青年よ技術を持て！高度な技術無くして日本は生き残れない！日本ドローン技術世界一

国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）は上の図で示すシステムの構築を2017年度から取り組んで来た、無人航空機やロボットの活用による省エネルギー化の実現に向けて取り組んで来ました。

この度、新興企業やＮＴＴドコモ、ヤマハ発動機と連携し、通信の暗号化で情報の抜き取りなどを防ぐ新型ドローンを開発した。

特に、商業用ドローン市場は、低価格なチャイナ製が約7割と言う圧倒的なシェアを誇っているが、ドローンはＩｏＴ（モノのインターネット）で外部通信とつながり、人工知能（ＡＩ）や高精細センサーカメラで撮影した動画像データを、地図情報とともにリアルタイムで外部へ送信できる為に情報漏洩危険性から世界から排除されつつあります。

こうした背景には、チャイナ共産党が2017年に制定した「国家情報法」で、いかなる中国の組織も情報提供で政府・共産党に協力しなければならないと義務付られた事による、情報の流失が安全保障上の重大な問題になっています。

この発端は、2019年にサウジアラビアの石油施設がドローンによる攻撃で一時使用不能になり、世界各国で中国製ドローンの脅威と自国の安全保障を結びつける動きは急速に進んでいるのです。

今後、小口輸送の増加や積載率の低下などエネルギー使用の効率化が求められる物流分野や、効果的かつ効率的な点検を通じた長寿命化による資源のリデュースが喫緊の課題となるインフラ点検分野において活用が広がると見られます。

既に、チャイナは我が国を攻撃する事を企てていると見られ、防衛省は2020年版の防衛白書で、中国電子科技集団公司がＡＩを搭載したドローン200機によるスウォーム（群れ）飛行を2018年に成功させたと指摘しています。

仮に協調飛行制御された数百機のドローンに原子力発電所や国際空港の管制塔、軍事施設のレーダーサイトなどが攻撃された場合、ダメージは深刻で、電力や鉄道などでは、社会インフラが分断される事は避けられません（写真：レーダーサイト大瀬康介撮影）。

こうした背景から政府は、2021年度以降に購入する飛行ロボット（ドローン）で、チャイナ製ドローンを事実上、排除する方針を決めました。

これに伴い、チャイナ製ドローンに価格的にも性能的にも対抗出来る国産ドローンが開発される可能性が高まっています。

我が国は、先人が築き上げた技術立国と言う誇りを取り戻す必要があり、これから我が国を支える「青年よ技術を持て！高度な技術無くして日本は生き残れない！日本はドローン技術世界一と言うブランドに押し上げて欲しい」と願います。

我が身を振り返れば、若い頃に就職した会社が技術系でそこで学んだ技術が、様々な機械の開発に繋がり、原子力発電所の部分設計に貢献し、製造業が衰退する前に国際金融の世界に進む足掛かりなりました。

私の人生の成功には、技術者的なものの考え方、論理思考や発想が常に支えとなり大きく成長させてくれました。