台湾独立は戦争を意味すると吠える中共！その真意と軍事バランス！緊張高まる台湾！

写真は、中共の戦闘機の領空侵犯でスクランブル発進する台湾空軍のミラージュ2000-5の戦闘機で、実はこの戦闘機が台湾空軍の軍事コストを増大させているのです。

ミラージュ2000-5は、アメリカが台湾に消極的だった1990年代にフランスから導入された戦闘機で、現在は主力戦闘機はアメリカのF-16A/Bに変わっています。

その最大の要因は、損耗率と言われ、F-16A/Bの損耗率は5.3％に対して、ミラージュ2000-5の損耗率は10％で倍近い損耗率は、保守管理にお金がかかる上に、1時間当たりの飛行コストがミラージュ2000-5は約265万円に対しF-16A/Bは約57万円と5分の1へ圧縮できるからです。

トランプ政権時代にF-16を大量購入したのはこの為で、台湾のミラージュ2000-5はインド空軍が買う様です。

こうした状況下で、中共国防省は「台湾の独立は戦争を意味する」と発言し、アメリカのバイデン政権が台湾との関係を重視する姿勢に対して牽制しました。

孫子の兵法書から解釈しますと、三十六計中の二十六計にあたり、指桑罵槐（しそうばかい）「桑を指して槐（エンジュ）の木を罵る」と書かれたものです。

兵法書の真意は、本当に注意したい相手を直接名指して注意するのではなく、別の相手を牽制することで、間接的に人の心をコントロールしようという作戦で、本当は、味方に対して行う計略だとされています。

兵法から中共国防省の「台湾の独立は戦争を意味する」と発言の真意は、本当は台湾に対してではなく、中共国内の民衆に向けてと香港の独立を牽制する意味で使われた謀略の可能性が高い事が分かります。

分かり易く言えば、チャイナ共産党による一党独裁体制が崩壊する恐れがあり、この勢力を牽制する為に台湾が使われていると思われます。

台湾の独立はもう既に止まりませんし、アメリカも東支那海周辺諸国も同盟を強化して中共が先に攻撃し、戦争の切っ掛けを作ってくれる事を手ぐすね引いて待ち構えいるのが実情ではないでしょうか。

本当は、チャイナ共産党に対して、チベットやウイグルの人達やチャイナ産党に弾圧された人々が蜂起するのを恐れていますし、彼らが蜂起するれば周辺諸国から武器や食料などの支援が届けられる事が予想されます。

中共国防省の「台湾の独立は戦争を意味する」と言う発言の裏側を孫子の兵法から読み解きますと、現在の中共は内部から崩壊する危機を警戒し始めた事を意味すると考えます。

もしも、台湾が独立したら、私の予想では小競り合い程度で本当の戦争にはならないと考えます。

仮に、本格的戦争になれば、そちらに兵力を向けなくてはなりませんから、その隙に周辺諸国はチベットやウイグルの人達やチャイナ産党に弾圧された人々が蜂起する様に、武器や食料を周辺諸国が供給してしまえば大混乱になります。

つまり中共は14億人の国民に対して約1億人程度の特権階級ですから、これに対し内側からも外側からも攻めれば、体制は維持できなくなる事が予想されます。

中共支配を終わらせ、世界を平和にするためには、Made in　chaina　中国製を買わない事が最も平和的に安全に共産党一党独裁体制を終わらせる近道ではないでしょうか。

孫子は「国家の財源が底をつけば、民衆に対する課税も厳しさを増す」と述べています。

つまり民衆は怒りはチャイナ共産党に向かいます。

ちなみに、中共が恫喝外交をしても、これまで戦争を仕掛けないのも、その理由が孫氏の兵法にあります。

利益にならなければ、軍事行動を起こさない。

勝利を獲得できなければ、軍事力を使用しない。

危険が迫らなければ、戦闘しない。

アスベスト混入！ニトリ・カインズホームの珪藻土製品に注意！リコール中販売店へ！

ニトリやカインズホーム等で販売されたチャイナ製の珪藻土製品、バスマットやコースターなどにアスベストが基準値を大幅に超えて混入している事が分かり、これらの販売店ではリコールが行われています。

絶対にゴミとして捨てたり廃棄しない様にご注意下さい。

アスベストを吸い込むとそれを取り除く事は不可能で、石綿にばく露したことによる中皮腫や肺がんの発症を予防することについては現在有効な手段は明らかではありません。

日本製であればそもそもアスベストが混入するものは製造及び販売されていません。

危険なのはチャイナ製のもで、チャイナではアスベストの使用が禁止されていない為に、世界的に禁止されているアスベストを混入させている製品が現在も作られています。

つまり。チャイナから輸入されている建材などアスベストが使われている恐れがありますのでご注意下さい。

トマト工業さんでは、独自に第三者機関においてアスベストについて調査を継続しているそうで、同社は次の見解を示しています。

◎日本製、国産のケイカル板についての見解

日本製のケイカル板についてはアスベストが混入されていないことが現状継続して確認されています。

[×]海外製、主に中国製のケイカル板についての見解

自社調査の中で中国製建材については高い危険性があるという見解を持っております。

現在流通しているケイカル板（商品名珪藻土バスマット）などが該当の製品となります。

中国製のケイカル板の加工依頼を受けるケースがあります。

「中国製のケイカル板についてはセメントの混入やアスベストの混入の可能性を否定出来ない」という観点からトマト工業では2次加工を一切お断りさせていただいております。

アスベストについては発がん性の問題、作業環境上の問題があります。

含有セメントについてはカドミウム、鉛、六価クロムなどの重金属系の組成について危険性があります。

また建材内に一定数セメント系素材、石材、鉄粉、スラグ、残留粉、不明金属、汚物、スチロールなどが混入していた経緯があります。

こういった製品を加工するということはたとえ安価であっても従業員の健康被害の問題や、お客様へ間接的であっても何かしらの被害の可能性があることが懸念されます。

たとえ利益が上がったとしてもこれらの流通を促進させることは道義上好ましくないと考えております。

そのため持ち込みについても海外製（主に中国製）については加工をお断りさせていただいております。

とチャイナ製に関しては、お客様は勿論、従業員、皆さんの生活環境へも有害と考え、流通を促進させることは道義上好ましくないと考えているそうで、素晴らしい企業理念をお持ちの会社だと感激しました。

ちなみに、トマト工業株式会社　岐阜県関市富之保3861-1にある会社でした。

疑問点は、珪藻土は、珪藻という「藻」が化石となって堆積（たいせき）したもので、蛇紋石や角閃石のマグマが特殊な条件で水に冷やされてできた石綿が混入する事は自然界ではあり得ません。

つまり、意図的に人的的理由で混ぜられた可能性があります。

その理由は、珪藻土だけでは割れやすい為に、割れにくくする目的で石綿を混入させたと考えられます。

更に、ニトリ、カインズ、不二貿易3社は、原材料や製品の石綿について独自の検査を一度もしていなかった事が判明しました。

先日、ニトリさんへ買い物で行った事がありますが、チャイナ製品ばかりで、日本製を見つける事が出来ずそのまま諦めて帰った事があります。

単に価格が安いだけのお店の危険性は、重大な健康被害を受ける可能性を考えれば、必ずしも安いとは考えられない可能性があります。

珪藻土のバスマットやコースターにアスベスト混入が最初に問題になったのは、大阪府貝塚市のふるさと納税“返礼品”に採用されていた堀木工所（同市）製造のもので発覚しました。

それは、同社が20年2月に端材の処分を依頼しようとした際、産業廃棄物処業者から石綿が含まれているかどうか確認を求められ、貝塚市側が改めて分析したところ、安衛法の基準である重量比0・1％を超えるクリソタイル（白石綿）を検出が検出されました。

これを受けて、厚労省も改めて分析しその事実を確認した事で、同11月、同社は約2万6千個の自主回収を発表した。

そこで疑問なのが、大阪府貝塚市のふるさと納税“返礼品”に採用されていた堀木工所（同市）製造のものなら日本製かと思われますが、杜撰な状況が分かりました。

堀木社の珪藻土製品は、大手建材メーカーで02年自己破産した段谷産業から01年に購入した建築材料「繊維強化セメント板」と呼ばれる建材を転用した代物にすぎなかった事が判明しました。

貝塚市のケースは、異例なものですが、チャイナ製の建材や子供向けのクレヨンなどにアスベストが含有している事が分かり、アメリカでは、ベビーパウダーに石綿が混入し、健康被害を受けたとして約2万件の損害賠償請求訴訟が起きています。

チャイナ製品や原料は買わない、輸入しない事が健康被害から身を守りますし「安物買いの銭失い」と呼ばれる箴言がございますが、安く仕入れたつもりでも後で巨額の損害賠償を請求される恐れも考えた方が良さそうです。

チャイナ共産党の台湾攻撃の可能性強まる！空母キラーミサイルでアメリカ動けず

最近チャイナ共産党が開発した空母キラーミサイルの影響で東シナ海の軍事バランスが大きく崩れ始め、世界の警察と言われたアメリカ海軍の空母打撃軍も過去のものになってしまい、チャイナは更に軍事強国化が進んでいます。（写真出典；AP通信）

このミサイル一発でアメリカの原子力空母ジョージワシントン級の空母が一発で沈められてしまうと言われ、現在はアメリカ海軍の動きは制限された可能性があります。

更に、チャイナ共産党やロシアは、超音速のマッハ8で飛行するミサイルも開発した様で、空母打撃軍を守るイージス艦の防御範囲にミサイルが飛んで来ても余りの超高速な為に迎撃システムが対応できず撃ち落とせなくなっていると言われています。

この事は、我が国にとっても大変深刻で、尖閣や沖縄が侵略されても米軍が援軍を出して貰えない可能性が高まりました。

その理由は、アメリカの原子力空母に約4千人の将兵が乗船しており、空母がミサイル攻撃で沈められますと多くの犠牲と損失を伴いますので、太平洋上からミサイルで援護する程度しか期待できそうもありません。

現在最も緊張が走っているのは、台湾でここがチャイナ共産党に取られてしまいますと、東シナ海全体が脅威に晒されるだけでは無く、我が国のシーレーンが脅かされますので、航路を大幅に変更しなければなりません。

そうなりますと、我が国の貿易立国としての立場が益々不利になり、国力の低下と共にチャイナ共産党の支配体制に飲み込まれる可能性が高まっています。

もはや国土の防衛をアメリカに頼れる状況では無くなって来ていますし、アメリカからも憲法を改正して自国防衛出来る国家に変わらなければ我が国は消滅させた方が良いと判断されかねません。

原状ですと、チャイナ共産党は台湾を侵略し、浮沈空母化する事を計画している節があり、第二次世界大戦当時マッカーサー元帥は、台湾と言う島は空母20隻分に匹敵する価値があると述べています。

今私達が戦争をさせないしない為に出来る事は、チャイナ製品を一切買わない、チャイナ企業と取引しない事でチャイナ共産党を儲けさせない事が最も平和への近道である事に気付いていただければと願うばかりです。

日本の製造業が復活する！チャイナから日本企業1700社余りが撤退！国内回帰！

7月末現在、工場を日本に戻す申請を行った第2弾の在中国日系企業は1670社に上り、第１弾の６月末時点で退去申請は９５社で合計チャイナから日本企業1700社余りが撤退し国内回帰する見込みで見込みです。

中共肺炎コロナウイルス感染症の影響を受けて、日本政府は今年4月、「サプライチェーン対策のための国内投資促進事業費補助金」政策を打ち出し、この補助金の申請額は1兆7600億円に達し、政府の予算の8倍になったそうです。

特に、製薬や医療機器などの日本国内の健康・ヘルスケア産業のサプライチェーンの安全を確保が目的です。

また、チャイナ共産党はウイグルやチベットで人権弾圧や法輪功学習者の臓器売買等で虐殺し、香港では暴力的な弾圧が行われて、人民は監視社会で自由が無く搾取と強制労働に苦しめられています。

こうした状況を受けて、アメリカや欧州では、チャイナ共産党を犯罪組織が巨大化した最終の姿だとして犯罪組織に認定しようとする動きが出始めました。

このままチャイナ共産党は犯罪組織に認定され、暴力団と同じく、あらゆる契約から排除され、真っ先に金融取引が禁止される可能性がありますので、日本企業が撤退しなければ、その企業が世界の金融取引が出来なくなる恐れがあります。

既に世界はチャイナ共産党との本格的な戦争へと進んでいる事を示しています。

現地に居る日本企業の撤退が送れますと、日本人従業員は人質として連行され、ミサイル攻撃を受けやすい軍事施設や弾薬庫などに移送され、人間の盾として使われる恐れがあります。

チャイナ共産党は、自国の国民を既に大量に虐殺しており、チャイナ共産党の利益の為なら10万人でも100万にんでも殺してしまう恐ろしい組織です。

こうした事をこれまで主流メディアは報じて来ませんでしたが、その背景にはチャイナ共産党の金の力でメディアを支配し、事実を伝えた記者をクビにさせて来たり、入国ビザを出さないなどして隠蔽して来たのです。

この力のバランスが崩れ始め、チャイナ共産党のスパイが次々に逮捕されて来ていますし、チャイナ共産党と関係のある人物や会社は、自由主義国への入国はもちろんあらゆる金融取引からも排除される様になります。

中共ウイルスで世界は大恐慌になりますが、製造業が国内回帰すれば我が国は確実に復活します。

それは、日本の技術が魂を持っており、図面等では描き切れない超高度な技術を持っており、日本の技術無くしては、航空機、新幹線、ロケット、など高度な技術力が必要な分野で製品は作れません。

特に、緩まないネジや超小型のベアリングの玉などは、真球に近いもので外国人では真似が出来ません。

この日本の技術が去ればチャイナ経済は崩壊し、これまでかき集めた富は時間と共に流失するでしょう。

少なむとも、５年後には製造業が復活を始め再び景気が良くなります。

しかし、我が国の政治が変わり、製造業を国内回帰させなければ復活は無いかも知れません。

75年前広島に原爆が投下！チャイナ共産党の核武装！大量殺戮は繰り返されるのか？

今から丁度75年前の1945年8月6日午前8時15分、アメリカ軍が日本の広島市に対して世界で初めて核兵器「リトルボーイ」を実戦使用し、大量殺戮の高架を上げる為にご覧の原爆ドーム上空600メートルで起爆させ核分裂爆発を起こさせ、約16万人が殺戮されました。

当時の欧米列強は、植民地支配を世界的拡大させ、有色人種の統治していた国を宣教師を使い情報収集しその後武力で占領して行きました。

この発端は、コロンブスから始まる大航海時代で、当時富貴の島ジパング(Sipangu)と呼ばれた日本を探す為だった記録されています。

北米大陸やアジアへの植民地侵略は、西欧の優れた武器の威力で我が国にも迫り、天文12年8月25日（1543年9月23日）大隅国の種子島、西村の小浦に一艘のポルトガルの帆船が漂着しました。

織部丞は、100名程のこの船の乗員を救出すると共に、同船の牟良叔舎（フランシスコ）、喜利志多佗孟太（キリシタ・ダ・モッタ）の求めで、この船を島主・種子島時堯の居城がある赤尾木まで曳航するように取り計らいます。

時堯は2人が見せた実演した二火縄銃2挺を現在のお金で約1億円で買い求め、家臣の篠川小四郎に火薬の調合を学ばせ、時堯が射撃の技術に習熟しその重要性を見抜いて金兵衛尉清定ら刀鍛冶を集めて複製を作らせました。

当時の刀鍛冶の技術力は凄く、1年ほどで日本各地で火縄銃が作られ、再びポルトガルの商人が鉄砲を売り込みに来ると、それ以上の性能の銃が作られている事に愕然とします。

この鉄砲は、当時では最先端の兵器で、戦国時代には日本はアジア最強の軍事国家で、豊臣秀吉の朝鮮出兵に見られる強大な軍事国家である事は欧米列強は、スパイとして送り込んだ宣教師から日本を植民地にする事は不可能である事を知っていました。

この技術力がその後の徳川時代約300年の平和な時代の礎になったのです。

その後、アメリカからペリーの来航で、欧米の技術力が蒸気機関の発明や産業革命で兵器の実力の差に江戸幕府愕然とます。

当時の我が国の知識人は、日本の平和ボケから脱却する為に幕府では国を守れないと討幕が始まり、戊辰戦争を経て明治維新を起こし新政府を樹立させ日本の近代化が始まります。

日露戦争中の日本連合艦隊とロシアのバルチック艦隊との両艦隊決戦を日本海海戦と言いますが、この勝利が初の有色人種が欧米列強を打ち破り有色人種でも勝てる事を証明し、世界の植民地が独立へと動く切っ掛けになります。

現在は、アメリカとチャイナ共産党の戦争が避けられそうもありませんが、最大の問題は、チャイナ共産党が核兵器を持つている事で、再び我が国が核攻撃を受ける危険性があるのです。

現在では、こうした弾道ミサイルを無力化してしまう電子兵器が開発させている様ですが、現在の我が国の国防予算で配備出来るのかと言うと現状の防衛費では無理かも知れません。

また、現在の日本技術力でこうした兵器は作れるかも知れませんが、スパイを取締る法律も諜報機関無いスパイ天国と呼ばれ、政治の世界でも自民党が内の親中派が政治を支配している状況では情報漏洩の危険があります。

つまり、アメリカからは、チャイナ共産党習近平国家主席を国賓として招く様な日本政府・親中安倍政権は信用出来ないと言う理由があり、技術も兵力も動員出来ないと言うのが本音かも知れません。

少なくとも日本の官僚も親チャイナ共産党が多く、自民党も親チャイナ共産党ばかりで、尖閣諸島が危機に瀕しているのに無策と事なかれ主義では、アメリカも親チャイナ共産党も動かす事は無理かも知れません。

TikTOkの危険性！アメリカが禁止する理由は！諜報活動に便利！情報操作で愚民化！

TikTokは、最初にインド政府は安全保障の脅威となるとして利用禁止しており、アメリカのランプ大統領は、中国の北京字節跳動科技（バイトダンス）が運営するティックトックについて、８月１日にも大統領権限を行使して米国事業を禁止する方針を表明しました。

時系列に調べてみますとアメリカでは既に今年の1月上旬に、米海軍陸戦隊サイバー空間司令部は、軍支給のスマートフォンでTikTokを使用することを禁止しました。

これについてアメリカ国防省の公式見解は、TikTokを通じて個人情報や防衛機密が漏洩する恐れがある事を指摘しています。

こうした背景には、軍規の乱れかアメリカ軍の任務中や演習中にもこうして動画を撮影し投稿する者が多く、軍事情報の流出が懸念された様です。

実は、これは表向きの理由に過ぎず、プロパガンダに利用される等の間接的な脅威となる事が真相の様です。

裏を返しますと、戦後我が国に対して行われたGHQ占領政策では、テレビや新聞などのマスメディアが報道統制を受け、アメリカの残虐行為は隠蔽され、植民支配に対抗した我が国が侵略戦争をした事にすり替える為に真実が報道できなくなっています。

この事は、現在電通が大手マスメディアを現在も事実上統制していますが、TikTokもこうした意図で情報を統制し、国民を愚民化させ、チャイナ共産党の都合が良い様にプロパガンダに利用される事を警戒しているのです。

検索エンジンなども、検索結果を意図的にコントロールし、真実の情報が意図的に隠されたり、検索プラットホーム側の意向に沿う形で投稿される様に誘導してしまう事も可能ですし、現実にはコントロールされています。

支配者がコントロール出来ない媒体があると、こうして敵視するプロパガンダが行われる可能性も否定できません。

つまり、アメリカも同様の事を行っているから、TikTokが同様の事をしている事に気付いたのが、真相かも知れません。

しかし最大の問題は、チャイナ共産党がTikTokに掲載された若者の顔データーを集め、チャイナ共産党へ送っている事も、削除したとしながらも実際には削除していなかった事が報じられています。

恐ろしいのが、若者の顔認証データーがチャイナ共産党の画像認証システムに保存されますと、監視カメラなどでその人物が特定され、その後の動きが追跡調査できてしまう危険性があり、一度登録されてしまうと消す事は不可能です。

日本でも愚かな自治体がTikTokを公式アプリに使用している事が分かり、これも若い人たちがターゲットにされており、親チャイナ共産党の知事で有名にな所が多い感じが致します。

その自治体を調査したので公表させていただきます。

栃木県「#Tochigitok」プロジェクト

いばキラTVのTikTok公式アカウント

埼玉県

横浜市、「医療の視点プロジェクト」

愛知県常滑市公式アカウント

大阪府

広島県

私も若い頃に指紋認証システムやPOSシステムなどに仕事で関わった事がありますが、一度登録されてしまうと消す事は不可能で、それはデーター数が多い程システムの精度が上がる為に一度登録された情報は残る仕組みです。

当然、チャイナ共産党は治安維持法の為にこのシステムを使い、入国管理の際に同システムに登録された若者がもしも、治安維持法に違反する情報発信を過去にしていた場合、その場で逮捕拘束される恐れがあります。

特に、顔認証データーは、生涯変わらない顔の骨格や目や耳、口の位置や形状の組み合わせで登録されますので、生涯追跡調査出来てしまいます。

恐いのが、若者が社会人になり、会社の仕事や出張でチャイナ共産党の関わる国に入国した際に、そのまま逮捕拘束されたり、チャイナ共産党の諜報員と防犯カメラで尾行追跡され不審な動きが疑われれば直ぐに逮捕されます。

これに対抗するには、国会議員は勿論、地方自治体の首長なども親チャイナ共産党に接点を持つ方を選んではいけない事です。

我々一人一人が高い見識を持って疑う必要があり、政府の発表や各種メディアで流される情報に惑わされない為の情報分析能力が求められる時代になっているのではないでしょうか。

護衛艦てるずきが南シナ海などでアメリカ、オーストラリア両海軍と共同訓練を実施！

ご覧の海上自衛隊の護衛艦てるづきが、南シナ海などでアメリカ、オーストラリア両海軍と３カ国による初の共同訓練を実施していると発表した。

この共同訓練に参加した主要な艦船は、アメリカ海軍の空母ロナルド・レーガン、豪海軍の強襲揚陸艦キャンベラなど計９隻と航空機が参加し、対潜水艦、対航空機訓練などをしたと海外海外のメディアは報じています。

何故、現在のチャイナ共産党に対するABCD包囲網が着々と作られ、世界は真剣にチャイナ共産党を崩壊させる方向に動いているのに、日本のマスコミは大切な情報を国民に伝えないのでしょうか。

また、オーストラリアが7月23日に国連に宛てた宣言の中で、中国が南シナ海における領有権や海洋権益を主張していることに対し、中国側の主張には法的根拠がないとして中国の主張を正式に退けた。

私の友人がオーストラリアに何人かいるのですが、数年前日本の潜水艦を買う予定でいたが、チャイナ側の横槍が入り結果的にフランスの潜水艦を買う羽目になり、その後、チャイナ共産党の動きが政治問題になったと述べています。

アメリカもオーストラリアもチャイナ共産党の間接侵略の脅威に気付き、このままでは世界がチャイナ共産党の支配下になってしまう事に気付き始めた様です。

現在世界中に感染が拡大したコロナウイルスも、チャイナ共産党の世界戦略ではないと見る動きも強まっています。

その理由は、コロナウイルス感染拡大で世界中の国の経済活動が止まり、感染拡大を防止する為に奔走し、国費を投入している間に、チャイナ共産党は軍拡を急激に進めて領土問題を口実に領土と覇権拡大に動き出しています。

習近平新総書記は2012年に、「中華民族の偉大なる復興こそが、近代以降の中華民族の最も偉大な夢だ。この夢には、過去何代もの中国人の想いが込められている。

私は自信を持って述べるが、中国共産党1 0 0周年のとき（2 0 2 1年）までに、全面的な『小康社会』（ほどほどに豊かな社会）を実現する。

して新中国建国1 0 0周年のとき（2 0 4 9年）までに、富強・民主・文明・和諧（調和のとれた）の社会主義現代化の国家を、必ず作ってみせる!」と安門広場東手のチャイナ国家博物館を訪問際に大演説を行いました。

これを振り返ってみますと、着々と新中国建国を実行して事が分かりますし、社会主義現代化の国家を作るそうですから、世界がチャイナ共産党の独裁国家となり、世界を支配する事を意味している様です。

その為には、世界中の技術を盗み、世界を間接支配する為に諜報活動を強化して来た事は言うまでもありません。

今後、世界情勢は著しく変化し、コロナウイルス感染拡大で生活そのものが変化しますので、これまでの尺度では測れない状況が生じる恐れがありますので、世界情勢の変化に注意して下さい。

香港ドルの下落が止まらない！有事の円買いで円高に！東シナ海情勢緊迫化へ！

27日、香港ドルが下落を続けており、ボリンジャーバンドを使い相場の振れ幅（ボラティリティ）を描いた部分が緑色の範囲で、この幅は俗にワニの口と呼ばれ広い程ボラティリティが高く大きく変動する事を示唆しています。

下落局面でこの状態ですから更に下落する事をボリンジャーバンドは示しています。

最終的には香港ドルの価値は紙切れになると思われます。

同時に有事の円買いが起きていますので、ドル/円の為替チャートをご覧下さい。

27日、急激に円が買われ、ドルが売られ、1ドル105円前半まで円が買われています。

この背景には、チャイナ共産党の習近平政権は7月27日、四川省成都の米総領事館を閉鎖し、米外交官を国外追放し、アメリカのドナルド・トランプ政権によるテキサス州ヒューストン総領事館閉鎖に対する対抗措置を行った為に対立がエスカレートする可能性が高いからです。

パラセル諸島とスプラトリー諸島、台湾では、チャイナ共産党の艦船や航空機が領空、領海侵犯を繰り返し、戦闘状態になる可能性が高くなっています。

その理由は、このままチャイナ共産党のhegemony（覇権）を放置すれば世界がチャイナ共産党に支配されますと、自由主義世界が崩壊させられてしまいますので、今チャイナ共産党を崩壊させないと世界が共産党に支配されてしまう恐れがあるからです。

これは大変な事で、歴史的に共産国家になった国は、貧富の格差は無くなりますが、人民は奴隷化され、搾取と暴力、人権無視で、逆らう者は虐殺されてきた歴史があり、国家が国民を虐殺するその本質は変わっていません。

また、最近のチャイナ共産党は自制心を失った様な無謀な行動をする背景には、単なる脅しなのか、それとも共産党政権が崩壊の危機にある為、人民の心をつなぎ留める為なのか、その双方なのかも知れません。

仮に戦争が始まるとしたら、チャイナ共産党独裁体制VS自由主義・資本主義の戦争になりそうです。

アメリカの軍事力は世界1で、日本などの同盟国の軍事力を結集すればとても勝てると思いませんし、仮に核兵器を使えばチャイナ共産党は核兵器で反撃されますので完全に崩壊する事は分かっている筈です。

核戦争には発展しないと思われますが、少なくともパラセル諸島とスプラトリー諸島の人工島は破壊され、台湾は独立するのではないでしょうか。

同時に、世界はチャイナ共産党を崩壊させる為に、経済的に追放し、技術などの移転も厳しく監視されると思われ、かつての様な後進国へ逆戻りしそうです。

香港ドルが急落！対ドルでは殆ど相手にされず！キャピタルフライトが始まった！

ご覧のチャートは香港ドルと日本円の為替相場の推移を30分足で描いたものですが、24日に入り急落を始めました、引け際に為替介入と見られる買いが入っていますが、週明けにはヘッジファンドが空売りを仕掛ける事が予想され再び下落すると思われます。

こうした動きから既にキャピタルフライトが始まっている事が分かります。

そこで、香港ドルとアメリカドルの為替相場の推移を30分足で描いてみましょう。

香港ドルとアメリカドルの為替相場ご覧の有様で香港ドルが既に相手にされなくなっており、欧米の投資家は既に売り抜けている事が推測されます。

こうした背景にはには、アメリカによるチャイナ共産党への締め付けや周辺諸国がABCD包囲網が作られ、戦争が始まる可能性が高まっているからです。

インドではチャイナ共産党軍と銃撃戦となりインド人将兵20人が死亡しており、今後東シナ海やスプラトリー諸島（Spratly Islands）でこうした銃撃戦が始まればアメリカは本格的な反撃をする可能性があります。

現在もアメリカ海軍の原子力空母「ロナルド・レーガン」と同「ニミッツ」の２空母打撃群が、南シナ海に展開していると見られ、チャイナ共産党が建設した人工島を破壊するかも知れません。

チャイナ共産党軍は慎重な動きをしていますが、アメリカは偽旗作戦が常套手段ですから、これを口実に海戦が始まる可能性があり、これ以上チャイナ共産党の横暴を許さないのではないでしょうか。

101日間連続チャイナ共産党公船尖閣諸島接続水域に！侵略すれば米中戦争開戦へ！

23日で101日間連続チャイナ共産党公船海警が尖閣諸島接続水域での航行を繰り返しており、このままで尖閣諸島が何時侵略されるか時間の問題の可能性が出て来ました。（写真は尖閣諸島魚釣り島北側；2012年8月筆者撮影）

2020年5月には、尖閣諸島沖の日本の領海に侵入した中国海警局の船が日本の漁船を追尾したほか、今月にも、一時、日本の漁船に接近しています。

この行為に対してチャイナ共産党外務省の報道官は「日本の漁船が中国の領海で違法に操業していたため、海域から出るよう求めた」と述べ逆に我が国に対し「新たな争いごとを作り出さないよう求める」と威圧しています。

これに対しアメリカの国務相は、尖閣諸島について「日本の施政下にあり、日本の施政下にある領域には日米安全保障条約第5条が適用されると認識している」と7月15日NHKの取材にコメントしました。

2020年4月には、ベトナムの漁船が中国海警局の船に沈没させられたり、中国の船に襲撃されたりする被害が相次いで起きています。

こうした状況からアメリカのポンペイオ国務長官は2020年7月13日、声明を出し「中国の南シナ海のほぼ全域における海洋権益の主張は完全に違法だ」として、これまでの当事国どうしでの解決を促す立場から脱却し、チャイナ共産党への警戒姿勢を取り始めました。

これらの背景には、チャイナ共産党の崩壊が迫っている為に、対外的に敵を作る事で国威を高め民衆の怒りを共産党に向けさせない為と思われますが、今では世界中を敵に回しており、習近平が危うい事を示唆しています。

間もなく香港ドルが大暴落する事が予想され、ドルペック体制も既に崩壊を始めていますので経済的な打撃は避けられません。

非常に残念な話ですが、日本自動車メーカートヨタ、日産，ホンダがチャイナに巨額な投資をしており、その大部分が将来競合になる可能性のが高いEV自動車関連投資でその額が巨大です。

余りに時代の流れに逆行する行為で、国の安全保証を無視した投資は、元を失うだけで無く、今後日本の自動車産業は大きな打撃を受け急激に衰退が予想されます。

アメリカはチャイナ共産党をテロ組織として把握しており、諜報活動を理由にチャイナ共産党のヒューストンの領事館を閉鎖決定し、今後こうした動きは続くと思われます。

チャイナのハイテク企業の製品利用を米政府と取引している企業に禁じる米国防権限法法889条でチャイナ系ハイテク企業と取引のある企業はアメリカでかでなく世界から排除される動きがあります。

こうした背景を考えますと、日本自動車メーカートヨタ、日産，ホンダがチャイナへの巨額な投資は、世界から逆に締め出され巨額損失が発生する恐れがあります。

国防権限法は海外の子会社やサプライチェーンに深く関与しているサービス提供会社など、連邦政府を顧客とするほぼ全ての企業が含まれることを示唆している可能性があり、これに付随する下請けの中小企業も対象になりますのでご注意下さい。

少なくとも日本企業はチャイナ国内にサプライチェーンを置く事は大変危険で、製品に使われた部品の一部にチャイナ製品が見つかると国防権限法889条に抵触し、取引停止だけでは無く巨額の罰金や賠償金が請求されます。

特に注意すべき製品は、バックドアと呼ばれる情報流出機器が仕込まれる可能性の高い通信機器や監視カメラなどの監視機器です。

国防権限法889条は企業に対し、米政府への販売を担う事業の一部だけではなく、自社のグローバルサプライチェーン全体がファーウェイや中興通訊（ＺＴＥ）、杭州海康威視数字技術（ハイクビジョン）など中国監視機器メーカーの製品を使用していないことを証明しなけらばなりません。

こうした背景から、現在チャイナ共産党は戦前の日本に対して行われたADCD包囲網と同様に世界から包囲されて始めており、開戦真際の状況にあり、尖閣諸島か台湾がその発端になる可能性が高いのです。