戦後76年PTAの歴史から分かる日本の国体を解体する対日工作に利用！PTAは解体せよ！

第3話「令和4年度横川小学校PTA本部役員募集に応募してみたら大変な事に！」を連載する事にしまた。（写真出典：パブリックドメイン）

そこで、戦後76年PTAの歴史を調べてみますと、GHQがPTAを導入した背景には、日本の国体を解体する対日工作に利用して来た事が様々な文献から分かり、PTAは日本を衰退させる為に利用されている実態が分かり解体する必要がある事が分かりました。

大東亜戦争終戦後、1945年からサンフランシスコ平和条約が発効した1952年までの約７年間，日本は連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）の占領下におかれることになりました。

これにより、各分野にわたって改革が構想され、教育改革もその重要な一つになりました。

この、戦後教育改革の基本方針は、教育制度及び内容からナショナリズムの理念を根絶し、民主主義と平和への理念を基盤としたものに改編することであったと言われておりますがこの影で日本の国体を破壊する戦略が行われました。

GHQは、当時の日本の教育を天皇制を中心とする中央集権化させるもので、これを解体させる事で日本を弱体化させ、日本を属国として支配しようと考えていました。

そこで、終戦前まで日本の教育の中央集権化を支えていた重要な文書は何か調べてみると、次の二つが浮かび上がりました。

1889年に制定された「大日本帝国憲法」と1890年に布告された「教育勅語」ではないかと考えます。

その理由は、「明治憲法」では天皇の神聖不可侵性が定められ、「教育勅語」は、日本の教育制度が天皇に対する国民の忠誠心や愛国心を涵養するものと考えたようです。

GHQは、教育の中央集権化の分断策としての分権化を進める場としてPTAを持ち込みます。

つまり、その地域に住んでいる住民ごとに分断されたPTAに参加させ、日本国民を小さく分断する事で弱体化させました。

この分断は一見良い事に見えますが、我が国を衰退させるには、国民が一つになってしまうと強大な国家になる事を恐れ、地域ごとに分断させた小さな集団にした方が管理し易いからです。

つまり、地域と言う小さな単位にしてしまうと彼らの意図を見抜く様な大きな視野を持つ人物に当たる確率は極めて少なくなります。

GHQはPTAを利用して国民を分断させると共に、物事の判断・評価・行為などの、拠(よ)るべき規則・規準を規範と言いますが、これを利用して洗脳をしてしまいます。

つまり、PTA自体は、存在の根拠は法人格を持たない任意団体に過ぎず、入会するもしないも任意にも関わらず学校と言う権威と子どもを理由に入会させたり、しなくても良い仕事をさせている事は、規範を利用した洗脳です。

結果的に児童・生徒も規範と言う狭い範囲しか行動できなく洗脳されてしまい、これが大人になると、与えられた仕事しかできない、組織に従順で、消費行動をする事で満足を得る単なる労働者へ変えられてしまいます。

つまり国際金融資本家の狙いは、従順な労働者で国際金融資本家の提供する商品を購入してくれる消費者であり、生涯税金と言う借金を支払う奴隷が作られてしまいます。

親がこれに気付けるかどうかで、お子さんの人生は決定的なものになります。

戦後の占領政策の一つに過ぎないPTAがGHQに押し付けられてから既に７６年も存在している事は、アメリカの間接支配が健在である事を意味し、本当に支配されている人達がその自覚が無いだけです。