恐ろしい情報統制社会の到来！Facebook、Twitter、GoogleなどのSNS各社事実上検閲！

アメリカの大統領選挙を受け、Facebook、Twitter、GoogleなどのSNS各社が同規定を利用して保守的な発言を抑圧・制限して「事実上の検閲」を行ってきたことに対する強い敵意・不信が世界的に問題視されています。

現実問題として、私の友人の報道関係者も首をかしげる程、情報が統制され過ぎていて情報が入って来ない、今、アメリカで何が起きているのか、断片的な未確認の情報ばかりで本当の所分からない状態です。

アメリカのトランプ大統領の13日に行われた演説も主流メディアは一切報じておらず、私が確認しただけでは、これを報じたのは、Newsmav　TV　Live　Steamだけでした。

アメリカのテレビ番組は、ネット回線を使い常時私の所で見られる状態ですが、本当に知りたい情報は掴めません。

アメリカに国際電話を入れて状況を聞いてみても、現地ですら情報が入らないそうです。

また、保守系メデイァはYoutube動画を配信停止にされたり削除されているそうで、NS各社が規定を利用して保守的な発言を抑圧・制限しているそうです。

トランプ大統領は、大手IT企業のソーシャルメディア（SNS)に与えられている免責を廃止する案(米通信品位法第230条の廃止)を組み込むよう求めています。

トランプ大統領が廃止を求める米通信品位法「第230条」は、大手IT企業が利用者の投稿内容について免責されると同時に「善意」に基づく過激な内容を制限する権利を与えている為にこれが乱用され「事実上の検閲」を行ってきたのです。

いずれにしても自由な国アメリカが失われる危機を迎えた事は確かで、ディープステートと呼ばれる国際人雄資本家と、チャイナ共産党、ロシア共産党などの謀略活動が大統領選挙を乗っ取る形で起きてい様です。

兎に角主流メディアは事実を報道しなくなり、国民を愚民化させる娯楽番組やスポーツ番組、事実を捻じ曲げた偏向報道ばかりで、ネットの検索も偏った削除や誘導が見られ、アメリカの国民は大混乱しています。

この状況は我が国にも、世界全体が不味い方向に動いており、このままでは民主主義や事由が奪われ、情報統制、監視社会の共産党全体主義で支配される可能性があります。

そうなると、世界が現在のチャイナの様になり、多くの人々が監視され、搾取を受け、暴力的な支配と殺戮を見る事になるかも知れません。

唯一希望が見えるのは、ポンペオ氏は9日、台湾当局者との交流においてアメリカが中国政府を「なだめる」ために数十年前から実施してきた「自主規制」を撤廃すると表明した事です。

しかし、米国務省は12日、間近に迫った政権移行を理由に挙げ、13日から15日に台湾の訪問を予定していたケリー・クラフト国連大使の台湾訪問予定を中止したと発表しました。

こうした状況からアメリカが如何に混乱しているか分かりますし、政権移行後は更に激しい混乱が予想されます。

その最大の理由は、チャイナ共産党は、アメリカに対し「危険な行動を取っている」と警告した事を受けて、予定を引っ込めてしまった事で、アメリカの弱気を感じ取り、今後、強気でアメリカを恫喝する事が予想されます。

我が国も既にアメリカが守って下さると言う幻想は捨て、自国を防衛する国に変わらなければ、諜報活動で内部から崩壊させられてしまう可能性が高く、既に親中政治家が政治の中枢を支配している事を考えますと手遅れかも知れません。

いずれにせよ、国民が危機感を感じなければ無防備なまま侵略を受け、殺戮を受ける事は他言を要しないと思います。

ノーベル生理学・医学賞受賞が語る中共ウイルスの真実！エイズウイルス利用生物兵器

ご覧のものは、世界で最も権威のあるノーベル賞受賞者の送られる受賞証書で、2015年ノーベル生理学・医学賞を受賞された大村智博士のものです。

このノーベル生理学・医学賞者の大村智博士と、エイズウイルスの発見者で2008年ノーベル生理学・医学賞を受賞されたフランスのパスツール研究所のLuc Antoine Montagnier（リュック・モンタニエ教授）が中共ウイルスの遺伝子配列を調査しました。

その結果、大村智博士は｢中共ウイルス（新型コロナウイルス）は人工的につくられたのではないかと思われるフシがいっぱいある」述べています。

リュック・モンタニエ教授は、「遺伝子配列の4ヵ所がエイズウイルスと同じというのはどう考えても不自然だ」と述べ、更に、チャイナ共産党が生物化学兵器として意図的に創り出しばらまいた可能性を指摘しています。

しかし、その発生源である武漢ウイルス研究所は、その後、チャイナ共産党軍が入り、爆破してしまい証拠が隠滅されているので、それを証明する事は困難なった事を指摘していますし、今年1月初旬にWHO調査団の入国を中共は拒否し入れませんでした。

チャイナ共産党軍が入り、武漢ウイルス研究所（P4)を軍隊が陸と空から2020年2月24日夕に爆破した証拠写真（元は携帯動画）です。

中共ウイルスがチャイナ共産党の生物兵器として作られ、その厄介な事は、遺伝子配列の4ヵ所がエイズウイルスと同じである為に、突然変異によって逃げようとするHIVとそれを追いかける免疫の攻防があり、この特徴がワクチンを作る事を困難にしています。

また、一度感染し免疫が出来ても中共ウイルスが変異してしまう為に、人の免疫もワクチンによる免疫もこの変異に追いつて行けませんので、その収束ににはかなり時間がかかると指摘しています。

その指摘では、5年から10年かかるのが普通なのです。

また、合成されたものがエイズウイルスと言う点も危険で、HIVはある種の白血球を破壊し、感染症やがんに対する体の防御機能を低下させますし、感染して10年以上経っても発病しない人もたくさんいます。

こうした人為的に合成された自然界では存在しないウイルスですから、潜伏期間の長さが感染を拡大させ、変異の速さが人類にとって最悪の結果をもたらす恐れがあります。

チャイナ共産党は、世界中の人々の遺伝子情報を集めていますので、ご注意下さい。

特定の人種や遺伝子配列の似た民族が絶滅する様に仕組まれたウイルスが作られている恐れがあります。

それは、発生源のチャイナでの死者数は、約14億人中4千793人程度ですが、アメリカでは、約２億人中37万６千283人が死亡しています。

ちなみに我が国は、人口約2億２千万人中３千946人で何れも2021年1月11日現在の数字です。

つまり、日本の人口の10倍を超える人口を持つチャイナと日本の死者数が対して変わらないのでは何故でしょうか。

また、世界最大の死者数を出しているアメリカでは、チャイナの100倍近い死亡率を自然界の法則で説明する事は不可能です。

こうした現実を世界の多くの人が知らされていないだけで、マスコミの大部分これを報じていませんし、主流メディアは全く報じていません。

今、全世界の人々がチャイナ共産党にNOを突き付けませんと、第二波、第三波、更に大きな事件が起きて大変な事になる事が予想されます。

昨日の海外の報道では、ハーバート大学からガン細胞をチャイナイーズ研究者が盗み出し逮捕された事が報じられましたが、既に、中共の手で癌の検体が持ち出されている事が捜査の結果明らかにされました。

こうした事が、のちに白血球を破壊し、癌細胞が活性化するウイルスが生物兵器として作られる可能性がある事は他言を有しないと思います。

今回の中共ウイルスでは、全世界の多くの人々の命と健康、幸せな生活、富と皆さんの所得が奪われました。

この代償をチャイナ共産党に支払わせなければならないのではないでしょうか。

日本が戦場？アメリカとチャイナとの戦争は軍事ベースに！諜報戦とサイバー戦争！

ご覧の写真は、アメリカの軍事専門誌ミリタリー・タイムズのトップ掲げられた写真ですが、水陸両用車である事にご注目下さい。

速報ですが、ポンぺオ国務長官は、これまでチャイナ共産党への配慮から自主規制していた台湾との接触規制を撤廃しました。

また、アメリカのチェリー・クラット国連大使が来週水曜から金曜までの3日間に渡り台湾を訪問します。

こうした動きは、アメリカが本気で激怒し、チャイナ共産党を潰す為のミッションが発動された可能性があり、既に高性能な半導体はチャイナはもう手に入れる事が出来なくなりました。

これに伴い、チャイナ製の電気製品は製造が出来なくなり、注文しても入って来なくなるか、粗悪な製品を送り届けられる可能性が高くなりそうです。

さて、同記事では、台湾に対する長年のチャイナの脅威から、中共を非常に苛立たせている南シナ海と東シナ海での米国の航行の自由作戦で、この地域全体の摩擦は今後エスカレートすると述べています。

チャイナ共産党を煽り、摩擦の機会を増やす事で偶発的な戦闘を切っ掛けに本格的戦闘に入る事が、過去の米軍の歴史的戦略からある程度推測できます。

また、チャイナ共産党は、尖閣諸島にいる海警を軍に引き上げ、攻撃も出来る様に法改正したと報じられていますが、我が国の海上保安庁の艦船や漁船を攻撃すれば、それを理由に戦闘が始まる可能性が高まりました。

問題は、我が国の菅総理が適切な行動を取れるかが問われ、適切な行動が出来ないと現場の艦船や漁船は攻撃を受け沈没し乗員は犠牲にされていまいます。

冒頭に水陸両用車が掲げられている背景には、チャイナ共産党による領土拡大の動きが尖閣諸島を始め沖縄本島まで拡大する動きが出ている為に、島嶼奪還作戦に主眼を置いている事を意味しています。

我が国の自衛隊も島嶼奪還作戦は、周到な訓練と戦略を持っていますので、中共が武力侵略すればその部隊は身を隠す陣地を作る前に反撃されますので、自殺行為と同様の結果になる事が予想されます。

チャイナ共産党の動きは非常に攻撃的である事から、アメリカ国防総省はこれまでの認識と方針を変えているそうです。

2018年の国防戦略は、太平洋での戦闘を阻止するために軍隊と武器を強化するだけでなく、この地域の同盟国のネットワークを拡大することも目的としながら着実に構築されつっあります。

現在韓国と日本に集中している米軍をさらに南と西に広める様で、既にチャイナにすり寄る韓国の米軍基地は撤退し、南と西の国に拠点を移す動きを始めている様です。

これらの国々が起こりうる紛争において、中国ではなく米国の側に立つことを確実にするためと理由を述べています。

軍事専門家は、戦闘が始まれば生命と財宝に莫大な負担がかかる為、差し迫った戦闘は起こりそうにない、更に、両側の核兵器は確かに指導者をより慎重にする筈たと述べています。

しかし、次の10年以内に、チャイナ共産党は世界最大の軍事力を目指しており、それが実現してしまうと緊張関係のバランスが崩れ、戦闘が勃発する危機に陥る可能性があると指摘しています。

アメリカ空軍の新参謀長であるチャールズ・ブラウン将軍は、次の戦争、つまり中国やロシアのような仲間の敵との戦争が始まる可能性が高く、戦闘消耗率とリスクは湾岸戦争以来、私たちが慣れ親しんできた争われていない環境から、第二次世界大戦の時代に似た本格的な戦争に発展する可能性が高いと述べています。

将軍は、「米軍がこの新しい現実に適応しなければ、米国はそのような戦争に負ける危険性がある」と語っています。

また、インド太平洋の民間防衛政策スペシャリストで海軍予備役のブレイク・ハージンガー氏は「南シナ海で戦争を始めるとは思わないが、誤算のリスクがあり、局地的な敵対行為を引き起こす可能性があると思う」と述べた。

もしも「[南シナ海]で有事が発生した場合、両国は迅速に行動し、エスカレーションを解除しようとすると思う」とも述べています。

真の軍事的対立は常に迫っており、多くの専門家の指摘は、チャイナを弱体化させるために戦略的な目標を、政治的および経済的戦争を行い弱体化させる事を望んでいる様です。

分かり易く言い換えますと、チャイナをこれ以上儲けさせない為に、チャイナ製品を買わない、利用しない、投資しない、技術を渡さない、盗ませない事が重要で、政治的には諜報活動を見抜き阻止する事が必要です。

現実にはハニートラップは、我が国でも衆議院議員秋元司逮捕に見られる、賄賂や女性スパイが忍び寄ってきたり、既に、手先になってしまった自民党の幹事長やその流れをくむ人々の行動は常に監視されている事が予想されます。

つまり、公安などが動いていると見られますが、スパイ天国と言われる我が国ですから、世界の諜報機関が動き回っていますので、権力の集まる所には必ず居るはずです。

しかも、孫子の兵法では1世代約30年以上前から権力の中枢に近づきそうな人は、バレない様に長い時間を掛けて狙いを付けられていますので、あなたの学友の中にも既に入り込んでいても不思議ではありません。

最も狙われるのは大政党所属の若手議員である事は、秋元司衆議員議員を思い出していただければ分かると思います。

その手口は、選挙で応援したいとか、陳情と称して近づいて来たり、勉強会や講演などの誘いがあったりします。

また、こうした大政党は無防備で、若手の研修などでこうした事を教えていない様です。

私は、過去の職業柄この為の専門的な教育を受けているので、会った瞬間に直感的にピント来ます。

また、相手も見抜かれている事を即座に感じ取りますので、二度と近づいて来ません。

私達の自由と民主主義を守る為には、我々がチャイナ製品を買わない、技術や財産を与えない、諜報活動を見抜き公安等に通報すること、利用しない事が皆さんと家族を戦争に巻き込む前に、中共を弱体化させ覇権への野望を捨てさせましょう。

既に始まっている言論がコントロールされる社会！歴史も本も書き換えられつつある！

写真は私がフランスの図書館を訪問した時のものですが、貴重な蔵書が大切に保存されている状況を写したもので、こうした貴重な財産が、左翼社会主義全体主義を推進しようと企む勢力に侵略され書き換えられたり焚書されようとしています。

こうした貴重な蔵書も焚書されていつの間にか無くなってしまうという、人類の愚かな愚行が始まり人類が絶滅へと突き進むのを予感するのは私だけでしょうか。

この目的は、歴史そのもを書き換えてしまおうとしていますし、言論をも統制する方向に進んでおり、既にマスメディア偏向報道しかしなくなって来てしまいました。

Twitter社は、トランプ米大統領のアカウントを永久停止すると公言を始め、一方的な情報しか流さない方向に進みかつては自由な国アメリカも、既にSNSでは、左翼社会主義全体主義を体制が始まっています。

私がこれまで皆さんからTwitterへの登録を進められても、私個人は参加しておらず、ミラーサイト経由で発信のみをしていますが、それはこうした背景を感じ取っているからです。

Twitterに加わる事は、その人間関係が外部から読み取られますし、そのやり取りをAIが監視していますのでどう使われるかが不安だからです。

遂にその正体を現したのではないでしょうか。

裏を返せばTwitterに依存するする政治家は勉強不足ではないでしょうか。

また、こうしたブログのAIが内容を監視し、使われている単語次第では、サーチから落とされる危険性すら出ていますし、同時に規制を加えないシステムを作りますと、そこへの参加者が攻撃対象になる危険性も考えられます。

我が国の政治も完全に左翼社会主義全体主義の標的になっていますから、アメリカで起きている事は我が国でも起こる事が予想されますが、アメリカ程外国人が多く入り込んでいませんのでまだ救われています。

しかし、自民党を中心に名目上の外国人実習生名目で低賃金労働者を受け入れていますし、実態は移民となりつっあり、地方都市へ流れ込んでいますので、アメリカと同じ事が今後起こる事が予想されます。

現在の中共ウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言もその具体的な根拠が示されないまま出され、既に多くの飲食店が絶望的な打撃を受けています。

墨田区議会でも、2名の感染者が昨年12月に確認されましたが、もう議会に出て来ているそうです。

これを見ても、比較的風邪と同様の事が分かり、飲食店の営業を制限する必要も根拠となる統計データーも無く出され、それに対する保証も明確に示されていません。

こうした事も左翼社会主義全体主義の企てた諜報戦で、こうした事を長期化させる事で日本を経済的に貧困化させ国民を分断させようとしているのかも知れません。

何よりも大切な事は、過去の歴史からこうした事態にはどの様に対応すべきかの知恵を先人から学ぶべきで、書物を読み高い知識と見識を持つことが重要ではないでしょうか。

アメリカの崩壊が迫っている！米株価の異常な高値は維持出来るのか？経済が崩壊？

ご覧のチャートは、アメリカのナスダック総合指数（NASDAQ COMPOSITE INDEX）を47年間の動きをチャートで描いたものです。

冷静に考えていただけらば、値上がりが急激過ぎてまるでバベルの塔の様に私には見えます。

アメリカの不正な選挙が通ってしまい、マスコミは偏向報道しかしなくなっており、アメリカの民主主義崩壊が迫っている上に、ご覧の様に株価が吊り上げられ、今度はアメリカの資本主義が崩壊する可能性が考えられます。

つまり、アメリカの体制が変わってしまい、これまで通用して来た価値観が崩壊してしまい、報道統制や検索での閲覧制限に見られる統制国家に変わる危険性があり、資本主義の自由な取引環境が失われて来ている様です。

これでは、株の取り引きなど自由な多くの人々の思惑で動いて来た株価が、ある種の統制を受けてしまう事も考えられ、資本主義の長所が無くなる事を皆が知れば、株価は大崩壊するかも知れません。

夜空に輝く星が消滅する前には、膨張を始め大きくなり、遂に大爆発して消滅してしまい、宇宙を舞う塵になる事が物事の末路の法則かも知れません。

現在のアメリカの株高を演出しているのはワシントンDCやニューヨークの一部の人々と、プロパガンダを流す人々がこの恩恵を受けていると言われ、この反対に日々真面目に働く人々は搾取され続けているのが現実です。

選挙の不正でアメリカの民主主義と政治を崩壊させる事に成功した様ですから、今度は、強いアメリカを支え発展させて来た資本主義を崩壊させる動きが出て来る事が予想され、それは株価の大暴落から始まりそうです。

大暴落の次には、治安の悪化を理由に警察が強化され警察国家になり、国民への情報が統制され情報統制国家へと進み、膨大な個人情報が集められ、個人を監視する監視国家へと変わって行く事が予想されます。

私達は、多民族国家で自由な国アメリカの崩壊と言う、人生最大のショーを見る事になるかも知れません。

同じ事が、私たちの身に降りかかって来る事は他言を要しないと思います。

マスコミを信じない、自ら正しい情報源を見つけ出す努力と、選挙の不正を見逃さない態度こそ自由で平和な世の中を守れるのは、良識のある人々の一人一人の不正に対する厳しい目に、かかっているのかも知れません。

そして、紀元前500年ごろの中国春秋時代の軍事思想家孫武の兵法書が、物事の本質を突いた諜報、謀略戦の恐ろしさに初めて気が付くでしょう。

謀略はあなたの身近の所から少しづつ忍び寄り、クサビを打って行きます。

墨田区の横網町公園の朝鮮人慰霊碑に嘘の五千余名が殺されたとする碑が存在する事も、ここまで東京都や墨田区に謀略戦や諜報戦が忍び寄って来ている事を示唆しています。

この問題も区議会の本会議で山本区長に質問しましたが、物事の本質が全く見えていないのか、謀略が進んでいるのか分かりませんが、区として何もしないという答弁でした。

こうした安易な対応が、後世の人々を苦しめる結果になるのではないでしょうか。

こうした嘘を大目に見ていると、私達の子どもや子孫の時代に我々日本人が汚名を着せられ大変な目に遭わされる事を、中国春秋時代の兵法家の孫子は兵法書の中で述べています。

自由な国アメリカが消滅して行く！不正な選挙がまかり通る全体主義統制国家へ！

アメリカの大統領選挙の結果、選挙の不正がまかり通り、自由なアメリカがどうやら消滅してしまう可能性が高まって来ました。

写真は選挙の不正を正す様に求めてアメリかの国会議事堂に向かう人たちの姿です。

今回の選挙不正は、チャイナ共産党の謀略で不正選挙が仕掛けられ、主要メディアは買収され真実を報道しなくなり、大衆は謀略報道で洗脳されたり愚民化され真実を知る事も出来ない様に誘導されてしまいました。

思い出していただきたいのが、我が国での政権交代があり、自民党が余りにも酷く政権交代して当時の民主党に政権交代したら、東日本大震災で原発がメルトダウンしているのに、そらすら隠され大変な事が起きました。

生活が楽になる処か失業者は増え、チャイナや韓国で反日運動が高まり、普天間基地問題でアメリカを怒らせ、尖閣など国土の防衛も危うい状態でした。

これからアメリカが同様の経験する事になる可能性が高く、世界の警察と言われた軍事大国アメリカがチャイナ共産党に乗っ取られてしまえば、世界はチャイナ共産党の一党独裁体制になってしまいます。

その前に、アメリカの株式市場は大暴落する恐れがあります。

それは、チャイナ共産党は個人で資産を所有したり土地を所有出来ませんから、株を持つこと自体が無意味になり、全ての財産はチャイナ共産党が没収してしまうからです。

今後金価格が上昇しそうなのは、金は隠し持つことが出来る為に、金融資産を売って金に変える動きが本格化する事が予想されます。

アメリカは国力が低下し治安の悪化は避けられそうもありません。

場合によっては内乱になる可能性もあります。

最も恐ろしいのが、世界最大の核保有国が内乱になり、しかもチャイナ共産党が乗っ取ってしまいますと、今度はチベットやウイグルで行われている民族浄化作戦に核兵器が使われる可能性が否定できません。

多くの人々は、働いても自分の財産を持てませんから、働かなくなりますので、食糧危機が起こり飢え死にする人が出るか、共産党による人口の間引きが行われる可能性もあります。

最も恐ろしいのが、超監視社会で、言論も行動、学習人間関係、通話やメールのやり取りなど全ての行動が監視され、誘導され、それでも意に沿わない者は消されるかも知れません。

やはり、アメリカはチャイナ共産党の謀略に気付くのが遅すぎたのかも知れません。

また、政治家がチャイナ共産党に洗脳されており、国民を守れなくなっている様です。

正義が通用しない国で生きて行くことは地獄ですし、国民全てが互いに監視し合い、親でも密告して死刑にしてしまう最悪の人間関係が作られるのが恐怖政治です。

これは我が国ににも大変大きな影響が出る事は避けられそうもありません。

これ以外にも、世界的に治安が悪化し、特に海上を航行する貨物船等が拿捕されたり海賊行為が横行する危険性があります。

同時に、テロ事件も発生し易くなることが予想されます。

中共WHO調査団入国拒否の本当の理由！発生防止には中共ウイルスの起源を知る必要！

報道によると世界保健機関（WHO）のテドロス事務局長は5日記者会見で、新型コロナウイルスの起源を調べるため中国に派遣した調査団が入国できないでいると明らかにしています。

WHOは、新型コロナウイルスの起源とヒトへの感染経路を調べるため、2020年7月に先遣隊を中国に送っています。

しかし、その後世界の専門家による本格的な調査団を改めて派遣する意向を示していたが、数カ月経っても実現していません。

WHOが中共に配慮するあまり調査が停滞しているとして、欧米諸国では懸念が高まりを受けて年初の派遣となったのですが、中共側の受け入れ手続きが完了していないと、同日判明した様です。

すでに出発した2人のうち、1人は引き返して帰国中、もう1人は乗り継ぎ地で待機しているそうで、他の参加者は出発を見合わせた様です。

WHO加盟国は昨年5月の年次総会で、中国への調査団派遣を決定しており、チャイナ政府も協力する姿勢だったと言われますが、これ程調査団の受け入れを長引かせる背景には、証拠の隠滅を図っている事が推測されます。

つまり、中共ウイルスの感染拡大は、意図的に作られた生物兵器であった可能性が高い事を示唆するものです。

新型コロナウイルスの起源を調べられると、人為的に合成されたウイルスである事が分かってしまうから時間稼ぎをした上で証拠となる初期のウイルスは処分してしまい無いと言い出すのではないでしょうか。

当初の中共ウイルスの致死率の高さは、生物学的に見て取りついた感染者死亡してしまうとウイルスも死んでしまいますので、自然界ではこれ程の致死率はあり得ない筈です。

その後の変異では、弱毒化する方向と感染を拡大する方向に進んでのは、同じ理由からです。

仮に、チャイナ共産党がウイルスの合成に関与していなければ、コロナウイルスの起源とヒトへの感染経路を調べそれを明らかにする事は、将来のウイルス発生を防ぐ事に繋がりますし、疑惑を払拭する為に積極的に協力するはずです。

しかし、これをさせない事は、中共ウイルスは生物兵器として人工的に合成され作られた可能性が高い事を物語るものではないでしょうか。

いずれにしても、中共ウイルスの起源を知る為には、初期に感染した人の検体が冷凍などの形で保存されているものを探し出し、初期のウイルスの原型やDNAを調べる事になる事が予想されます。

アメリカ大統領選挙報道に見るNHKの誘導報道の現実を！なぜ日本を滅ぼしたいのか？

NHKが2021年1月4日13時10分にNHK　NEWS　WEB上に掲載した記事ですが、全米で今回の大統領選挙の不正が問題視され、バイデンの息子とチャイナ共産党の関係が指摘され、ドミニオン投票機が外部から操作され不正なプログラムで集計されていた事が明らかにされている状況でこの印象操作報道をしているのがNHKです。

もしも、バイデンが勝てば我が国は大変危険な状況に陥る事は目に見えていますが、実際には確定していないアメリカの大統領選挙の結論を、我が国が不利になる事は明確なのにこの様な誘導報道をするのでしょうか。

歴史上最も最悪な不正選挙が行われ、不正の結果が民意だとされてしまうと、民主主義の終焉を迎えてしまい、その次に来るのが、チャイナ共産党の独裁による私有財産の没収、監視、恐怖、投獄、強制労働、殺戮の恐ろしい一党独裁体制になってしまいます。

NHKは既に完全にチャイナ共産党の支配下になっている事が分かりますし、これが公共放送であること自体が無理ですし、国民に偏向した嘘のプロバガンダで洗脳し、愚民化させ、国民を分断させ我が国を弱体化させようとしているのではないでしょうか。

チャイナ共産党の恐ろしさは、アメリカの大統領選挙を見れば分かりる様に、民主主義の弱点や技術の弱点を見つけ出し、そこへ静かに入り込み、情報を盗み操作して諜報活動を通じて選挙を盗みコントロールしているのです。

これは同様に我が国でも行われていて、特に愛国的な活動を行う団体には諜報活動員が入り込んでいますし、また、地方自治体や政治の世界にも入り込んでいます。

アメリカのBLM（Black Lives Matter）ブラック・ライヴズ・マター運動も、多民族国家のアメリカを白人と黒人その他の人種に分断してしまう事で人種的に分裂させ弱体化させようとしていると見られます。

私の友人のオーストラリア人から聞いたのですが、同国の地方自治体の政治家や首長クラスまでにチャイナ共産党関係者入り込み問題になっている事を数年前から聞いていました。

その結果、こうした人々がオーストラリアの国益を損ない、国益を損なう事に気付いたオーストラリアの方がチャイナ共産党にNOを突き付けました。

その結果、チャイナから牛肉の輸入を禁止され、石炭の輸入も禁止されましたが、逆にチャイナ側の打撃は大きく発電に必要な石炭が入って来ない為に停電や節電を余儀なくされています。

チャイナをこれ以上強くさせる事は、私達の主義国家の危機が近づく事を意味しますので、チャイナを儲けさせてはなりません。

全世界の人々がチャイナ製品を買わない、チャイナに物を売らなければ、チャイナ共産党の世界支配計画は実現できなくなり、民主主義国家が守られる事に繋がります。

チャイナ製品は徹底的に買わない事を全ての人々がして下さったなら、我が国のモノ作りは復活しますし、皆さんの所得も向上し生活が楽になる筈です。

皆さんの所得が、チャイナ共産党に吸い取られている現実をご理解いただきたいと願います。

チャイナ製品の価格が安い背景には、独裁国家で労働者にまともな賃金も支払わず、場合によっては共産党に異議を述べた人を捕まえて、強制労働させて作られたもので、価格の競争などそもそも出来ません。

値段が安いからチャイナ製品を買うのでは無く、これを買う事が自分達の賃金を下げさせ、仕事を奪い、結果的には家も自由も国も失うかも知れません。

そもそもそんな安物は買わずに我慢すれば済む程度ものである筈です。

買っても直ぐに壊れたり、ゴミになるだけではないでしょうか。

中共ウイルスをばら撒かれ、皆さんの生活は困窮している筈です。

それでもチャイナ製品を買い、チャイナ共産党幹部の私腹を肥やす事に貢献しますか？

このまま放置しますと、確実に第三次世界大戦に向かい失うものの大きさに気付いてからでは遅すぎます。

先ずは、NHKと電通、主流メディアを消滅させる必要がありそうです。

中共ウイルス変異種に注意！大変な感染力があります！首都は緊急事態宣言へ！

シェフィールド大学の科学者（University of Sheffield scientists）達は、中共ウイルス変異種の感染力がこれまでのD614型からG614に変異し上の図の様に大量の中共ウイルス変異種を拡散させる構造に変異した事に注意を促しています。

イギリスの変異種の他に南アフリカからの変異種も発生してこれは更に感染力が強いと報告されています。

この種のウイルスはイギリスと我が国を経済的に崩壊させる危険性があると指摘されています。

変異種は、ウイルスの突起物、スパイクと呼ばれるものが、人などの細胞にくっつく力が増している事、人などの細胞に入り込むと中共ウイルスを増殖させる量桁違いに多い為に、感染者がウイルスをばら撒く可能性が高まっています。

こうした状況から、首都東京をはじめとする近県は緊急事態宣言を発令するする可能性があります。

現時点では、にほんにはこの変異種は入って来ていない様ですが、意図的に持ち込まれる可能性があるのでご注意下さい。

現在は既に第三次世界大戦が水面下で始まっている可能性があり、サイバー戦争が激化していますし、SNSや動画サイトZOOMなどのサイトは監視されている事が指摘されています。

世界の覇権をねらうチャイナ共産党と中共ウイルスの関係も世界的な調査が行われ、その全容が分かりつつある様ですが戦略的に情報は伏せられていますが、確実に世界はチャイナ包囲網を構築し始めています。

ご覧の図は、中共ウイルスの変異種の形成過程が分かり易く書かれたもので、チャイナの武漢から発生し、欧州やアメリカなどのチャイナから離れた地域ほど、変異が進んでいる事が分かります。

日本の国内でクラスター発生し難いのはこうした地政学的要因なのかも知れません。

今後感染を拡大させない為には、外国からの入国を厳しくする必要がありそうです。

また、中共ウイルスの感染拡大で世界経済が絶望的に縮小しているのに、発生源のチャイナだけが独り勝ちしている現実を見れば、恐ろしい世界支配計画が着々と進んでいる事がご理解いただけるのではないでしょうか。

中共ウイルス感染拡大で狙われる東京の繁華街！チャイナ資本が狙う繁華街の土地！

最近こんなダイレクトメールが都心の一等地や繁華街に不動産を持つ資産家宛に送られているのをご存じでしょうか。

30億円と言うと都心の一等地のビルが一棟楽に買えてしまう金額です。

しかも、希望利回りが4％以上ですから、繁華街の物件でこれこの利回りで採算が取れるとは思えません。

中共ウイルス感染拡大で打撃を受けた飲食店が多く入るビル等では、コロナ禍の長期化で投げ売りが出る事を見越して買取ろうとしている事が分かります。

繁華街の一角でこうしたビルがチャイナ資本に買われてしまうと町全体が変わってしまいますし、仮にアメリカとチャイナとの紛争が激化する事が今後予想されますので、チャイナ資本の動きには注意が必要です。

チャイナ系資本には、売らない様にお願いするしかありませんが、現実には、日本の企業や個人は潜在的には買いたいと考えており、お買い得物件が出て来る程値下がりがまだ起きていません。

また、先日の当ブログで書きましたが、世界一人気のある商業地域は東京で、二位がニューヨーク、三位がパリです。

コロナ禍が過ぎれば大きく値が上がる可能性を示しています。

ですから、チャイナ系資本には売るならその前に一言ご相談下さればと願います。