貿易統計から分かる北朝鮮を操る本当の黒幕！お金の流れは嘘をつかない！

これは米ＣＮＮが30日の米国内での放送で流され、トランプ米大統領は中国の習近平（シーチンピン）国家主席に電話して、北朝鮮に対する石油の供給を断つべき時だと促した事に関連して北朝鮮の輸出の75パーセントがチャイナである事を明らかにしました。

この北朝鮮の対チャイナ輸出統計から、実は北朝鮮の黒幕が誰かが読取れるのです。

11月22日在韓米軍連合司令部が公表した監視カメラの映像ですが、ご覧の北朝鮮兵士は13日に共同警備区域（JSA）非武装地帯の筈ですが、同僚の兵士が背後から射撃する中を走り抜けて韓国側に脱北後意識を失いました。

この兵士は5発の銃弾を受けながらも17日には意識を回復し、治療に当たった韓国の医師は、兵士の体内に大量の寄生虫を発見し、こうした健康状態から北朝鮮住民の生活ぶりをうかがわせました。

この事と北朝鮮の輸出の75パーセントがチャイナと言う現実がら推測できるのは、北朝鮮の輸入の大部分が核開発やＩＣＢＭの開発に必要な軍事部品や材料である事、人民の為の食料は微々たるものである事が読取れます。

当然、アメリカのトランプ大統領はこうした事を把握して居ますので、本当の黒幕はチャイナである事を知っていますから、本音はチャイナはテロ支援国家に指定したいのですが、チャイナを利用して金儲けをするグローバリストの動向も警戒しているのです。

米朝戦争は米国とチャイナとの代理戦争とも言えますので、戦争が始まれば世界経済に大きな影響が出ますので注意が必要です。

特に日本はチャイナの対日戦略として既に謀略戦が行われており、テレビや新聞が反日的番組や報道が繰り返されているのはこの為です。

先日、私の所に元新聞記者の人達が集まり、横網町公園の関東大震災朝鮮人慰霊碑の問題など史実に無い事が報道されるのは何故かに関して午前0時近くまで議論しました。

その結果見えて来たのが、大手広告代理店の電通が報道も牛耳っており、まともな報道をしようとするとキャップに止められる事が何度もありこれが常態化して居て、優秀な人材は他の業種に転職してしまい受け売りやイエスマンしか残らないのだそうです。

電通は、設立当時電報を扱う通信社で日本電報通信社と言う社名であったそうで、三代目の上田碩三社長が昭和22年に連合国軍最高司令官総司令部（ＧＨＱ（General Headquarters））により公職追放されて以来、海外の諜報機関にコントロールされて来た様です。

1.仕事は自ら創るべきで、与えられるべきでない。

2.仕事とは、先手先手と働き掛けていくことで、受け身でやるものではない。

3.大きな仕事と取り組め、小さな仕事はおのれを小さくする。

4.難しい仕事を狙え、そしてこれを成し遂げるところに進歩がある。

5.取り組んだら放すな、殺されても放すな、目的完遂までは……。

6.周囲を引きずり回せ、引きずるのと引きずられるのとでは、永い間に天地のひらきができる。

7.計画を持て、長期の計画を持っていれば、忍耐と工夫と、そして正しい努力と希望が生まれる。

8.自信を持て、自信がないから君の仕事には、迫力も粘りも、そして厚味すらがない。

9.頭は常に全回転、八方に気を配って、一分の隙もあってはならぬ、サービスとはそのようなものだ。

10.摩擦を怖れるな、摩擦は進歩の母、積極の肥料だ、でないと君は卑屈未練になる。

この中の一部には「周囲を引きずり回せ」「摩擦を怖れるな」と言う部分にグローバリスト的な発想が見られます。

これが1970年代になると更にグローバリスト色が強い「戦略十訓」が作られ意図的に消費を喚起させる手法を取る様になります。

1.もっと使わせろ

2.捨てさせろ

3.無駄使いさせろ

4.季節を忘れさせろ

5.贈り物をさせろ

6.組み合わせで買わせろ

7.きっかけを投じろ

8.流行遅れにさせろ

9.気安く買わせろ

10.混乱をつくり出せ

正に新世界秩序の先兵として大衆をコントロールして来た事が伺われます。

特に10番目の「混乱をつくり出せ」は正に韓国を利用して歴史修正主義と言う混乱を起こさせ、韓流ブームを起こしたかと思えば朝日新聞も認めた存在しなかった慰安婦問題で意図的に日韓関係を悪化させました。

その背後には、戦争を起こして「もっと使わせろ」建物を破壊して「捨てさせろ」、混乱させて「無駄使いさせろ」と言う具合で国益よりも金儲けが優先である事は、パナマ文書にDENTSU SECURITIES INC.とあり税逃れをしている疑惑もあります。

2020年東京五輪招致における裏金関与疑惑も英国のガーディアン紙にスクープされており、シンガポールのコンサルタント会社200万ユーロ(約2億4800万円)を振り込みこの金がラミーヌ・ディアック国際オリンピック委員会委員に渡っていました。

こうした事実をみても外国の諜報機関の一部になっている事や日本の企業であるにも関わらず、日本の国民に浪費させる誘導を行う点でも、混乱を意図的に作らせる点でも新世界秩序と深い関わりが伺われるのではないでしょうか。

テレビや新聞の記者が、真実の報道をしようとしてもキャップに上げた段階で跳ねられる理由は、電通の気に入らない記事を掲しますと、広告枠を削られてしまい会社を存続出来なくなると言う理由があるそうです。

しかしながら、記者が足で稼いだ記事が無くなれば購読しても面白くないので視聴者や読者が激減しますので、いずれテレビも新聞もインターネットに変わるものと私は予想しています。

私も毎日ブログを書いているのは、テレビも新聞に変わる媒体としてネットが利用される事を進めると共に、マスコミが報じないニュースや出来事を分かり易く解説して現在の世界や経済、政治情勢を伝えたいからです。