危険過ぎた安倍政権の時限爆弾！エネルギー危機から食料危機大飢饉がやって来る！

本日の当ブログ自民党が日本を滅ぼす第255話は、「危険過ぎた安倍政権の時限爆弾！エネルギー危機から食料危機大飢饉がやって来る！」をお送り致します。

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安倍元総理の国葬の前に、安倍政権が行った危険過ぎる時限爆弾を仕掛けている事に気付いて頂けらばと願います。

先ず種苗法が改正とは何かを知りましょう。

種苗法が改正され、登録品種と知らずに自家採種・自家増殖すれば、10年以下の懲役、1,000万円以下の罰金、法人においては３億円以下の罰金、共謀罪の罪にも問われます。

ここで大問題になっているのか、日弁連が問題視している種苗法と共謀罪が紐付けされている事です。

自民党の安倍政権の意味不明な行動は、真面目に働く農家を何故、種苗法と共謀罪を紐づけするのか理由が分かりませんし、これは暗に農家に新しい農作物を作らせない為の威圧なのかも知れません。

種子法改正で、この改正でこれまでの農家が優れた農産物を自ら作り上げて来た日本の農業技術が失われるだけでなく、共謀罪でテロリスト扱いされますので、独自の農作物を作る事が事実上できなくされてしまいました。

現在メジャーなスーパーで売られている野菜に急速に普及が進んでいるのがF1種子（Filial 1 hybrid)、と呼ばれる種子で作られた野菜です。

F1種から採種した種はさまざまな形質を持つものとなるため、実質的に自家採取することはできない為に、その作物から種子を取る事が出来ない為に、一代限りなります。

良い面は、品質の安定した野菜を栽培収穫する事が出来ます。

悪い面は、種子が出来ず一代限りとなりますので、その種子の供給が止まると種子が供給されませんので、農作物が作れなくなります。

更に、F1種から採種した種はさまざまな形質を持つものとなるため、その花粉などが既存の農作物の染色体やDNAに取り込まれてしまい、その作物からF1種の染色体やDNAが見つかれれば特許侵害で訴えられたり共謀罪で逮捕される恐れがあります。

これには、世界の食料を支配しようとする企業やその上にいる世界統一政府を構築しようとするディープステートと呼ばれるパワーエリートの存在が伺われます。

我が国は、彼らが日本で飢饉を起こそうと思えば、種子を止めてしまう事で、食料危機や大飢饉を起こす事が出来てしまう事を示唆しているのです。

ディープステートの言いなりで危険過ぎた安倍政権の時限爆弾仕掛けられている事に、我々は気付くべきですし、自民党はこうした陰の支配者に操られているだけである事を見抜いていただければと願わずにいられません。