自民党が崩壊しないと日本は滅びる！アメリカの軍産複合体は日本を潰そうとしている！

本日の当ブログ自民党が日本を滅ぼす第336話は、「自民党が崩壊しないと日本は滅びる！アメリカの軍産複合体は日本を潰そうとしている！」をお送り致します。（地図出典：List of United States military bases）

地図上の青色で塗られた部分は、米軍が駐留する国を色分けしたものです。

これをみますと、米軍の駐留を正当化する為には、近隣の共産国や独裁国家との対立を意図的に作る為にアメリカは、国境や領土問題など意図的作る為に「曖昧戦略」て意図的にどちら付かずの対応を取り対立を煽ります。

この背景には、アメリカの人口の約10％が軍事産業に携われる人達が居て、この人達を養う為には常に世界の何処かで戦争を作り出す必要が生じる為です。

岸田総理が防衛費倍増を掲げた背後には、この軍産複合体所謂ネオコンを言われる武器商人が岸田政権内部にまで浸透し、岸田政権を陰で操っている事が伺われます。

武器を買わされても、現在の日本の生産力、技術力、製造業は既に壊滅的な状況で、自衛隊が使う部品すら日本国内で調達できなくなっているのです。

もし、戦争が勃発すれば、被弾し破壊された航空機や艦船を修理する事も出来ず、弾薬も国内で充分に製造出来るとは言えない状況です。

本格的な戦争になれば、自衛隊の持つ砲弾やミサイルは3日で無くなると言われており、これをアメリカが補給してくれるとは限らない事は、現在のウクライナを見れば分かります。

つまり、核兵器を大量に持つ国を相手と直接戦争になる事は、アメリカは絶対にしない事を意味します。

岸田内閣がアメリカのネオコンの言いなりなら、ウクライナで起きた事と同じ事が日本でも起こる可能性がある事は、ウクライナ戦争はネオコンが仕掛けた事からも分かります。

それなのに、岸田総理は「台湾有事は日本の有事」と世界に公言し、日本は戦争する国である事を世界に公言してしまった事になります。

こんな発言を国会の審議も経ず軽々と言ってしまう岸田政権は、自民党・公明党そしてそれに下駄をはかせていた事が統一教会と創価学会と言うフランスではカルト教団に指定され、背後に外国が諜報活動をしている事を匂わせます。

これでは、自民党が崩壊しないと日本は滅びると感じている方は多くいらっしゃるのではないでしょうか。