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国葬と麻生太郎理屈じゃねえんだよの麻生グループが東京の火葬場がチャイナに売却! [自民党が日本を滅ぼす!]

19Sep2022-1.jpg日本のカトリック信徒は,約45万人と日本の人口の0.4パーセントにも満たない人数ですが、何故か自民党にはエスタブリッシュメント系クリスチャンが多いと言われるのは何故か、自民党が日本を滅ぼす!第87話!で取り上げました、詳しくは第87話のリンクを御覧ください。


本日の当ブログ自民党が日本を滅ぼす第253話は、「国葬と麻生太郎理屈じゃねえんだよの麻生グループが東京の火葬場がチャイナに売却!」をお送り致します。


週刊現代の報道によると、9月3日、似非保守自民党の麻生太郎副総理の出身母体である麻生グループ(福岡県)が提出した大量保有株の「変更報告書」が、市場関係者の間で話題になった事が報じられました。


「同社はこれまで東京の『廣済堂』という企業の株を約20%保有していたが、それを大量に売却し、保有比率を約12%まで低下させたのです」(株式評論家の藤本誠之氏)


「同社の100%子会社である『東京博善』は、桐ケ谷斎場(品川区)をはじめ都内に6ヵ所の火葬場を運営し、23区内における火葬の7割を独占、火葬場の新規開設は地域住民の反対等で困難、ライバルも増えず、収益の安定した超優良企業です。


この東京博善を傘下に収めることを念頭に、麻生は廣済堂の株を買い進めて、筆頭株主になりましたが、しかし、今回の大量売却は何故かと言う疑惑が浮かび上がっています。


この売却で、新たに筆頭株主に浮上したのが、約17%を保有する「グローバルワーカー派遣」という企業で、同社は家電量販店・ラオックスの買収などで知られる中国人実業家・羅怡文氏に連なる企業なのです。


麻生と言えば、安倍元総理の国葬で、岸田首相に対して、3回も電話し、最後には「これは理屈じゃねえんだよ」と強い口調で説得したといわれ、その背後には売国自民党の日本解体計画とフランシスコ麻生と言うイエスズ会士洗礼名を持っています。


詳しくはイエスズ会士のリンクを御覧くださり、赤字で書かれたイエスズ会士の宣誓分を御覧下されば、洗礼名フランシスコ麻生氏が日本を破壊している理由が分かりますし、安倍総理の暗殺もCIAが絡んでいると言われる理由もご理解できると思います。


この部分はインテリジェンス(intelligence)諜報 関わる部分ですので、深く説明致しませんが、状況証拠を繋ぎ合わせてみると浮かび上がって来るものです。


さて、麻生グループが東京の火葬場がチャイナに売却に戻りますが、チャイナ共産党資本が、ニトリなどを利用して北海道の土地等を買い占め、その買われた面積が既に静岡県と同じ面積になっている事をご存じでしょうか。


また、日本の古都である京都の祇園の不動産がチャイナ共産党資本に次々に買われ、東京も不景気なのに東京の地価が上がり続ける背景には、チャイナ共産党資本と思われる爆買いがあると思われます。


麻生グループの背後にチャイナ共産党マネーがあり、麻生は廣済堂の株を買い進めて、筆頭株主になり、完全に買収すると「グローバルワーカー派遣」というチャイナ共産党系企業へ売却と言う流れから麻生の売国ビジネスが読み取れます。


つまり、火葬場と言う日本人なら誰も買いたがらない土地を安く仕入れ、都内の土地を買いたいチャイナ共産党資本の会社に売却して稼ぎ、その後は、火葬場を潰してチャイナ移民専用の住宅が建てられる事が予想されます。


NHKが最近よく報道する墓じまいも、比較的一等地にあるお寺の墓地を墓じまいさせ、檀家を減らしお寺の経営が成り立たない様にして、お寺とお墓が売りに出される様に仕向けている可能性があります。


こうした事にも日本を破壊し滅亡させようとする自民党と電通の日本解体計画があり、日本の国体そのものを破壊させるステルス戦が仕掛けられている事に気付くべきではないでしょうか。

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