厚生労働省毎月勤労統計報告！2月の実質賃金はマイナス1.1パーセント！

厚生労働省毎月勤労統計報告から実質賃金の推移をグラフにしてみますと平成31年に入ってから連続でマイナスである事が分かり2月の実質賃金はマイナス1.1パーセントでした。

こらが厚生労働省毎月勤労統計の実質賃金指数の元データーですが、これを見ても実質賃金が目減りしており、この状況で消費税が増税されますと勤労者層の生活を直撃する事が予想されます。

つまり、10月に消費税が増税されますと経済のエンジンと言われる消費が激減して再びデフレ経済に陥り、景気が悪いから企業の収益は上がらない企業が儲からないから給与は増えないの負のスパイラルになる事が予想されます。

現政権もアメリカの外圧に押され我が国を弱体化させて来ましたが、次の政権ではでは元号の「令和」を発表した菅官房長官が引き継ぐ可能性が高く益々グローバリズムの言いなりになってしまう事が予想されます。

新世界秩序やグローバル化を推進する国際金融資本家のユダヤ系人達は頭が良いだけでは無く非常に勤勉で勉強もしていますのすので、我が国の国民も勤勉と勉強をしなければこれに太刀打ち出来なくなってしまいます。

これに対抗できるのは世界の民族の中でも日本人の優秀さと宗教感に捉われない国民性だと思います。

これに対して国際金融資本家のユダヤ系人達はユダヤ教と言う一つの宗教感ですから、その目指すものは世界統一政府、独裁国家になる危険性があり、他の宗教を認めませんから世界が対立してしまいます。

日本人の宗教感は、八百万の神を認め日本人感性が神の存在を感じるものですからこれが日本人の素晴らしさであり、世界を和をもって統治できる可能性を秘めているのです。