オリンピック延期のシナリオ！NYダウ急反発の理由！潰される日本経済！

13日Dow Jones Industrial Average Index（ダウジョーンズ工業平均指数）を1時間足で描いたものですが、昨日過去最大の下げ幅を記録し、今日は過去最大の上げ幅を記録しました。

これの意味する事は、マスコミ報道は、トランプ米大統領が、新型コロナウイルスの流行を巡り国家非常事態を宣言した事を好感しあたかの様な報道をしていますが、これは大衆を更に損をさせる罠と見るべきです。

Dow Jones Industrial Average Indexは、昨日も当ブログで指摘しましたがまだ高過ぎる水準にあります。

冷静に考えて戴ければ理解できると思いますが、新型コロナウイルスの感染拡大は世界の人や物の移動を停滞させていますので、そもそも企業業績が良くなる筈がありません。

それを誰が買っているのかを冷静に考えればその危険性が分かる筈です。

こうした大規模な暴落相場はヘッジファンドなどが巨額の利益を出せる最大のチャンスですから、当然空売りを仕掛けています。

その理由は、暴落時の株価は値動きが早く、勝負の決着が早く数秒あるいは数分で莫大な利益が出せます。

現在、信用取引が拡大し空売りが個人でも出来る様になっても、個人投資家は売りから入るのは値動きが大きいくレバレッジも利用している筈ですから、これに伴う追加保証金のリスクがあり大変恐ろしいからです。

それだけでは無く、こうした局面ではスピードが求められ個人投資家の多くは、値動きを予測するよりも相場の結果である値動きの方を見てしまいますから判断に時間がかり、決断を下すのが遅れます。

暴落相場がヘッジファンドなどが手堅く巨額の利益を出せる訳は、下落のスピードが速く下落を一般投資家認識し、損失が拡大するのを恐れ売り出すとヘッジファンドは巻き戻しと言われる利益確定の買いを始めます。

これは、朝方大きく下落していた株価が後半に反発し始めるのは、この買い戻しよるものと考えられます。

13日Dow Jones Industrial Average Indexが過去最大の値上がりになったのは、空売りしていたヘッジファンドが手仕舞いに動いた点と、トランプ米大統領の国家非常事態を宣言に警戒し、買い戻しを急いだ為と考えられます。

こうした状況から週明けの同株価は再び大きく下落に転じる事が予想されます。

私の経験では、相場が大きく乱高下する時は、大暴落の前兆と見るべきで株価の大幅下落はまだまだ続くと思います。

続いて昨日のドル/円の為替相場も不自然な動きをており、今週は異常な値動きで円高が101台に行き週末には108円を超える円安へと向かい、一週間で7円も動くのですから不味い事が起こるん前兆かも知れません。

ご覧のチャートのトレンドから、やはり円高に向かう事が推測えますが、この乱高下出来高が急激に増えていますので、投機的な取引が活発である事が分かります。

こうした不自然な為替の動きからも我が国が狙われている可能性がありますのでご注意下さい。

また、日本のマスコミは東京オリンピックの開催について、アメリカのトランプ大統領は新型コロナウイルスの感染拡大を受けて「1年延期すべきだ」と発言した事を報じています。

日本のマスコミは開催延期を否定する報道ですが、実は、延期が既に決まっている可能性があります。

その結論をWHOを投げており、WHOの結論はコロナウイルス感染のパンデミックを宣言していますので、延期が既に決まっており、単なる安倍政権への影響を最小限にする為の配慮に過ぎないのではないでしょうか。