朝日新聞が遂に500万部割れ！反日報道で嫌気！中共寄りの偏向報道が読者離れ加速！

ご覧のビジネスジェト機は、私が尖閣諸島に漁業活動で訪問した際に我々の上空を飛び回っていた朝日新聞の社旗の書かれた機体記号「JA002A」で、セスナ560サイテーション・ウルトラ・アンコール（Cessna 560 Citation V/Ultra/Encore）で、現地価格は688万ドルでこれを輸入し登録を受ける費用を含めると１機約1憶円前後だと思われます。

2020年5月度のＡＢＣ部数が公表されると、中央紙各紙は大幅に部数を減らしており、特に朝日新聞は、この１年で約43万部もの減となり、500万部割れが減少率から、現時点で既に起きていると推測されます。

実際には、折込広告を取る為に実際には配られていない押紙と呼ばれる水増しされた部数も含まれていますので実際には350万部程度しか読まれていない可能性があります。

中央紙各紙の発行部数とカッコ内は前年度比での減少数です。

読売：7,623,780(-404,181)

朝日：5,083,583 (-432,063)

毎日：2,198,324(-193,376)

日経：2,069,880(-228,424)

産経：1,315,039(-61,325)

これらの中で、私が最初に購読を止めたのが、日本経済新聞で私が外資系の金融機関でディラーをしていた時で、今から35年程前にある時期から日経の記事が、記者が歩いて情報を集めていない受け売りの記事ばかりなりなった時です。

当時の仕事柄全世界の最新のニュースは、瞬時にディーリングルームに英語で入って来るので新聞など必要ありませんが、日本国内のニュースはテレビか新聞の報道に頼るか自分で調査するしかありません。

こうした経験をして来ると日本経済新聞は私の職場の大手町の中にあり、彼らの入手する情報も我々と同程度で、海外の大手通信社からのニユースが多くそれを受け売りしているだけである事が見えてしまいます。

当初は日本経済新聞社の記者の方が足で歩いて集めた記事があり面白かったのですが、何故か、その後官庁等や企業のプレス発表程度の記事に変わり全く読む価値が無くなりました。

同様に、中央紙各紙も同じレベルで全く読む価値が無いと感じるだけではなく、読むほど洗脳される危険性がある記事が多い事に気付きました。

それは、ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（War Guilt Information Program）は、大東亜戦争が終結し、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）による日本占領政策の一環として行われた「戦争についての罪悪感を日本人の心に植えつけるための宣伝計画」が戦後75年経た今でも行われているのです。

当然、これに加担させられたのは電通である事は言うまでもありませんが、この電通が韓流ブームを作り、日本から韓国のへの投資が増えると、朝日新聞による慰安婦問題、徴用工問題と嘘の歴史が作られ世界に拡散されてしまいます。

今度は、チャイナ共産党が電通を金で支配し始め、チャイナ共産党に都合の悪い事実を報道した記者に人事面から攻撃され、職を解かれるなど追放したり、見せしめの人事が行われ、記者もジャーナリストも生活の為に魂を売り始めました。

ここから新聞やテレビなど主流メデイァが、民意をコントロールし、愚民化させ我が国を弱体化させる方向に誘導しているのです。

私も、フランスのリール国際映画祭で招聘を受けフランスの大学生と直接触れる期間を2週間程いただき、その時に教えられたのが、フランスの学生は自分で考え自分で行動する事を学んでいる点です。

これに対し日本の若者は、理屈ではなく感覚的に物事を捉える様になってしまい、安定に浸っていたいとか、多数派からはじかれて少数派になりたくないと言う恐怖が植えつけられ、少数派は罪という概念が生まれている様に思われます。

現実の問題として、人生で安定など許されない時代で、そういう時代に変えてしまったのが、自民党でプラザ合意、小泉構造改革、安倍長期政権で勤労者の安定雇用は失われ生涯税金と言う借金から抜け出せなくなりました。

この先にあるのが、チャイナ共産党みる共産党独裁の支配体制で、人民は自由や富を奪われ共産党の奴隷として働き互いを監視し合い、友人や家族をおも反逆者として公安に差し出し死刑にしてしまう恐怖政治です。

これをさせないのが教養で、過去の歴史や群衆心理学、科学、物理学などを極めると愚民化の危険性と恐ろしさが分かって来るものです。

自民党が選挙権を18歳に引き上げた背景には、これがあり、若者ほど世界支配の構造が分かりませんから、若年層ほど与党を支持してしまう傾向があるからです。

我々の生活に直接影響を与える政治が、こうした形で与党に都合の良い方向に誘導されてしまいますと、少数派は激減し本来の政治の機能である権力に対する監視機能が破壊され、後戻りできない独裁体制へと移行してしまう事は人類の歴史が証明しています。

もう手遅れかも知れませんが、今、民主主義が破壊されチャイナ共産党と同じ方向に向かっています。

チャイナ共産党は、戦略的に内部から我が国を崩壊させようとマスメディア乗っ取り、大学を孔子学園などを使い乗っ取り、チャイナ共産党思想で洗脳しようとしています。

こうした体制になってしまうと、憲法の上にチャイナ共産党が作られますので、独裁と恐怖政治、特権階級の搾取から抜け出せないだけではなく、ウイグルで見られる民族根絶政策で日本民族が虐殺されるかも知れません。

若い皆さんには、ぜひ歴史、特に世界史を正しい本で学んで頂ければと願わずにいられません。

皆と同じとか一緒という感覚は、人をコントロールする側にとって都合が良く、人がどう思うかと言う事を気にする方向に思考を誘導しますと、意外に簡単にコントロール出来てしまう事が恐ろしいのです。

この方法は、議会などでも使われており、多数が有利に思わせたり、議会は多数決と言いますが、多数は常に間違うもので、これを正せる少数派が居なければ、我々の税金は利権を持つ人々で食い荒らされてしまいます。

その負担を求められるのはこうした体制選んだあなたの責任となり、消費税の増税や公的負担は止まりません。