む価値がなくなっています。

恐らく区内で販売される新聞の数よりも当ブログのアクセス数の方が多いと思いますし、新聞の押し紙と呼ばれる印刷はされても配られないものがある事は周知の事実で、発行部数で広告料が決まる為に水増しされていると言われています。

墨田区は多額の税金を同館に使う為に広告を取ろうと言う思惑があるのかも知れませんが、読者をないがいしろにすのは本末転倒ではないでしょうか。

この取材の中で菊田館長は「予想を上回る成功だ」と述べて居ますが、言うまでも無く損益分岐点は36万人以上なのにこれを隠し、目標を20万人に抑えているのです。

実際に、同館を見学された皆さんのご感想は、面白く無いし、狭いし不便で特にトイレは狭くて圧迫感があり特に女性の方からの不満の声が聴かれます。

また、館長は「外国人を増やしたい」と述べているそうですが、同館の入り口全てが欧米人が禁忌する構造である事に無知すぎます。

「外国人を増やしたい」と言いながら美術館の入り口は欧米人の忌み嫌う三角形の構造で「Walking Under a Ladder」直訳すれば「梯子の下を歩く」と言う意味ですが、本当の意味は「梯子の下の様な三角の形状をした場所を歩くと邪悪な悪魔が不幸をもたらす」と言う意味で不吉な事がもたらされると感じる構造なのです。

その理由はこの図をご覧ください。

これはキリスト教でのトリニティ (trinity)三位一体のシールドを示す図で、 トライン (trine) の名詞形でつまり3重、3つ組、3つの部分を意味し三角形に繋がります。

トリニティ（the Trinity）とは「聖三位一体のシールド」意味し、Ｔｈｅ　Ｆａｔｈｅｒ（父）、Ｔｈｅ　Ｓｏｎ（息子）、Ｔｈｅ　Ｈｏｌｙ　Ｇｈｏｓｔ（聖霊）がありその真ん中にＧＯＴ（神）が位置する事を表しています。

聖三位一体の解説をする事は非常に難解ですのでここでは割愛させていただきますが、この意味する事はキリスト教では三角形の中は神の居る神聖な場所でここに人が立ち入る事は禁忌とされ禍をもたらすとされています。

つまり美術館の建物の構造がこうした外国の文化や宗教的背景に配慮せずに設計され、その根底には利権官僚の排他的な私望の末に作られた事を無意識に表しているのかも知れません。

現場へ行ってみるを痛感されると思いますが、非常に危険な構造で建物のガラスに頭をぶつけてしまいかねない場所もある構造です。

都市伝説かも知れませんが、やはり邪悪な建物には邪悪が集まるのかも知れません。

開設当時の勢いは次第に衰える事は限界効用逓減の法則で予想出来ますから、この程度の来場者で予想を上回ると言われてしまうとお先が暗い事は言うまでもありません。

ただ活気があると言う下手な演出をしようとする意図を感じるのは私だけでしょうか。