投資のプロは買わないハイイールド債＆投資信託！アジア版リーマンショックが近い！

中共ウイルス感染拡大の影響で世界の先進国のGDPが軒並みマイナスを記録する中で、チャイナだけが国家統計局が4月16日発表した2021年1～3月の実質国内総生産（GDP）は、前年同期比18.3%増加しているのかその原因を独自に調査してみました。

上のグラフはJPモルガンが作成したもので、アジアのハイイールド債の50％以上がチャイナに投じられている事が時価総額ベースで明らかにされています。

向かって右側の円グラフをご覧くだされれば、チャイナにハイイールド債を介して投資された資金の65.4％と約7割がチャイナ国内の不動産に投資されており、次いで約束を守らない政府機関に9.1％とこの2つで約8割が占めています。

チャイナのGDPを前年同期比18.3%増加に押し上げているのは、この資金は何処からでているのか追跡してみると世界最大の債権国日本の資金が流れているのです。

日本政府は、大量の国債を証券会社や保険会社、そして銀行から、日本銀行に買わせ中共ウイルス感染拡大の影響で経済が失速させない様に、国債を買い集め現金を供給する事で金融緩和して経済を動かそうとしています。

こうした目的で証券会社や保険会社、そして銀行へ供給された資金は各自で運用しなけらばなりませんが、日本国内はマイナス金利の影響で高く貸し出せる先も僅かで、コロナ禍で設備投資も極めてリスクが高い為に進んでいません。

こうした状況で金融資産を持つ高齢者世帯が、預金をしても利息が0.002％程度では、100万円預金しても年間利息は僅か20円で更に20％税金をひかれますので、僅か16円にしかなりません。

この状態で銀行員にもっと利回りの良いものはと相談すると、ハイイールド債絡みの投資信託は年間予想利回りや過去の運用利回りが8％何て数字を出されると、年間受取利息20円から8％なら80,000円に変わるとなる預金を引き出してハイリスクな投資をしてしまうのが人間心理です。

この時殆どの人は、ハイリスクである事理由を理解していない筈で、先ず、投資のプロはこの様なリスクが高く、しかも手数料が1.5％～2％もかかるものは先ず買いません。

しかし、チャイナのGDPを18.3%増加させてしまう程の資金が我が国からチャイナに流れている事を政府も日銀も把握している筈ですが、これを止められないのは、自民党の媚中派が支える官邸が官僚の人事権を握っている為に、自分の保身審が第一の官僚は見て見ぬふりをしていると思われます。

この背景には、日本の金融機関が販売したハイイールド債絡みの投資信託へ投じられた資金が、円売りドル買い又は円売りポンド買いされ、ウオール街やロンドンのシティに持ち込まれそうして集められた莫大な資金が香港に持ち込まれます。

香港市場でこの資金が、チャイナ国内の不動産会社や政府系又は自治体系の会社の株を買う資金になり、あのチャイナを猛烈なバブル状態に膨れ上がらせ、その金が一部は軍拡や核兵器に使われたり、香港経由で日本の土地購入等に回っている可能性があります。

東京でも相次ぐ緊急事態宣言で、商店や飲食店が廃業しても東京の地価が下がらない背景には、地価が下落すればチャイナ系のファンドが都心の一等地を中心に潜在的に購入する事が分かっているから投げ売りが出ないので地価が下落するどころか逆に値上がり傾向にあります。

こうしたファンド関連から購入の依頼を受けた不動産屋さんが、優良物件を所有する資産家宛に大量のDMを出して来るのはこうした背景がある事が、電話を掛けて探りを入れてみると分かりました。

ハイイールド債絡みの投資信託の危険性は、投資先があの約束を反故にするチャイナ共産党独裁国家ですから、一度投資されたお金は、微々たる利息や配当は払っても元本は返さない事は、これまでチャイナ投資された方なら経験済みだと思います。

チャイナ共産党はこうして投資された資金をかき集めるだけかき集め、これを人質代わりに使い、米中戦争に利用しようとしている可能性があり、戦争勃発で反故にされる危険があります。

こうなると、再びアジアの通貨危機が起こり、これに投資していた日本からのお金は消えてしまう可能性は否定できません。

ハイイールド債絡みの投資信託は買わない事が我が国の国益になりますし、こんなに高い利息が現在のチャイナでの不動産投資で利回りが出せるのか、高額な手数料も含めて冷静に考えていただければと願います。