数理的に試算すると新聞が2027年には消滅する可能性が！浸透工作機関電通は消滅へ！

一般社団法人日本新聞協会が公表する2000年から2020年までの新聞発行部数の公表値から、新聞社の廃業や新聞配達店の廃業などを推計し私なりの数理分析を行いますと上のグラフになりました。

紙媒体の新聞は2027年頃には消滅する可能性が高い事を示しました。

2022年頃になると新聞社の廃業や撤退、新聞配達店の廃業が増えて加速度的に発行部数が減りその5年後には新聞が消滅する可能性を示しました。

正直を申しますと、私も5年位前から新聞を取る事を止めました。

その最大の理由は、正しい報道をせず嘘や偏向報道と、行政などが公表するプレスリリースがそのまま載せられるなど、記事が全く面白く無く、逆に読めば嘘や偏向報道で間違った情報がインプットされるのを恐れたからです。

日本経済新聞に至っては、私が25歳の時の今から37年前に購読を止めています。

それ以前の日本経済新聞は、記者が自分で歩いて記事を書いていたので読む価値がありましたが、ある時期から突然、その様な記事が消えて、受け売り記事ばかりになりました。

当時の私は、国際金融市場で仕事をしていたので、職場のロイタースクリーンなどで市場の最先端のニュースを見る事が出来たので、日本経済新聞の記事では役に立ちませんし、記事になる前の情報も入っていたからです。

現在では、全く新聞を自分で買う事がなくなり、情報はパソコンで特に海外の情報はFOX,ABC,Euronews,Newsmax等を常に見ています。

新聞もテレビも読者や視聴者離れが始まった背景には、韓流ブームが意図的に作られ、朝日新聞による捏造記事で我々国民が悪者に仕立てられた慰安婦報道が問題視され、今ではチャイナ共産党に操られたり忖度する記事が多く国民から嫌気されたと思われます。

新聞だけでなくテレビも酷いもので、意図的に韓流ブームを作ろうと韓流スターなど国民が全く興味のないものが垂れ流され、ついテレビを消してしまうと、テレビよりもネットの方が面白いのでテレビを見なくなりました。

韓流ブームを裏で作り上げて来た電通の存在がチャンネル桜で指摘される様になるとNHKの偏向報道が問題視され、NHKの渋谷放送局内にチャイナ共産党の諜報機関と言えるチャイナ電視台が住居しておりNHKを乗っ取っている事も指摘され始めます。

このNHKの影に電通の存在があり出演者などをコントロールしていた事が指摘されます。

その後、大手芸能プロダクションと電通と組んで出演者を在日韓国人だらけにして、偏向報道や偏向に基づくドラマなどが作られ、芸能関係者の在日化が凄く進んでいました。

私もプロダクションを経営しているのでこの事は嫌と言う程感じていましたし、戦略的にこうして行われている事を知っていました。

その後、アメリカのハリウッドの映画祭に入選しハリウッド行って驚いたのが、ハリウッド近くには広大な韓国人街が広がっており、ハリウッドもこうした勢力に狙われている事を感じました。

しかし、実際にハリウッドの映画祭に行くとユダヤ系のアメリカじんばかりで、日本人は私だけでアジアからは香港から来た監督だけでした。

その後、ハリウッドもチャイナ共産党に狙われ間接侵略されている様です。

現在は、電通が汐留の本社ビルを売却するという話も囁かれており、マスメディア全体の崩壊が起きています。

昨年、私の会社に大手芸能プラダクションから電話があり、仕事を回してくないかと言う内容でしたので驚きました。

それ程仕事が無くなっているのです。

そこだけでは無く、大手芸能プロのジャニーズ事務所もジャニーズ喜田川さんの死で没落が囁かれいますし、吉本興業も所属タレントが副業が本業になっている方が多いと聞きます。

また、通信社の共同通信も地方新聞の激減で売り上げが激減していると囁かれています。

こうした会社の多くは、本来のお客様である日本人に奉仕する事を忘れ、我が国の国益を損ない、我が国を亡ぼす事に手を貸したのですから我々国民が滅ぼすべきではないでしょうか。