ホルムズ海峡で日本のタンカーが砲撃されたのは何故か？真相をさぐる！

6月13日ホルムズ海峡のご覧の場所で日本の国華産業の所有のタンカー地図上右下が砲撃を受け続いて他のタンカーも砲撃を受けたと英国のBBCが報道しました。

実はこの海峡は国際法上非常に厄介な場所で、オマーン湾の公海又は排他的経済水域とペルシャ湾の公海又は排他的経済水域を結ぶ国際海峡ですが、同時にイランの領海に覆われ、両国とも国内法で等距離中間線を境界線とする旨を規定しています。

しかし、イランは海洋法条約を締結しておらず、通過通航は慣習国際法を明文化したものではなく、海洋法条約締約国のみに適用されるとして、ホルムズ海峡について無害通航を主張しています。

こうした噛み合わない仕組みがある上に、こうした緊張が世界の経済を操る国際金融資本家が意図的に操りやすいように作られている可能性があるのです。

今回の砲撃も日本の商船が狙われた事とと、先月末にトランプ大統領が我が国を訪問され、海上自衛隊の空母型護衛艦を視察されたのと繋がるのではないでしょうか。

こうした危機を煽る事で我が国に軍事的負担をさせ、アメリカ軍のポチとして日本の自衛隊を利用しよと言う思惑がありそうです。

次は、原油価格の高騰を狙う思惑も見え隠れします。

これは原油価格を示す代表的な指数であるWTI（West Texas Intermediate）の過去15年間の値動きを月足で描いたものですが、原油価格が長期に渡り低迷している事が分かります。

この低迷はアメリカとサウジアラビアの関係悪化で、原油価格を下落させる事で経済的な制裁を与えて来ました。

実は、これも意図的に行われた芝居かも知れません。

これに伴い、アメリカではシェールガス、シェールオイルの採掘が本格化させ、2014年には、アメリカがサウジアラビアを上回って世界一の産油国となりサウジアラビアを押さえました。

サウジアラビアも再びこんな事をされますと財政がひっ迫しますし、石油の採掘にはアメリカの技術力に依存していますから再び手を握った可能性があります。

そこでイランの登場です。

つまりイランの核開発と言う脅威を煽り今回の砲撃もアメリカが得意な偽旗作戦かも知れません、その理由はイラン側が公式に否定しているからです。

次に注意すべき点は、マスコミの報道で今後マスコミが危機を煽る報道をすれば、これは意図的に誰かが仕組んだ危機である可能性が疑われます。

マスコミは常に嘘を言う事を忘れてはなりませんし、思い出して下さい石油危機の時は、あと40年で石油が枯渇すると言う宣伝がされ、テレビを見た大衆がトイレットペーパーを買い占めた結果どうだったかを思い出して下さい。

今回の事件も無害通航出来る国際海峡を航行する商船に砲撃したとなれば、本当は戦争になる危険がありますが、これもアメリカは空母ジョージワシントンを派遣した程度ですから単なるポーズに過ぎません。

こうして原油価格や株式相場が波立てあられ、慌てて相場に振り回される大衆が投げ売りすれば底値で買ってがっぽり儲けさせてもらい、その一方では原油価格を吊り上げ、まじめに働く皆さんからも吸い上げてしまいます。

新世界秩序を目指す国際金融資本家の常套手段である事を知って戴ければと思います。