貧富の格差と階級社会第14話 素人が株をやると90％近くが損する仕組み！日銀とETF

今日は、貧富の格差と階級社会第14話　素人が株をやると90％近くが損する仕組み！と日銀のETF（Exchange Traded Funds邦訳（上場投資信託））買い入れとの関係を説明します。

現実にはこうした株式指数取引においても、素人と金融機関等のプロとでは情報量とそのスピードが圧倒的に違いますので、素人が株をやると90％近くが損する仕組みが存在する事を学ぶ必要があります。

先ず上のチャートは日経平均株価指数所謂日経225の2008年から現在までの日経225平均株価の推移をグラフで描き赤い矢印は日銀による金融緩和の一環としてETFの買い入れのあった月を示しています。

画面左から時系列に解説しますと、日銀による金融緩和の一環としてETFの買い入れが初めて実施されたのは、2010年12月に4500億円のETFの買い入れを日銀が行いました。

この時は、対象となる連動対象指数はTOPIXと日経225のみでその影響は微々たるものであった事が分かります。

2012年の第2次安倍内閣では新たに、デフレ経済を克服の為に、インフレターゲットが設定され、これが達成されるまで日本銀行法改正も視野に入れた大胆な金融緩和措置を講ずるという金融政策が発表されました。

2013年になりますとアメリカのロナルド・レーガン第40代大統領の経済政策として名高いレーガノミクス ( Reaganomics)にちなんで、アベノミクスと呼ばれる経済政策が取られました。

これに伴い日銀総裁が変わり黒田総裁になり、量的・質的金融緩和、いわゆる異次元緩和が導入された2013年4月には、日銀によるETF保有残高を年間1兆円増加させることが発表されました。

この時が左から2個目の矢印をご覧ください、これにより株価は下がればETFが買うので少しづつ上昇に向かいます。

続いて、左から3つ目の矢印部分をご覧ください2014年10月には約3兆円ものEFTが購入される事が決定するとその後株価は急騰します。

その後、株価が2016年に下落を始める底を確認した段階で画面左から4つっめの矢印の部分、2016年7月にEFTは約6兆円に増額され、以後2年に渡り上昇を続けます。

その後株価が下落を始めると、2019年4月25日に行われた日銀・金融政策決定会合において、ETF貸付制度の導入の検討が発表され、これは日銀が持っているETFを、市場参加者に一時的に貸し付けるものです。

日銀の保有する約6兆円のETFを市場参加者に一時的に貸し付けますと何が起こるかと言うと、本当は日銀はこれ以上をEFTは買えない、むしろ売りたいと言う立場ですが、これを日銀が売ってしまうと株価が崩落する恐れがあります。

そこで考えられたのが日銀によるEFTの一時貸出により、市場に流通するETFの量が増えますますので全体の売買取引量は増え借りてEFTを空売りする事の可能ですから、ETF構成銘柄の株価変動を激しくさせ海外のヘッジファンドなどが儲けるチャンスが生まれます。

こうした結果からアベノミクス正体が分かるのではないでしょうか。

アメリカの投資家は政治的外圧を使い、為替相場を円高にして国内産業を破壊し、失われた20年の後半では日本の株を買っていたのは外国人投資家ですから、安く日本の株を買い、安倍政権に株価を吊り上げる様に誘導した可能性があります。

つまり国際金融資本家は、デフレ経済で苦しむ日本で安くなった株を買い集め、今度は安倍政権を誕生させ量的・質的金融緩和をさせ、日銀がEFTを買う様に仕向け、底値で買った株を日銀にEFTと言う形で買わせ株価を吊り上げたと考えられます。

今度は、国際金融資本家は日本の株は既に売って無いので、日銀によるEFTの一時貸出をさせ空売りで更に儲ける事を考えていますので、このシナリオの通りなら今後株価は下落する事が予想されます。

素人が株をやると90％近くが損する仕組みは、この様に政治的しがらみが大きく、国際情勢と日本の国政の動きを読めませんと日銀の様な多額の資金を動かせる機関や巨額の資金を持つ国際金融資本家の思惑に嵌められてしまうからです。

投資の根本はこうした仕組みを学び、彼らもデカ過ぎて動きが鈍い所がありますので、その動きを察知して逆に出し抜いてしまえる人が成功し易いのです。

こうした事を見ても今の政府が我々国民の事など全く考えていない事が、金融政策からも読み取れますし、アメリカに洗脳された官僚組織やCIAが戦後日本の共産化を阻止する為に作った自民党がアメリカの使い走りにすぎない事を知る必要があります。

今後はアメリカのS＆P500と日経225が似たようなトレンドで動く傾向が続きそうで、その理由は我が国が相変わらずアメリカの属国で、日本を動かしているのはアメリカのジャパンハンドラーとディープ・ステイトだからです。

貧富の格差と階級社会はこうして作られる第13話 宝くじを買うと貧困になる仕組み！

年々高額当選金が増え続ける背景には宝くじ全体の売上の40パーセントを占める年末ジャンボ宝くじの売上が年々落ちている事が背景にある様です。

1等の当選確率を計算してみますと1千万分の1に過ぎず、その還元率は46.8パーセントですから、年末ジャンボ宝くじ300円を10枚買いますと3000円ですが、買った瞬間半分以下の1404円になります。

結果的に末当の300円しか当たらないのが大部分で3000円が300になり多くの方の2700円が失われます。

世の中と言うものは無常なもので何の努力もせずに一攫千金を狙うものは結果的に貧困に陥る構造になっている事を見抜くべきです。

政府が進めるIR法案も貧富の格差を広げ、これに群がる利権を持つ人々だけが結果的に儲かる仕組みが作られるものです。

これらは地方自治や社会貢献を宣伝していますが、宝くじの場合社会貢献に回るのは0.5パーセント程度と推計されます。

宝くじの場合当選金の支払いに回される割合は46.8％、指定都市に配られ公共事業に配られる割合が39.6％、みずほ銀行などの手数料が12.3％、派手な宣伝に使われる宣伝費0.8％、社会貢献へは0.5％と見られます。

中でも指定都市に配られ公共事業に配られる39.6％は、総務省管轄の公益法人や外郭団体が百を超える利益を貪る団体に総務省OBが天下り高給を貪り渡りで団体を回っては退職金を貪る構図は変わっていません。

指定都市に配られ公共事業に配られた補助金も無駄な公共事業に使われると共に指定都市の天下り法人に流れる仕組みになっているのが普通で利権の温床になっています。

こんなものにお金が使われている事を多くの人々が知らないし、知ろうともしない背景がありそうです。

利権を作ろうとする側は、多くの人特に貧困層からお金を巻き上げる方法を研究しており、様々な方法で売ろうとしています。

例えば、高額当選者の7割が長期購入者とか、テレビで行列する光景を報道させる、2.4時間毎に千万長者誕生とか、買うのを辞めるとチャンスが無いとか人間心理をくすぐる方法で売っいます。

貧困に陥る人程多い思考パターンは根拠の無い過剰な楽観的自信で「自分だけは当たる」と思い込む傾向があると言われています。

数学的にこれ程損をする可能性が高いものはそもそも金持ちは買いませんし、仮に高額当選してもお金を持つ事に慣れていないものは逆に不安になって使ってしまうものです。

また、高額当選者を公表しない背景には、公表すると犯罪に巻き込まれる恐れがあり、過去に殺人事件に発展した事例が少なからずあります。

宝くじを買うと貧困になる仕組みは、根拠の無い過剰な楽観的自信でこれは相場で損をする人と似て居ます。

お金を稼ぐには努力なくして達成できるものではありませんし、自分で稼いだお金でないと身に着きませんし、遺産が入り逆に破産してしまう方が多いのは、お金を稼ぐ方法や増やすを知らず浪費してしまうからです。

幻想に過ぎない宝くじの高額当選金に騙されない様にご注意下さい。

貧富の格差と階級社会はこうして作られる第12話 明治の電力王に学ぶ成功法則！その4

貧富の格差と階級社会はこうして作られる第12話　明治の電力王に学ぶ成功法則！その4は福沢桃介の投資戦略に学ぶ最終章です。

第6は、「投機をするには3っの方法が考えられる。1っは短期決戦型つまり、今買って明日売ると言う手だ。2っは、今買って3ヶ月後に売ると言う手。3っ目の方法は今買って六ヶ月後の好機を狙う事。」

「こういった三つの考え方があるが、少なくとも相場で大儲けしょうと思うなら、三年に一回の割合で去来する景気の大きな波に注意する必要がある。」と述べています。

先ずこれは桃介が生きた明治時代の話である事を念頭に時代背景を把握した上で相場の本質をみましょう。

1っ目の短期決戦型は今で言えばデイトレードで、今は昔と違い証券会社の手数料がネット証券を利用すればかなり安くなっているのでやり易くなっています。

しかし、これは昔と違い値幅制限等がありますので大きな利幅は取れないと言う欠点がありますが、良い点は相場の大きな変動を素早く察知して、アゲンスト（思惑の逆に動く事）があっても逃げられるメリットがあります。

当然その逆もあり得ます。

2っ目の中期決戦型は、信用取引などでレバレッジ、つまり借金で元金の数倍を投資する場合は3ヶ月から6ヶ月間で勝負しなければなりません。

3っ目も同様で、ごく一般的な投資方法ですが、投資で損をする可能性が高くまたその逆もあり得るパターンです。

結果的に桃介は1～3の何れの方法も否定しており、「少なくとも相場で大儲けしょうと思うなら、三年に一回の割合で去来する景気の大きな波に」乗れと言っています。

これは、相場の真実で投機とはタイミングを見定めて一気に動くべきで、一定の期間等に固執する必要は無い事を言っていると推察いたします。

第7は、「株式市場の将来性を悲観するものは滅びるだろう。なんとならば株式市場は十年を一期として起伏があるが、その将来は大いに楽観して良いのである」と述べています。

この事はアメリカのS&P500を見ますと確かにこうした事が言える事が分かります。

しかし、日経平均株価225ではこうした現実がありますからそうとは言い難い面があります。

ですが現在の資本主義経済では絶えず貨幣が発行され続け相対的に通貨の価値が下落していると言う現実では、超長期的に見て株価は一時的に下落しても常に値上がりがし続けるのが相場の真理である事は認めざる得ません。

第8は、「相場道に徹した真の相場師は、いわゆる大きな相場の波でけを注目している。何年かに一度しかやって来ない好機を狙っているのだ。」

「したがって相場師というものは大相場を見損なったらそれこそ問題である。大相場を制約する景気変動については、人一倍の調査研究をしなければ、大相場で成功することはできない。」と述べています。

この部分から桃介の器の大きさと「天の時を見る目」を感じさせます。

この大相場は、S＆P500にはサブプライムローンショック後からはっきりと表れていますが、日経平均株価225では大相場は過去のものでそのチャンスは余り期待できません。

その理由が我が国の政治になり現在の自民党政権は、我が国の産業を益々弱体化させる政策を取り続けアメリカの言いなりで国益よりもアメリカに我々の富をささげているとしか思えない愚行をプラザ合意以降から続けています。

日本の政治は自民一強でや野党が衰退し過ぎてしまい、政治のゆがみを直せなくなっている大変恐ろしい状況で、政官業の癒着、官僚主導、党高政低、密室裁量行政が行われ易い状況です。

本来これを正すのがマスコミの役割ですが、マスコミが自民党の宣伝をしないと生き残れない、食う為に自民党擁護に変わっており、マスコミの報道は国民を愚民化させ間違っ方向に誘導させるツールとなっています。

また、日本の政治家に帰化政治家が増え続け外国の諜報機関がコントロールしているとしか思えない、種子法改正や労働者派遣法の改正、FTAでの農産物自由化が進み、地方経済の衰退に歯止めが効きません。

世界に対する我が国の国力が衰退するばかりです。

安倍総理の背後にうごめくジャパンハンドラーや総理のルーツについてもしっかり把握すべきではないでしょうか。

貧富の格差と階級社会はこうして作られる第11話 明治の電力王に学ぶ成功法則！その3

前回に引き続き新シリーズ貧富の格差と階級社会はこうして作られる第11話は、福沢桃介が相場について語っている点をご紹介します。

写真はナポレオンフィツシュと呼ばれる大きな魚でこうした大きな魚は雑魚と違って群れる事はありません。

これと似ているのが経済的自由人で会社等の組織いなくても経済的に独立しているものは大きな魚と同じで群れる必要がありません。

桃介の第3には、「相場に強くなるにはます、数量（資金量）と時間、つまり金を用意した上でその投資時期を的確につまむ事」とあります。

この部分は投資には元手が必要である事、特に信用取引などの借金で投資する時には読みを誤れば追加保証金が必要になるのでそのことも考慮し、最も大切なのはタイミングが重要である事を示しています。

第4は、「株価は変動する。そこには何らの法則がないように見えるが、実は不変の真理がある。その不変の真理を変えるのは景気の変動だ、景気と株価について検討すべきである。

ここで言う「不変の真理」とは恐らく、当時は空売りなどがありませんから上げ相場には乗り下げ相場には逃げる事と思われ、更に、相場は一定のサイクルで繰り返される事を意味するのかも知れません。

「不変の真理を変えるのは景気の変動だ」と言っているのは、株価のレンジそのものを変えてしまうのが景気の変動で、つまり景気の変動に敏感になれと言う事だと思われます。

第5は、「経済情勢が大きく変動しない、いわば平静の時期においては投機よりも、投資を目的として相場を張る必要がある」と述べています。

これは投機家にとって景気が変動しない時は最悪で、相場が動きませんから相場の変動でプロフィットを取れませんから、そんな時は、投機では無く投資を目的に行うしかない事を述べたと思われます。

桃介は直観的に資本主義の本質を見抜いていると思われる言葉があり、それは「富をなす要素は利に利を積むにあり」と言っており、富を成すには労働では無く富が富を集める法則がある事を見抜いています。

次回12話では、桃介の相場道とは何かを解説します。

貧富の格差と階級社会はこうして作られる第10話 明治の電力王に学ぶ成功法則！その2

前回に引き続き新シリーズ貧富の格差と階級社会はこうして作られる第10話は、福沢桃介が戦争について語っている点で、この時代は定期的に戦争が起こる事を想定していた事が伺われます。

写真は日露戦争で二百三高地に本格的な旅順要塞を築いたロシア軍の要塞の上空を通過して旅順口区にあるロシア帝国海軍の太平洋艦隊の基地を写真の二十八珊米榴弾砲で砲撃し艦隊を壊滅させてしまいました。

この巨大な二十八珊米榴弾砲はイタリア式28cm榴弾砲を参考に大阪砲兵工廠が製作したもので、戦艦に搭載されていたもの外し、大変重量があるので鉄道のレールを敷設して人力で総計18問を運んでいます。

この砲弾も日本軍とロシア帝国海軍は同じ規格のものを使用していましたが、ロシア軍の砲弾は対艦用に作られていた為に陸上では柔らかい土の為に不発弾が多く、日本軍の砲弾は要塞を攻撃する為に作られた為に不発弾が少ないかったそうです。

この多額のお金がかかる戦争に日本とロシアの双方が戦争資金をどう調達したかと言うと、日銀副総裁であった高橋是清が外債募集のためイギリスに訪問中、ある銀行家の晩餐会でたまたま隣席したジエイコブ・シフとの出会いです。

この時シフは「日本兵の士気はどのくらい高いか」など質問し、高橋が士気の高さを伝えると、翌朝、500万ポンド公債をシフが引き受ける回答があり、1904年5月、日本は戦時国債を発行し資金調達できたのです。

後からわかった事ですがこの時シフは、日本とロシアの双方に資金を出していました。

これは、まるで為替投機の両建て取引と似ています。

つまりどちらが勝っても負けても損をしない仕組みで利益が得られる方法です。

その仕組みは複雑で高度な技術的な計算を伴うものですから、大変長くなりますのでここでは割愛させていただきますが、簡潔に言うと様々な取引を連動させ組み合わせる事でリスク減らしたり、リスクを消してしまう事が可能なのです。

話は桃介に戻りますが、桃介はこうした高度な金融テクニックは知りませんでしたが、戦争史については理解していた様です。

彼の第1には、株式投資を行うには、先ず古今東西の戦争史読むこと。

戦争史を読むとその形勢を理解し、勝敗のよって来るところを知る事が出来る。

また、株式市場の歴史、とりわけ経営権争奪の歴史についても一読することが必要である。

と述べています。

この事は何を意味しているかを端的に申しますと、勝ち負けの要因があって結果になる事で、それを知ると知らないでは勝ち負けと言う大きな差がでる事を意味していると私は考えます。

彼の第2には、「およそ宇宙のすべての現象は、ことごとく因果（原因と結果）の法則で支配されている。相場もについても同様である。そこで、その中で自分の個性にあった法則を選び十分に研究しておくこと」と述べています。

この部分は桃介の宇宙観が因果（原因と結果）の法則で支配されていると言う見方でこれも相場の神髄で原因から将来の結果を導く法則があるので自分の個性にあった法則を探し出せと言うことだと思われます。

これも第3以降に続き長くなりますので第11話に続きます。

また、これから益々格差が開く事は現在の日本政府の動きや世界的なグローバル化が進む為に止めようもありません。

格差は勤労者世帯と資本を運用する人との差が拡大する事はトマ・ピケティーの「21世紀の資本論」で書かれている通りです。

その格差をなくす為には皆様に現在の状況を知ってもらい労働生産性だけに依存していますと食べるだけがやっとの厳しい状況に転落してしまいますので、労働に依存しない稼ぎ方コツをお知らせしています。

労働に依存しない稼ぎ方は大変ですがリスクに挑戦し勝てるものが結果をだせる世界ですので甘い道のりではありません。

現在は挑戦者が求められる時代です。

成功の秘訣は諦めないしぶとさです。

貧富の格差と階級社会はこうして作られる第9話 明治の電力王に学ぶ成功法則！その1

前回に引き続き新シリーズ貧富の格差と階級社会はこうして作られる第9話は、素人が投資に手を出すことは損をする危険が多く、それを回避するには多くの勉強と経験を積み情報が早く入る事が必要になります。

基本的には過去の世界中の相場師の投資方法を徹底的に研究すれば、相場の本質が見えて来るものです。

特に重要なのは「勘」でこれは「感受性」とも言えるもので、天才的な方もいますがある程度努力で身に着く可能性がありそうです。

今回は上の写真の福沢桃介から学ぶ相場の神髄を解説しますが、先ずこの桃介は旧姓は岩崎家で慶応大学時代に福沢諭吉にその能力を見込まれ諭吉の娘婿になり福沢姓に変わりました。

現在では電力王として知られる人物ですが、若い頃は投資で大儲けした人物です。

彼の投資方法は「勘と理詰め」に集約され、単に「勘」では無く勘を裏付ける為にその裏を「理詰め」で取る慎重さが単なる相場師と違う点で、具体的には次の通りで、株式投資を対象にしています。

1.決算報告書を十分に検討する。

2.株を買ったら必ず売り逃げるチャンスをつかんでおく。

3.株式投資のコツは、見方（理屈）ではなく仕方（実行）である。

4.相場に勝には売と買いのほかに間が必要である。

5.自分の投資方針の調査が不十分だったり、経済環境の変化で周囲の事情が変わったと思ったら、サッと相場から手を引く。

これが桃介の相場の神髄ですが、相場の本質を知らないとこれを正確に読み解けませんので少し解説を加えさせていただきます。

「1.決算報告書を十分に検討する。」の部分では決算報告書は粉飾されている事が昔から現在までありますので、そこを見抜ける様な財務諸表の見方や会社そのものの現場を見て判断する必要があります。

これは複数の会社を見ていないと見抜けるものではなく、若い頃にアルバイ等で複数の会社を経験しますと良い会社とそうで無い会社の差が肌で感じ取れるものです。

基本的に良い会社程社員に研修などのスキルアップの投資しており、社員の能力や指揮が高い傾向にあり、こうした事が出来る背景には会社が利益を出していませんとこうした余裕はないからです。

「2.株を買ったら必ず売り逃げるチャンスをつかんでおく。」この部分は、売り抜ける価格を設定すると共に、どの位の期間で売り抜けるか、チャンスとはその会社がマスコミ等で取り上げられたら売り抜ける最高のチャンスです。

「3.株式投資のコツは、見方（理屈）ではなく仕方（実行）である。」投資は頭の中で考えていてはだめで行動する事で結果が出る事を言います。

現在でもプロの投資家の世界では他人から預かった莫大な資金を運用しますので、怖くて何も出来なくなってしまう人もいますが、こうした人は先ず向きませんから直ぐに外されます。

逆に無知過ぎて恐れを知らない者もいますので、組織なら見分ける方が居ますが、個人では自己判断ですから、FX等では模擬トレードが無料で出来ますから、これで経験と勘を積み利益が出せる様になってから自分のお金で行動すべきです。

この本質は行動しなければ儲からない、儲けは行動の結果生まれると言う道理を示しています。

「4.相場に勝には売と買いのほかに間が必要である。」これは相場の神髄ともいえる部分で常に売り買いする者は必ず敗者となるのは相場の道理で、相場の動き始める時の動き、動かない時は行動しない、武道で言えば間合いを取りながら睨み会っているのと同じです。

例えば武道では間合いを保ちながら相手が自分よりも上手か下手かを見極めながら、その隙を突いて攻撃するのと同じです。

相場では、誰もが動きたいが周りの様子を見たいと同じ事を考えている瞬間があります。

そうした瞬間に真っ先に行動し、皆が真似をして付いて来ますとその動きが頂点に達するまで我慢して天井を打つ直前に売り抜けるにも間が必要で、利益を確定したいと言う気持ちと更に上がるのではと言う期待の狭間で間を判断します。

最終的にはこの「間」の判断は人間心理を知り尽くしていませんと分かりませんし、人間観察力、つまり、人間の欲望と不安の狭間を見分ける力が求められ、これは場数を踏まなければ身に付きません。

「5.自分の投資方針の調査が不十分だったり、経済環境の変化で周囲の事情が変わったと思ったら、サッと相場から手を引く。」投資には失敗は付き物で上がるか下がるかの確立2分の1なので目論見が外れる事は誰にでもあります。

こうした時に自分の誤りを率直に認める事が出来るかどうかで、世界的投資家ジョージ・ソロスはこのポイントを外さない事を信条にしています。

投資の世界では損をいかに少なく出来るかをしっかりコントロール出来れば大損する可能性は極めて低くなりなります。

つまり、上がるか下がるかの確立2分の1世界で、目論見を誤れば10パーセントでロスカットしていれば、次に、目論見が当たり50パーセント以上値上がりした時に売り抜ければ、40パーセントの利益が得られます。

最終的には如何に正確に市場の動きを見極める事が出来るかで、これは研究と先人の知恵からヒントを貰うしかありません。

次の10話では桃介が戦争について書いており、彼が当時としては国際的な感覚と国際金融資本家についても考察していた可能性が伺われる点を書いてみます。

貧富の格差と階級社会はこうして作られる第8話 マイナス金利で預金を吐き出す庶民！

ご覧のチャートの左側はマイナス金利を導入している主要先進国のマイナス金利に至るまでの金利の動きで、右側は金価格の推移を並べたもので、マイナス金利になるほど金価格が上昇している事が分かります。

この動きを理解する為には、そもそもマイナス金利を日本銀行が何故導入したのかその理由を知る必要があります。

その原因はリーマンショックの翌年に各国の経済成長率が急落してしまい各国では景気悪化による物価下落、所謂デフレが懸念され、欧米の中央銀行はデフレ阻止のため大幅な政策金利の引き下げを行なったのです。

やがて政策金利がゼロ下限に達してしまいましたが、一向に景気が良くなる兆しが見えません。

そこでこれまでの金利を操作する通常の金融政策では限界と感じ、今度は市中に出回るお金の量を直接操作する金融政策への転換を行ないました。

それがマイナス金利で、庶民が老後の生活の為に蓄えて来た貯蓄を引き出させ、最っとお金が増やせそうな株や投資信託を買わせれば、安倍政権にぶら下がり利権の恩恵を受けて来た政官業の利権者が潤うからです。

このマイナス金利の導入は株価を吊り上げる為に行った言っても過言ではありませんし、株価が値上がりした結果年金基金を運用するGPIFはリーマンショックで巨額損失を出していましたがこの値上がりで損失分が圧縮されました。

これで一番損をしたのが老後の為にコツコツと預金をして来た勤労者層で、年利0.01パーセントで100万円預金しても年間で100円の利子しか付きませんし、更に20.315%の源泉分離課税（国税15.315%、地方税5%）が引かれます。

これでは老後、楽隠居生活を夢見て来た人々は、預金を解約し海千山千の人達がいる株式市場等へ投資せざる得ませんが、この光景はまるで仔羊がオオカミの群れの中に居るのと同じ位い危険のあるのです。

結果的に長い目で見れば、お年寄りの多くは損をしているのが現実ではないでしょうか。

現在の日本政府は狂っているとしか思えない手法で、庶民の財産や仕事を奪い国際金融資本家に貢いでいるとしか考えられない政策を次々と行っているのです。

その原因は、やはり有権者が選挙で既成政党を選んでしまう事や、小選挙区制の選挙では大政党所属の議員でないと当選出来ませんから、政党の使い走りとなる政治家しか居なくなり、国民が不利になる法案が次々に通ってしまいます。

現在の政治は完全にアメリカのジャパンハンドラーの思い通りに動かされ、我々日本人が戦後営々として働き蓄えて来たと富や技術が流失しているのです。

このままでは大変な状況に陥る事は避けられそうもありません。

しかし、こうした状況でも生き残る方法はあります。

最初にやるべき事は政府やマスコミ、自治体などが行う愚民化政策の罠にはまらない事です。

身近な墨田区を見てもこれが見られ、特に「区報すみだ」に見られる通り、写真ばかり大きく中身は殆どありませんし、区民の皆様に知らせるなけらばならない事を取上げなくなって来ています。

区報をご覧いただければ、墨田区の愚民化政策が進んでいる事が分かると思います。

マスコミは最悪で、例えば日本経済新聞はプロの投資家は殆ど読んでいない筈で、受け売りの記事が多くその記事を読んで投資すれば損をする仕組みになっている事を見抜くべきです。

プロは情報の最上流で把握するもので、そもそも印刷された新聞など読みません。

例えばロイタースクリーンにニュースが流れますが、これも瞬時に出たものであるかも疑わしいので相場の動きを確認してから判断しています。

二ユースや情報には必ずタイムラグがあり、最上流で把握できる特殊な恵まれた環境の人が有利になります。

つまり素人が投資に手を出すことは損をする危険が多く、それを回避するには多くの勉強と経験を積み情報が早く入る事が必要になります。

では、何を勉強すべきでしょうか。

次回のブログに以降に続きお知らせして参ります。

新シリーズ！貧富の格差と階級社会はこうして作られる第7話 政府の搾取の逆手を取れ

このグラフは一番上にピンクの線が日本の歳出総額で、下の紺の線が一般会計税収、緑の棒グラフが公債発行額の推移です。

このグラフから読める事は右肩上がりだった税収が平成元年から下降に転じますが、政府の歳出総額はそのまま上がりつづけ、歳入と歳出の差額である不足分が公債で埋められて来た事が分かります。

平成元年の内閣は第74代竹下改造内閣で、期間は1988年（昭和63年）12月27日から1989年（平成元年）6月3日まででした。

この時の大事件は、1988年（昭和63年）に発覚したリクルート事件で竹下自身の疑惑も浮上し、内閣支持率は軒並み10%を割り込み4月25日に内閣総辞職を表明し、翌26日、秘書で竹下の金庫番といわれた青木伊平が自殺しています。

内容を調べるほど自民党の金権腐敗体質が嫌と言う程分かりますし、その一方では消費税の創設に向けた動きをしており、選挙での票集めの為のばら撒き政策であるふるさと創生基金1億円を自治体に配布しました。

更に国連の求めに応じて多額の経済支援をしましたが、日本経済の活性化にお金を使わず政治献金や政治資金パーティー券を大量に売り利権ビジネスを展開していました。

こうした事からわかる様に、政府は金権腐敗体質から抜け出せていません。

皆さんが一生懸命働いて税金を払っても国益よりも利権が優先され、何の努力も能力無い利権を持つ所が我々の税金を食い荒らし、更に海外の国際金融資本家の言いなりである事を認識しるべきです。

本日のテーマである「政府の搾取の逆手を取れ」について触れますと、政府の債務は返済しない方向に変わっており、通貨発行権を駆使して大量に通貨を発行し政府債務の圧縮を図ろうとしています。

これは何を意味するかと言うと、将来インフレが確実に起こりますし、それもハイパーインフレが実際には何時起きても不思議ではありません。

その根拠は、上のグラフを見れば分かりますが、歳出総額と一般会計税収の差が倍近くあり、これが10年以上続いており平成1年から31年に渡り改善されていませんし、更に悪化する傾向があり日本が確実に衰退に向かっています。

近代世界史では、ばら撒き行政を行い、通貨を過剰に発行した政府はハイパーインフレに陥っています。

具体的には、アルゼンチン、ブラジル、メキシコ、ロシア、ユーゴスラビア、トルコ、ジンバブエ、イラン、北朝鮮、ベネズエラではハイパーインフレになり国民の預金やタンス預金は紙屑になりました。

アメリカの国債格付け機関の3社（ムーディーズ・S&P・フィッチ）では、日本国債の格付けは11位のA+で韓国は8位でAA-ですから現在崩壊が予想される韓国よりも低いのですからハイパーインフレが何時起きても不思議ではありません。

こうした状況で預金をしても紙屑になりますから、政府の逆手を取り借金をして不動産などに変えてしまう方法で政府によるハイパーインフレからの影響を回避させ、逆に利益が得られる可能性があります。

現在政府は金融緩和で本当はみなさんにお金を借りて投資をしてくれればインフレ目標2パーセントを達成できるのですが、これが起こらない背景にはお金を借りてくれる人が少ない、更に銀行が多額のお金を貸せる相手がいないからです。

この状況を逆手に取り、お金を借りて不動産や将来性のある株に投資出来れば、万一ハイパーインフレになっても現物資産は残りますし、家賃はインフレと連動して上がりますので余り影響を受けません。

しかし、巨額のお金を借りるにはやはり銀行からの信用が無ければ無理ですが、政府系の金融機関である政策金融公庫では事業創業融資や新製品開発資金などを貸し出しています。

また、勤労者向けには下記の様なものがあります。

住宅金融支援機構では地方公共団体の墨田区などによる補助金交付と財政的支援とセットで「フラット35」の当初5年間の金利が優遇されるものがあります。

この制度の本来の目的は危険な老朽家屋の建て替えを促進し安全な地域にしょうとするものですが、これを逆手に取って使いますと万一のハイパーインフレでも家と言う財産がインフレに伴い価値が上がり賃料の高騰にも影響されません。

私の経験では35年もの長期のローンを組んでしまいますと、会社の倒産などで失業したり、転職で所得が減る事や、現在の年齢から35年後にいくつになっているか逆算しますと30歳までに買っても支払いが終わるのが65歳になります。

これなら返済は可能ですが、75歳で返済が終わる様な設定では定年の65歳を過ぎての収入で返済できる可能性は勤労者の場合は特殊な資格や技能が無ければ無理かも知れません。

最も有利だと思うのが20年程度返済が終わる返済シュミレーションを作ることが重要で、例えばフラット35を利用していて、20年後には繰り上げ返済出来る様に返済資金を別に積み立てておくと良いかも知れません。

返済が終われば返済が終わった建物を担保に、新たに賃貸で貸し出せる物件を購入し、その家賃で返済する仕組みを作りますと投資で安定した収入が稼げます。

但し、不動産は都心部の一等地程値上がりが予想され、逆に郊外に行きますと下落リスクがあります。

希少性の高い土地程、買いのタイミングさえ間違わなければ価値が保たれます。

しかし、不動産はやはり専門家でないと適正な価値は分かりませんし、専門家でも難しいので信頼できる友人などの専門家の協力が必要です。

現在の日本の政治は既に絶望的で日本経済が益々弱体化するする方向に向けられており、小選挙区制が改善されない限り選挙で選びたい人が居ない状況が続き、結果的に自民党の一強体制は続きます。

しかも、野党も帰化した方が外国からのジャパンハンドラーが多く、国を弱体化させる一方です。

最近の選挙などを見ますと、この事に我々国民が気が付きませんと格差社会から階級社会に進んでしまう事はもはや避けられそうもありません。

そうならない為には一般の人と同じ動きをしては抜け出さなくなりますから、逆の動きをする必要があります。

更に、現在の世の中の仕組みや構造を理解した上で適切な行動を取りませんと格差社会に埋もれてしまいます。

貧困になる者は自分の事を考えるだけで勢一杯で、広く社会全体を見る事が出来ませんし、徳を積む事が無いまま蟻地獄に嵌ってしまうものです。

人生は必ず徳を積んだものが人から信頼され、その信頼が更に大きな徳を生みますので、恩を受けた人に感謝の気持を忘れない、恩を受けたならまた別の人に恩を伝えて行く事で結果的に豊かな人生に向かうものです。

逆に利権にぶら下がり群がる人は一時は良いかも知れませんが、その末路は言うまでも無い事は歴史が教えています。

例えばロッキード事件で黒幕と言われた小佐野賢治社主は一時2兆円と言わる個人資産を持っていましたが、それを相続した一族はどうなったかネットなどで調べると分かりますが崩壊と衰退が末路でした。

新シリーズ！貧富の格差と階級社会はこうして作られる第6話 政府が国民の富を搾取

今日は貧富の格差と階級社会はこうして作られる第6話をお送り致します、このシリーズをご覧いただいた方から大変面白いと評価をいただきありがとうございます。

私の専門の国際金融と言う立場から現在の日本政府・自民党など政党政治が如何に国民を騙して来たかを皆さんに知っていただきたいと願います。

これまで我々国民は政府からの搾取の歴史である事を自覚し、政府の思惑を見抜きその裏を掻いてしまえばこれから始まる階級社会で優位に立てる筈です。

上のグラフはか2016年に米金融情報通信社Bloombergが作成したもので金価格における主要国の通貨価値の変化を1900年から2010年までをグラフにしたもので日本の通貨円は赤紫色の線で描かれています。

これをご覧になりますと我が国の通貨が金価格と比較しますと1950年からずっと価値はほぼ0である事が分かると思います。

しかし、このグラフだけではわからないところがありますので下記の別のグラフを見つけました。

このグラフはBloombergの資料を基にグローバル金融機関であるピクテ投信投資顧問が日本銀行の資料などを基に作成しなおしたものもです。

このグラフの方が分かり易く性格なのでこれで説明しますと、日本円1万円の本当の価値をここから計算出来ます。

10月11日現在の金1グラム当たりの価格は5,643円ですから（5,643÷100）×5.21＝294円しか無い事が分かります。

何故こらだけ日本の通貨円の価値が下がっているのでしょうか。

そこで下のグラフをご覧ください。

これは日本の通貨の供給量を示すマネタリーベースの推移をグラフにしたものですが2013年のアベノミクス以降急激に日本の円通貨の供給量は増え続け相対的に通貨の価値は下がっている筈です。

通貨の価値が下がればインフレになる筈ですがインフレにならないのは、本来、国民に還元されるべきお金が搾取されているからです。

小泉純一郎政権で郵政民営化が行われ、これまでJP郵便局が国債を買っていましたが、JPが一般の銀行と同じにされ国債が買えなくなり、その国債は今では日銀が買う様になりました。

つまり大量の国債を発行し借金をしても日銀が買い取る為に政府内部の勘定科目が変わるだけで、実際の現金は流通しませんから物価が上がる筈は無いのです。

結論から言うと日銀が買い取る事で物価に影響を与えず相対的に日本の通貨円の相対的に価値は下がり続けていますが、実際に出回るお金が増えない為にデフレのままで、物価や勤労者の給与が増えない為に見えて来ないだけです。

このグラフは2019年現在の金融機関等が国債を買い取っている割合ですが、日本銀行が46.5パーセントと既に半分近く買ってしまっている事を示しています。

時間の問題で日銀が買い取れなくなりますとインフレに向かう可能性があります。

こうした背景から、皆さんの現金や預金などの金融資産が知らない間に政府の借金で薄められ、実質的には見えない形で搾取されているです。

このカラクリを知る方と知らない方の格差は開く一方で、一生懸命預金しても搾取される割合が多いので時間の問題で貧困に陥ります。

分かり易く言い換えますと現金でお金を貯めている間に政府が借金しまくる為に相対的に通貨の価値が下がってしまい物や不動産の価格の方が上がってしまうのです。

これを乗り切る方法は第7話で解説致します。

新シリーズ！貧富の格差と階級社会はこうして作られる第5話 地頭の良い人が優位に

新シリーズ！貧富の格差と階級社会はこうして作られる第5話は地頭の良い人が優位に立ってしまう事を取上げてみましょう。

先ず地頭（じあたま）考察力や判断力などに優れ、自ら考え抜く能力を持っている人で、難関の名門校を出ても大企業等で出世出来ない人やその激しい競争社会で精神的に参ってしまう方を見て来ました。

激しい競争社会では難関の名門校を出た事は就職試験では有利になるかも知れませんが、常に結果を求められますので地頭と精神力、体力がある方が結果を出し易くなり、所謂体育会系と呼ばれる人達の牙城となる傾向があります。

若い頃機械の設計会社を経営していた事がありますが、例えば上の写真の様な自動機を設計させる為に技術系の大学を卒業された方を採用しても直ぐに設計出来てしまう方と、いくら指導し時間を与えても無理な方がいる事を知りました。

この差は何処から出るのか、大学は出て居なくても簡単にやってしまう方もいて私の結論は地頭の良い方がいてこうした方が結果を出し易いし、将来独立して成功する可能性が高い事が分かりました。

機械の設計では、必ず機械の取り扱い説明書を作りますが、これも相手に分かり易く作らなければ意味がありませんし、相手が理解出来なければ現場に呼び出され説明しなければならず時間のロスになります。

最近、電気製品などの取り扱い説明書を見ますと分かり難いものが多いのは、書いた本人が製品について理解していないか、どんな方が使うの把握できていない可能性があります。

地頭が良い人を見分けるには、どのような事柄においても理解力が高いという特徴があり、言葉や文章の読解力に優れているため、人に説明をするのが上手ですからこれを見抜けば優秀な人材を確保できます。

国際金融の世界ではディスプレー上に流れて来るニュース等に反応して相場が大きく動く事がありますが、こうしたニュースもその本質を見抜き他人の意見や噂話に流されず的確な判断が求められます。

この世界では、物事を表面だけで判断せず、必ず自分の頭と目で確かめてから判断し物事の本質を見抜くことが本能的に出来る所謂地頭が良い方が結果を出せます。

また、こうした人ほど新しい情報が入ってくると、すぐに内容を正確に理解でき、次にどのような変化やメリットが生じるかを推測し次の行動に動けるものです。

現在の様にほとんどの方が大学に行く時代では、採用する側が優れていればこの地頭の良さを見抜こうとする筈です。

これからの時代は格差社会が更に進むと見られますので貧富の差は最終的には地頭の良さが決め手になる可能性があります。

詰め込み教育で知識ばかりあっても、その知識が邪魔をしてスピード感や対応力が無ければ意味がありません。

逆に地頭が悪い人は、何故か話が長くポイントを突いた簡潔な話が出来ません。

こんな方を企業が採用してしまうと会議など全ての時間が長引き、働き方改革で限られた労働時間で内で結果をだせませんと企業が赤字経営に陥りますので、こんな社員はどんどん切られてしまいます。

これから進む超格差社会では地頭社会になると見られ、地頭の良い人は地頭の良い人を求めますので格差が開く事はグローバル化が進むほど大きくなってしまいます。

地頭の鍛える方法もあるそうですが、才能に関わるものですから努力でカバーできるのかどうかはわかりません。

長い人生では、地頭の良い人は更に上に行ってしまうので、単なる努力ではスピードから追いつけない可能性がありますが、努力しない人よりも上になる事は確かです。

最も有効な方法は地頭の良い人の部下やお友達になる事で出来るだけ真似られる事は真似、思考パターンなどを観察してそれをいただいてしまう方法が現実的かも知れません。

最悪なのが地頭の良い人がいないか、少ない組織や群れの中に居る事で、入り込むと抜けられなくなり気付いた時には定年でリタイヤさせられ、働こうにも年齢制限で仕事も無く細々と年金状態になってしまいます。