ウオン暴落の予兆！為替相場が示す韓国経済の破たんが近い！反日で国際的孤立！

最近の韓国ウオンの対円相場を5か月間の動きをチャートにしてみると朴薫恵大統領のスキャンダル後急激にウオン安が進行している事が分かります。

ご覧のチャートは米ドル/韓国ウオンの24年間の値動きで、赤い矢印の部分は997年11月のアジアの通貨危機で韓国がデフォルトした時の値動きです。

これを見ますとほぼ4年毎に大きく下落する可能性が伺われます。

今後トランプ政権がドル高政策を進めると後進国を直撃しますので再びアジアの通貨危機が発生する恐れがあり、トランプ政権の金融政策から目を離せません。

最近の相次ぐ財閥の倒産はアジアの通貨危機の1997年11月の韓国情勢と酷似しており、韓国のデフォルトが近いと思われます。

韓国での120万人のデモをご覧になったと思いますが、あれだけ多くの若者や労働者がデモに参加出来るのは若者の仕事が無い事を物語っています。

反日デモ以降日本企業の韓国からの撤退があいつぎましたが、更に、チャイナではロッテが北京や上海などの系列店舗や工場約５０カ所に税務調査や衛生点検などでチャイナ政府から狙い撃ちされているそうです。

朴政権が米軍の高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ）配備を決めた事への制裁の様ですが、冷静に考えると結果的に韓国は周辺諸国を全て敵に回してしまい孤立しているのです。

韓国経済の牽引役だったサムソンがギャラクシー7で発火事故を起こし世界中の航空機に持込み禁止になり、その後製造中止になり再起は不能と見られています。

為替相場的には、来年年明けには更にウオン安が進みヘッジファンド等の投機資金は徹底的に売りを浴びせ掛ける可能性があります。

日韓スワップ協定は2016年8月27日にソウルで開催された第7回日本韓国財務対話で韓国側が提案した双方同額の新しい通貨スワップ締結については議論を開始することで合意したものの、慰安婦像が撤去されない等の理由で日本政府は拒否しています。

後ろ盾の無いウオンはヘッジファンドに徹底的に空売りを仕掛けられる可能性があり、来年は激しく乱高下が繰り返され、更に原油価格の高騰も加わり財政破たんする恐れがあっても不思議ではありません。

今後、韓国とは関わらない事が一番で投資等をしたら、大損する事は言うまでもありません。

貿易取引は代金が回収できない危険がありますので相手にしない方が無難です。

その最大の理由は、韓国の全ての銀行の資金が空っぽと言わざるを得ない状態で資金ショート寸前では融資などとても出来る状態ではありません。

また過去の歴史を見ますと日本の手厚い支援に恩義を感じるどころか、支援した技術で安物の電気製品を作り、日本のメーカーを苦しめたりシャープは多額の赤字を抱えホンハイに買収されてしまった事を忘れてはなりません。

恩を仇で返す国民性は治りませんし、繰り返し行われる反日教育のマインドコントロールはもはや心的外傷やトラウマ、ＰＴＳＤのレベルまで叩き込まれており治療は不可能とされるレベルまで来ている可能性があります。

韓国製品は買わない、全ての取引はしない、行かない、関わらない、利用しない、入国させないのが一番です。

当然、日韓スワップ協定は絶対にしてはなりません。

もしも、してしまえばその損失は最大1兆円に達する可能性があり、その支払いは我々国民の負担となります。