自民党が日本を滅ぼす！第3話!進む外国からの間接支配はどの様にして行われるのか？

ご覧のものは、ジョージタウン大学日米リーダーシッププログラム（GULP)の公式ホームページのトップ画面には、河野太郎外務大臣がおり、その隣の背の高い男性は、ピーター・ストライダム日本アムウェイ合同会社社長で、本来非合法の筈のねずみ講又はネットワークビジネスが公然と行われる背景には自民党とこうした企業との関係がある事を示唆しています。

また、河野大臣の左側の白いスーツの女性は、ケリー・オッタージョージタウン大学生涯教育大学院学部長でどの様な人物か英語版の情報を検索してますと次の様な人物である事が分かりました。

Otter 博士は、食品および食品産業の規制と国土安全保障の新大学院の学位の設計と実施を主導しただけでなく、世界中の企業や教育機関との重要なコラボレーションのパイオニアなのです。

この事から、今後日本の食品や食品産業の規制と言う動きが予測され、これは、既に自民党が行った種子法改正、種苗法改正と言う形で現れ、日本の農業が将来壊滅的打撃を受ける時限爆弾が仕掛けられてしまったかも知れません。

同博士の「国土安全保障の新大学院の学位の設計と実施を主導」についてでは、これを読み誤ってはならないのは、国土安全保障は、日本の為では無くアメリカの為の国土安全保障である事で、日本を弱体化させる事で国土安全保障を確保しようとしている事を感じ取るべきです。

続いて、世界中の企業や教育機関との重要なコラボレーションのパイオニアのついては、この部分は諸外国に対する浸透工作の一環として、企業や教育機関がターゲットにされている事を示唆していると考えられます。

簡潔に言えば、ジョージタウン大学日米リーダーシッププログラム（GULP)に参加した人物を通じて、その後の接点を作る事で定期的に集まりを開催して、利用可能な人物をセレクトして関係を深めて利用される事が推測されます。

前回の当ブログで少し触れましたが、その真相は、イエズス会による支配を象徴する戦略国際問題研究所とジョージタウン大学の繋がりから、イエズス会の歴史を調べてみますとその真相が浮かび上がります。

我が国とイエズス会との接点は、フランシスコ・ザビエル1549年に来日し、日本開教以降、日本イエズス会は着実に日本における地歩を確立する一方で、宣教の裏には植民地支配と情報収集、民衆への洗脳があった事を歴史は付伝えています。

当時の宣教師は、所謂スパイで、種子島で売られた数丁の鉄砲が数年後に数万丁作られ、日本の武士が世界最強の戦士である事を悟り、武力による日本の植民地支配は不可能なので、日本の武力を利用してシナを攻撃させる事を画策します。

秀吉によって発せられたバテレン追放令秀吉によってイエズス会の宣教師コエリュは1586年（天正14年）5月8日に他の司祭ら4名、ほかに随員を伴って大阪城に赴き秀吉と歓談し、シナを征服する様に進言します。

秀吉は騙されたふりをしながら、その真意を読取り、その後、危険と判断しバテレン追放令から分かります。

これから現在は、400年以上経ちますがイエズス会の世界支配の野望は変わっておらず、現在ではグローバル化と言う形で、世界統一政府の全体主義独裁体制へ誘導されている危険性に気付くべきです。

恐いのがSDGsに掲げら河野外務大臣が進めようとする世界連帯税の創設です。

これは、世界連帯税と言う形で、国家そのものを破壊してしまうもので、徴税権を奪われた国家は存在出来ませんから、「国際連帯税」こそ主権独立国家体制を崩壊させ税で世界支配を狙う世界統一政府計画の序章に過ぎないのです。

これを進めているのが、現在自民党と公明党です。

嘘だと思われるなら、これらの議員がカラフルで丸いドーナッツ状のSDGsバッジを得意げに付けていますから是非ご覧ください。